Papers - TANAKA Hiroto
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飲食店における地産地消の現状と課題－静岡県伊豆市を対象として－ Reviewed
深田楓・田中裕人
食農と環境 ( 35 ) 1 - 6 2024.02
Authorship：Corresponding author Language：Japanese Publishing type：Research paper (scientific journal)
本研究では，伊豆市を対象として，飲食店における地産地消の
現状を把握すると共に，地産地消の推進に関して重視する
事項について明らかにした。 -
沖縄県の離島における入島税の支払意志額の推定－渡嘉敷島を事例として－ Reviewed
吉田雅子・勝俣葵・目黒なな子・小林光・井上小由季・田中裕人
食農と環境 ( 37 ) 21 - 26 2024
Authorship：Last author Language：Japanese Publishing type：Research paper (scientific journal)
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Research on Current Status and Problems in Procurement of Local and Prefectural School Lunch Ingredients: A Case Study of School Nutritionists in Okinawa Prefecture Reviewed
Kamioka Miho, Tanaka Hiroto
Journal of the Rural Life Society of Japan 67 ( 1 ) 1 - 10 2023.11
Language：Japanese Publisher：The Rural Life Society of Japan
<p>The purpose of this study is to identify problem in procuring local and prefectural ingredients for school lunch from the perspective of school nutritionists. The study area is Okinawa Prefecture, which has a unique food culture. AHP analysis was conducted in this study to identify the degree of importance of the introduction of local and prefectural ingredients. The results suggest that systematic production is important to ensure sufficient quantity and variety of ingredients is available for school lunches.</p>
DOI： 10.34585/rlsj.67.1_1
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飲食店における地産地消の認証・登録制度に関する類型化－都道府県を対象として－ Reviewed
田中裕人・上岡美保・望月洋孝
食農と環境 ( 30 ) 75 - 80 2022.10
Authorship：Lead author Language：Japanese Publishing type：Research paper (scientific journal) Publisher：実践総合農学会
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外食産業における地産地消の推進要因の解明－静岡県「ふじのくに食の都づくり仕事人」を対象として Reviewed
田中裕人・原一沙・上岡美保
食農と環境 ( 26 ) 77 - 82 2020.11
Authorship：Lead author Language：Japanese Publishing type：Research paper (scientific journal)
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レンタカー利用を通じたバイオエタノール燃料の普及可能性 Reviewed
岩本博幸・間々田理彦・田中裕人
農村研究 ( 127 ) 18 - 28 2018.09
Language：Japanese Publishing type：Research paper (scientific journal) Publisher：創文
観光客を対象としたレンタカー利用を通じてクリーンエネルギーの地産地消の推進の可能性について、バイオエタノール使用車を事例に観光客による評価分析から検討を行った。
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熊本県阿蘇地域における世界農業遺産が抱える問題の構造の解明 Reviewed
田中裕人・上岡美保・原温久
農村研究 126 45 - 57 2018.03
Authorship：Lead author Language：Japanese Publishing type：Research paper (scientific journal)
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小中学生における食生活及び生活と朝食欠食の関連 Reviewed
上岡美保・田中裕人・倉田祐斗
食農と環境 20 2017.10
Authorship：Lead author Language：Japanese Publishing type：Research paper (scientific journal)
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地産地消の推進に関する飲食店店主の意識－埼玉県産農産物サポート店における飲食店の登録店舗を対象として－ Reviewed
田中裕人・染谷美奈・上岡美保
農村研究 123 2016.09
Authorship：Lead author Language：English Publishing type：Research paper (scientific journal)
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飲食店による地産地消の活動意義に関する研究－沖縄県「おきなわ食材の店」の取り組みを事例に－ Reviewed
上岡美保・田中裕人・望月洋孝
農村生活学会 59 ( 1 ) 40 - 50 2016.03
Language：Japanese Publishing type：Research paper (scientific journal)
