Papers - TANAKA Hiroto
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トキの試験放鳥直前の佐渡市のレクリエーション機能の評価 Reviewed
田中裕人
『食農と環境』 8 98 - 103 2011.02
Language：Japanese Publishing type：Research paper (scientific journal)
本研究は、新潟県佐渡市を対象として、トキの試験放鳥直前のレクリエーション機能について、トラベルコスト法を適用して評価した。佐渡市では、2008年9月にトキの試験放鳥が行われた。また、トキの野生復帰に関わる活動の重要性についても評価を行った。
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緑提灯登録店舗が発信可能な情報に関する分析 Reviewed
田中裕人・上岡美保・大久保研治
『農村研究』 ( 111 ) 13 - 21 2010.09
Authorship：Lead author Language：Japanese Publishing type：Research paper (scientific journal)
本研究は、緑提灯に登録している関東地方の店舗を対象として、店舗が発信可能な情報の効果に関する分析を行った。本研究では、第一に、店主の農業や国産食材に対する意識を明らかにした。第二に、緑提灯の活動を通して情報を発信できる項目に関して、店主の意識調査によって得られたデータを利用して因子分析を行った。そして、緑提灯活動が果たす主要な潜在的役割を明らかにした。
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沖縄の食生活変化と長寿についての意識に関する分析－那覇市第一牧志公設市場でのアンケート調査を中心に－
上岡美保・田中裕人・望月洋孝・間々田理彦・野口敬夫・岩本博幸
『農村研究』第110号, 東京農業大学農業経済学会 2010.03
Authorship：Lead author Language：Japanese Publishing type：Research paper (scientific journal)
本研究は、『家計調査年報』のデータを用いて、主成分分析を適用し、沖縄県の食生活の日本における位置づけを分析した。その結果、沖縄県の食生活はその他の地域に近似してきていることが明らかになった。また、第一牧志公設市場においてアンケート調査を実施し、沖縄県民の食生活や長寿に関する意識について調査すると共に、AHPを適用して、沖縄県の男女間での平均寿命の較差について、その要因の重要度を明らかにした。pp. 79-89
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ビオトープ作り体験ツアーに関する支払意志額の推定－新潟県佐渡市の訪問者を対象として－
田中裕人・間々田理彦・望月洋孝・野口敬夫・上岡美保
『農村研究』第110号, 東京農業大学農業経済学会 2010.03
Authorship：Lead author Language：Japanese Publishing type：Research paper (scientific journal)
本研究は、新潟県佐渡市の観光客を対象として、ビオトープ作り体験ツアーの実施に関する支払意志額の推定を行った。佐渡市ではトキの試験放鳥が行われており、トキの餌場を保全するための1つの方法としてビオトープの整備がある。CVM（仮想状況評価法）を適用して、一人あたり一回あたりの支払意志額の推定を行った。pp. 70-78
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生ごみの有効利用を目的としたバイオマス利用プラントに対する住民の経済評価－静岡県富士宮市を事例として－ Reviewed
間々田理彦，田中裕人
『農村計画学会誌』論文特集号 28 279 - 284 2010.02
Authorship：Corresponding author Language：Japanese Publishing type：Research paper (scientific journal)
本研究は、静岡県富士宮市に設置された「生ごみ汚泥共用水素バイオガス発生装置」を対象として、CVMを適用してバイオマス利用に対する住民の支払意志額の推定を行った。
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新聞記事件数からみた食育関連情報と食育活動の推移 Reviewed
上岡美保・田中裕人
日本食育学会誌 3 ( 4 ) 325 - 334 2009.10
Authorship：Lead author Language：Japanese Publishing type：Research paper (scientific journal)
朝日新聞のデータベースを利用して、食育と関連語の推移について、テキストマイニングを適用して明らかにした。
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Quantitative Evaluation of Forest's Multifunctionality through Management: from Questionnaire on Monobe River, Kochi Prefecture
田中裕人・岩本博幸・間々田理彦
『農村研究』第109号, 東京農業大学農業経済学会 2009.09
Authorship：Lead author Language：Japanese Publishing type：Research paper (scientific journal)
高知県香南市を対象として、森林の管理によって発揮される多面的機能に関して、AHPを適用して重要度を評価した。
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水鳥の飛来地における水質保全の経済評価－熊本県球磨川河口を事例として－
田中 裕人
『食農と環境』No.6、実践総合農学会 2009.06
Language：Japanese Publishing type：Research paper (scientific journal)
本研究では、CVMを適用して、球磨川河口の水質悪化の防止に対する住民の支払意志額の推定を行った。球磨川河口の水質保全を実施することにより、複数の影響があるので、AHPを適用して、CVMの結果を案分することにした。その結果、水質悪化による渡り鳥の飛来数の減少の防止に関して、年間5086万円の評価額となった。pp.92-98.