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合併した自治体のバイオマス利用政策における住民意識に関する研究 Reviewed
間々田理彦・原温久・田中裕人
『農村計画学会誌』第34巻論文特集号 34 201 - 206 2015.11
Language：Japanese Publishing type：Research paper (scientific journal)
本研究は、愛媛県西予市を対象として、合併前の旧自治体の住民に対して、バイオマス利用政策に関する意識調査を行ったものである。分析の結果、旧自治体間においてバイオマスの認識やバイオマス利用に関する意識の差が確認された。
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農家レストラン経営者の情報発信における意識に関する研究 Reviewed
古谷未来、田中裕人、上岡美保
『農村研究』 ( 119 ) 2014.09
Authorship：Corresponding author Language：Japanese Publishing type：Research paper (scientific journal)
本研究は，関東地方の農家レストランの店主を対象として，アンケート調査を実施した。農家レストランに関する実態を明らかにすると共に，農家レストラン経営者が農家レストランを通じて発信できる情報に関する意識を明らかにすることを目的とする。具体的には，因子分析を適用して，農家レストラン経営者の潜在的意識を解明した。
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トキの野生復帰の効果に対する観光客の意識と情報発信に関する考察 Reviewed
田中裕人・外崎菜穂子・望月洋孝・間々田理彦・原珠里
『農村研究』 ( 118 ) 73 - 83 2014.03
Authorship：Lead author Language：Japanese Publishing type：Research paper (scientific journal)
本研究は、新潟県佐渡市の訪問者を対象として、AHPを適用してトキの野生復帰に関する効果の評価を行った。
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生物多様性の取り組みに対する佐渡市訪問者の評価 Invited
田中裕人
食農と環境 ( 10 ) 95 - 101 2012.10
Language：Japanese Publishing type：Research paper (scientific journal)
本論文は、平成22年度実践総合農学会第5回地方大会シンポジウムでの報告である。トキの野生復帰に関わる活動の重要性やビオトープづくり体験ツアーの支払意志額について、訪問者を対象に調査を実施した結果を示した。
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CVMを適用した入島税に関する経済評価 Reviewed
田中裕人・間々田理彦・上岡美保
食農と環境 ( 10 ) 168 - 173 2012.10
Authorship：Lead author Language：Japanese Publishing type：Research paper (scientific journal)
本研究は、CVMを適用して、新潟県佐渡市において入島税を仮想的に導入した場合の支払意志額の計測を行った。
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佐渡市における観光資源に対する訪問者の評価 Reviewed
田中裕人・上岡美保
食農と環境 ( 10 ) 174 - 180 2012.10
Authorship：Lead author Language：Japanese Publishing type：Research paper (scientific journal)
新潟県佐渡市の訪問者を対象として、佐渡市の観光資源について、訪問前の期待と訪問後の評価を行い、両者を比較した。また、体験したことがある体験メニューと今後体験したいメニューも比較を行った。
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佐渡市における地域活性化策に関する住民の評価 Reviewed
望月洋孝, 田中裕人, 上岡美保
農村研究 ( 115 ) 82 - 98 2012.09
Authorship：Lead author Language：Japanese Publishing type：Research paper (scientific journal)
本研究は、佐渡市を対象とした地域活性化策に関する住民評価を行った者である。本研究は2段階の調査を実施した。第1段階では自由回答形式により、地域活性化のアイディアを出して頂いた。第2段階では、出されたアイディアに対して、「効果の大きさ」「実行のしやすさ」「住民参加の可能性」について、5段階評価を行った。
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佐渡市における観光産業活性化に関する訪問者の意識調査 Reviewed
望月洋孝, 田中裕人, 上岡美保, 間々田理彦
農村研究 ( 114 ) 35 - 45 2012.03
Authorship：Lead author Language：Japanese Publishing type：Research paper (scientific journal)
本研究は、佐渡市における観光産業を対象として、活性化のために必要な取組を明らかにすることを目的とした。そこで、佐渡市の訪問者に対して、観光の活性化に対する複数の項目について5段階評価を行った。その結果を基にして因子分析を行い、佐渡市の観光活性化に関する潜在的特徴を明らかにした。
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生ごみ汚泥共用水素バイオガス発生装置の経済評価 Reviewed
間々田理彦, 大西章博, 田中裕人, 岩本博幸
食農と環境 ( 9 ) 129 - 135 2012.03
Language：Japanese Publishing type：Research paper (scientific journal)
生ごみ汚泥共用水素バイオガス発生装置のようなプラントは、環境教育機能の発揮をはじめとする多様な効果をもたらしている。ただし、これらの効果は市場を通じて把握することができない。このようなプラントの外部効果の評価額を推定することが本研究の目的である。
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A Study on the Factors in Continued Raw Materials Production of Rice for Bioethanol Reviewed
Hiroto Tanaka, Michihiko Mamada, Yoshimi Tajima, and Miho Kamioka
Journal of Rural Community Studies 112 1 - 11 2011.03
Authorship：Lead author Language：Japanese Publishing type：Research paper (scientific journal)
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トキの試験放鳥直前の佐渡市のレクリエーション機能の評価 Reviewed
田中裕人
『食農と環境』 8 98 - 103 2011.02
Language：Japanese Publishing type：Research paper (scientific journal)
本研究は、新潟県佐渡市を対象として、トキの試験放鳥直前のレクリエーション機能について、トラベルコスト法を適用して評価した。佐渡市では、2008年9月にトキの試験放鳥が行われた。また、トキの野生復帰に関わる活動の重要性についても評価を行った。
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緑提灯登録店舗が発信可能な情報に関する分析 Reviewed
田中裕人・上岡美保・大久保研治
『農村研究』 ( 111 ) 13 - 21 2010.09
Authorship：Lead author Language：Japanese Publishing type：Research paper (scientific journal)
本研究は、緑提灯に登録している関東地方の店舗を対象として、店舗が発信可能な情報の効果に関する分析を行った。本研究では、第一に、店主の農業や国産食材に対する意識を明らかにした。第二に、緑提灯の活動を通して情報を発信できる項目に関して、店主の意識調査によって得られたデータを利用して因子分析を行った。そして、緑提灯活動が果たす主要な潜在的役割を明らかにした。
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沖縄の食生活変化と長寿についての意識に関する分析－那覇市第一牧志公設市場でのアンケート調査を中心に－
上岡美保・田中裕人・望月洋孝・間々田理彦・野口敬夫・岩本博幸
『農村研究』第110号, 東京農業大学農業経済学会 2010.03
Authorship：Lead author Language：Japanese Publishing type：Research paper (scientific journal)
本研究は、『家計調査年報』のデータを用いて、主成分分析を適用し、沖縄県の食生活の日本における位置づけを分析した。その結果、沖縄県の食生活はその他の地域に近似してきていることが明らかになった。また、第一牧志公設市場においてアンケート調査を実施し、沖縄県民の食生活や長寿に関する意識について調査すると共に、AHPを適用して、沖縄県の男女間での平均寿命の較差について、その要因の重要度を明らかにした。pp. 79-89
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ビオトープ作り体験ツアーに関する支払意志額の推定－新潟県佐渡市の訪問者を対象として－
田中裕人・間々田理彦・望月洋孝・野口敬夫・上岡美保
『農村研究』第110号, 東京農業大学農業経済学会 2010.03
Authorship：Lead author Language：Japanese Publishing type：Research paper (scientific journal)
本研究は、新潟県佐渡市の観光客を対象として、ビオトープ作り体験ツアーの実施に関する支払意志額の推定を行った。佐渡市ではトキの試験放鳥が行われており、トキの餌場を保全するための1つの方法としてビオトープの整備がある。CVM（仮想状況評価法）を適用して、一人あたり一回あたりの支払意志額の推定を行った。pp. 70-78
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生ごみの有効利用を目的としたバイオマス利用プラントに対する住民の経済評価－静岡県富士宮市を事例として－ Reviewed
間々田理彦，田中裕人
『農村計画学会誌』論文特集号 28 279 - 284 2010.02
Authorship：Corresponding author Language：Japanese Publishing type：Research paper (scientific journal)
本研究は、静岡県富士宮市に設置された「生ごみ汚泥共用水素バイオガス発生装置」を対象として、CVMを適用してバイオマス利用に対する住民の支払意志額の推定を行った。
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新聞記事件数からみた食育関連情報と食育活動の推移 Reviewed
上岡美保・田中裕人
日本食育学会誌 3 ( 4 ) 325 - 334 2009.10
Authorship：Lead author Language：Japanese Publishing type：Research paper (scientific journal)
朝日新聞のデータベースを利用して、食育と関連語の推移について、テキストマイニングを適用して明らかにした。
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Quantitative Evaluation of Forest's Multifunctionality through Management: from Questionnaire on Monobe River, Kochi Prefecture
田中裕人・岩本博幸・間々田理彦
『農村研究』第109号, 東京農業大学農業経済学会 2009.09
Authorship：Lead author Language：Japanese Publishing type：Research paper (scientific journal)
高知県香南市を対象として、森林の管理によって発揮される多面的機能に関して、AHPを適用して重要度を評価した。
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水鳥の飛来地における水質保全の経済評価－熊本県球磨川河口を事例として－
田中 裕人
『食農と環境』No.6、実践総合農学会 2009.06
Language：Japanese Publishing type：Research paper (scientific journal)
本研究では、CVMを適用して、球磨川河口の水質悪化の防止に対する住民の支払意志額の推定を行った。球磨川河口の水質保全を実施することにより、複数の影響があるので、AHPを適用して、CVMの結果を案分することにした。その結果、水質悪化による渡り鳥の飛来数の減少の防止に関して、年間5086万円の評価額となった。pp.92-98.