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環境ボランティア団体における活動の活性化方法に関する研究－グリーンヘルパーの会を対象にして－
田中 裕人
『農村生活研究』第52巻第2号 2009.04
Language：Japanese Publishing type：Research paper (scientific journal)
本研究は、NPO法人緑のまちづくり交流協会が養成しているグリーンヘルパーで結成されているグリーンヘルパーの会を対象として、環境ボランティア団体の活性化に関して、TN法を適用して分析を行った。その結果、現状では、多くの参加者が楽しいと感じる活動を作っていくことが団体の活性化に寄与できることが明らかになった。pp.31-39
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冬期湛水水田の実施要因に関する分析－宮城県蕪栗沼・周辺水田を対象として－
田中裕人・熱海幾哉・上岡美保
『農村研究』第108号,東京農業大学農業経済学会 2009.03
Authorship：Lead author Language：Japanese Publishing type：Research paper (scientific journal)
本研究では、ラムサール条約湿地に登録されている宮城県蕪栗沼・周辺水田を対象として、冬期湛水水田の実施要因について分析を行った。冬期湛水水田を実施している目的は、営農面だけではなく、生物多様性の保全にも寄与するからである。分析手法としては、ロジットモデルを適用した。pp. 22-29
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食育推進における地域の課題とその効果に関する研究
上岡美保・田中裕人
『農村生活学会』第52巻第1号、日本農村生活学会 2008.12
Authorship：Lead author Language：Japanese Publishing type：Research paper (scientific journal)
本研究は、福島県会津坂下町を対象として、小学校、行政、地域の各主体において子どもにより良い食育を実践するための役割の重要度について質問を行い、因子分析を行った。そこで、「日本農業回復への期待」、「疾病減少に対する期待」、「健全な心身育成への期待」がどのような実践項目により説明されているか、その因果関係を明らかにした。pp. 2-11
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トキの野生復帰を目的とした減農薬・減化学肥料栽培米の評価に関する研究
堅田恵・田中裕人
『農業情報学会誌』Vol. 17, No. 1, 農業情報学会 2008.06
Authorship：Lead author Language：Japanese Publishing type：Research paper (scientific journal)
本研究は，佐渡市におけるトキの野生復帰を目的とした減農薬・減化学肥料栽培米について、CVMを適用しての評価を行った。この結果，支払意志額の平均値は，8,093円／10kgとなることを明らかにした。トキの野生復帰を目的として示すことにより，これを目的として示さない場合よりも高価格で販売が可能であるといえる。pp.6-12
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トキの野生復帰に向けた環境保全型農業の活動団体の取組みと課題－新潟県佐渡市のトキの田んぼを守る会を対象として－
田中裕人・上岡美保・岩本博幸
『農村研究』106号, 東京農業大学農業経済学会 2008.03
Authorship：Lead author Language：Japanese Publishing type：Research paper (scientific journal)
本研究は、新潟県佐渡市の環境保全型農業を実践している生産者団体を対象にして、その取り組みと課題について考察することを目的としている。佐渡市では2008年にトキの野生復帰を目的とした試験放鳥が行われる予定になっている。トキの野生復帰を実現するためには、これまで以上に環境保全型農業を推進する必要がある。また、本研究ではAHPを適用して、この生産者団体が重要であると考えた要因の重要度を明らかにした。pp.57-67
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バイオマス利用農産物に対する消費者評価分析
岩本博幸・田中裕人・間々田理彦
『食農と環境』No.4, 実践総合農学会 2007.10
Language：Japanese Publishing type：Research paper (scientific journal)
本研究は、新潟県妙高市を対象として、木質バイオマスを利用したペレットボイラーによるハウス栽培野菜に対する支払意志額を推定したものである。分析手法はCVMを適用した。その結果、通常栽培の野菜に対して平均約8.2%増で木質バイオマスを利用した農産物に支払意志があることが示された。pp.141-145
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富士宮市民によるバイオマスの認識及びバイオマス生成プラントの重要度に関する評価