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環境ボランティア団体における活動の活性化方法に関する研究－グリーンヘルパーの会を対象にして－
田中 裕人
『農村生活研究』第52巻第2号 2009.04
Language：Japanese Publishing type：Research paper (scientific journal)
本研究は、NPO法人緑のまちづくり交流協会が養成しているグリーンヘルパーで結成されているグリーンヘルパーの会を対象として、環境ボランティア団体の活性化に関して、TN法を適用して分析を行った。その結果、現状では、多くの参加者が楽しいと感じる活動を作っていくことが団体の活性化に寄与できることが明らかになった。pp.31-39
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冬期湛水水田の実施要因に関する分析－宮城県蕪栗沼・周辺水田を対象として－
田中裕人・熱海幾哉・上岡美保
『農村研究』第108号,東京農業大学農業経済学会 2009.03
Authorship：Lead author Language：Japanese Publishing type：Research paper (scientific journal)
本研究では、ラムサール条約湿地に登録されている宮城県蕪栗沼・周辺水田を対象として、冬期湛水水田の実施要因について分析を行った。冬期湛水水田を実施している目的は、営農面だけではなく、生物多様性の保全にも寄与するからである。分析手法としては、ロジットモデルを適用した。pp. 22-29
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食育推進における地域の課題とその効果に関する研究
上岡美保・田中裕人
『農村生活学会』第52巻第1号、日本農村生活学会 2008.12
Authorship：Lead author Language：Japanese Publishing type：Research paper (scientific journal)
本研究は、福島県会津坂下町を対象として、小学校、行政、地域の各主体において子どもにより良い食育を実践するための役割の重要度について質問を行い、因子分析を行った。そこで、「日本農業回復への期待」、「疾病減少に対する期待」、「健全な心身育成への期待」がどのような実践項目により説明されているか、その因果関係を明らかにした。pp. 2-11
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トキの野生復帰を目的とした減農薬・減化学肥料栽培米の評価に関する研究
堅田恵・田中裕人
『農業情報学会誌』Vol. 17, No. 1, 農業情報学会 2008.06
Authorship：Lead author Language：Japanese Publishing type：Research paper (scientific journal)
本研究は，佐渡市におけるトキの野生復帰を目的とした減農薬・減化学肥料栽培米について、CVMを適用しての評価を行った。この結果，支払意志額の平均値は，8,093円／10kgとなることを明らかにした。トキの野生復帰を目的として示すことにより，これを目的として示さない場合よりも高価格で販売が可能であるといえる。pp.6-12
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トキの野生復帰に向けた環境保全型農業の活動団体の取組みと課題－新潟県佐渡市のトキの田んぼを守る会を対象として－
田中裕人・上岡美保・岩本博幸
『農村研究』106号, 東京農業大学農業経済学会 2008.03
Authorship：Lead author Language：Japanese Publishing type：Research paper (scientific journal)
本研究は、新潟県佐渡市の環境保全型農業を実践している生産者団体を対象にして、その取り組みと課題について考察することを目的としている。佐渡市では2008年にトキの野生復帰を目的とした試験放鳥が行われる予定になっている。トキの野生復帰を実現するためには、これまで以上に環境保全型農業を推進する必要がある。また、本研究ではAHPを適用して、この生産者団体が重要であると考えた要因の重要度を明らかにした。pp.57-67
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バイオマス利用農産物に対する消費者評価分析
岩本博幸・田中裕人・間々田理彦
『食農と環境』No.4, 実践総合農学会 2007.10
Language：Japanese Publishing type：Research paper (scientific journal)