田中裕人・平松沙慧・間々田理彦
『食農と環境』No.4, 実践総合農学会 2007.10
Authorship：Lead author Language：Japanese Publishing type：Research paper (scientific journal)
本研究は、富士宮市民を対象として、バイオマスの認識及びバイオマス生成プラントの重要度を評価したものである。重要度の評価には、意志決定分析手法であるAHPを適用した。その結果、「エネルギーの地産地消」と「環境教育への活用」の重要度が相対的に高いことが明らかになった。pp.111-118
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石垣市轟川流域の赤土等流出防止対策に関する住民の評価
田中裕人・上岡美保
『農村研究』105号,東京農業大学農業経済学会 2007.09
Authorship：Lead author Language：Japanese Publishing type：Research paper (scientific journal)
本研究は、石垣市の赤土等の流出を防止する対策について、CVMを適用して経済評価を行ったものである。赤土等の流出を防止する対策は、営農対策と土木対策がある。CVMでは、これらの対策により、赤土等の流出を1年間に1ヘクタールあたり5トンに削減することを想定した。計測の結果、石垣市の総支払意志額は約3億円になることを明らかにした。pp.15-24
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外来生物の繁殖が公園のレクリエーション地の価値に及ぼす影響の経済評価
田中 裕人
『観光研究』Vol.18、No.1・2、日本観光研究学会 2007.03
Language：Japanese Publishing type：Research paper (scientific journal)
本論文の目的は、熊本市江津湖における外来植物の繁殖によるレクリエーション機能の損失を評価することである。レクリエーション機能の評価については、仮想トラベルコスト法を適用した。江津湖の外来生物の一つであるウォーターレタスは28日で質量が 10倍になり、除去しなければレクリエーション機能に影響を与える。分析の結果、外来生物を除去した場合の江津湖のレクリエーション機能は約2億5000万円、除去しない場合には1億6000万円に減少することが明らかになった。pp.18-24。
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木質バイオマス利用に対する住民評価－新潟県妙高市を事例として－
間々田理彦・田中裕人
『農村計画学会誌』25巻論文特集号 2006.12
Authorship：Lead author Language：Japanese Publishing type：Research paper (scientific journal)
本研究は、新潟県妙高市を対象として、木質バイオマスの認識度を明らかにすると共に、妙高市で導入を検討している半炭化装置に関する経済評価を行った。評価手法として二肢選択形式のCVMを適用した。共同研究部分はpp.407-412。
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公園における農業用水を利用した親水空間に対する利用者の評価
大久保研治、田中裕人
『農村研究』第102号,東京農業大学農業経済学会 2006.03
Language：Japanese Publishing type：Research paper (scientific journal)
本研究の目的は、農業用水が有する親水空間を形成する機能に着目し、親水公園の利用者の農業用水によって形成されている親水空間に対する評価と利用特性を明らかにすることである。分析の対象は、山梨県笛吹川沿岸域の8公園とした。その結果、公園の安全性や水のきれいさに対する評価が高い公園と低い公園があったこと、親水空間の必要性を認識している利用者及びイベントに参加する利用者の来訪機会が多くなることが明らかになった。共同研究部分はpp.15-24。
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環境保全活動に対する住民の参加意識の分析
加藤弘二、児玉剛史、玉沢友恵、田中裕人
『宇都宮大学農学部学術報告』Vol.19, No.2 2005.03
Authorship：Lead author Language：Japanese Publishing type：Research paper (bulletin of university, research institution)
沖縄県の漫湖を対象に,環境保全に対する住民のアンケートによる意識調査を行った。CVMを用いて住民の支払意志額の推計を行い,絶滅危惧種IAに指定されているクロツラヘラサギの保護に対する住民意識を考察した。さらに, CHAIDを用いて,環境保全のボランティア活動への参加意思を分析した。これらの分析から,漫湖水鳥・湿地センターへの訪問経験は環境保全に対するWTPとボランティア活動への参加意思の両方を高めることがわかった。共同研究部分はpp.21-31。