本研究は、新潟県妙高市を対象として、木質バイオマスを利用したペレットボイラーによるハウス栽培野菜に対する支払意志額を推定したものである。分析手法はCVMを適用した。その結果、通常栽培の野菜に対して平均約8.2%増で木質バイオマスを利用した農産物に支払意志があることが示された。pp.141-145
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富士宮市民によるバイオマスの認識及びバイオマス生成プラントの重要度に関する評価
田中裕人・平松沙慧・間々田理彦
『食農と環境』No.4, 実践総合農学会 2007.10
Authorship：Lead author Language：Japanese Publishing type：Research paper (scientific journal)
本研究は、富士宮市民を対象として、バイオマスの認識及びバイオマス生成プラントの重要度を評価したものである。重要度の評価には、意志決定分析手法であるAHPを適用した。その結果、「エネルギーの地産地消」と「環境教育への活用」の重要度が相対的に高いことが明らかになった。pp.111-118
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石垣市轟川流域の赤土等流出防止対策に関する住民の評価
田中裕人・上岡美保
『農村研究』105号,東京農業大学農業経済学会 2007.09
Authorship：Lead author Language：Japanese Publishing type：Research paper (scientific journal)
本研究は、石垣市の赤土等の流出を防止する対策について、CVMを適用して経済評価を行ったものである。赤土等の流出を防止する対策は、営農対策と土木対策がある。CVMでは、これらの対策により、赤土等の流出を1年間に1ヘクタールあたり5トンに削減することを想定した。計測の結果、石垣市の総支払意志額は約3億円になることを明らかにした。pp.15-24
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外来生物の繁殖が公園のレクリエーション地の価値に及ぼす影響の経済評価
田中 裕人
『観光研究』Vol.18、No.1・2、日本観光研究学会 2007.03
Language：Japanese Publishing type：Research paper (scientific journal)
本論文の目的は、熊本市江津湖における外来植物の繁殖によるレクリエーション機能の損失を評価することである。レクリエーション機能の評価については、仮想トラベルコスト法を適用した。江津湖の外来生物の一つであるウォーターレタスは28日で質量が 10倍になり、除去しなければレクリエーション機能に影響を与える。分析の結果、外来生物を除去した場合の江津湖のレクリエーション機能は約2億5000万円、除去しない場合には1億6000万円に減少することが明らかになった。pp.18-24。
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木質バイオマス利用に対する住民評価－新潟県妙高市を事例として－
間々田理彦・田中裕人
『農村計画学会誌』25巻論文特集号 2006.12
Authorship：Lead author Language：Japanese Publishing type：Research paper (scientific journal)
本研究は、新潟県妙高市を対象として、木質バイオマスの認識度を明らかにすると共に、妙高市で導入を検討している半炭化装置に関する経済評価を行った。評価手法として二肢選択形式のCVMを適用した。共同研究部分はpp.407-412。
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公園における農業用水を利用した親水空間に対する利用者の評価
大久保研治、田中裕人
『農村研究』第102号,東京農業大学農業経済学会 2006.03
Language：Japanese Publishing type：Research paper (scientific journal)
本研究の目的は、農業用水が有する親水空間を形成する機能に着目し、親水公園の利用者の農業用水によって形成されている親水空間に対する評価と利用特性を明らかにすることである。分析の対象は、山梨県笛吹川沿岸域の8公園とした。その結果、公園の安全性や水のきれいさに対する評価が高い公園と低い公園があったこと、親水空間の必要性を認識している利用者及びイベントに参加する利用者の来訪機会が多くなることが明らかになった。共同研究部分はpp.15-24。
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環境保全活動に対する住民の参加意識の分析
加藤弘二、児玉剛史、玉沢友恵、田中裕人
『宇都宮大学農学部学術報告』Vol.19, No.2 2005.03
Authorship：Lead author Language：Japanese Publishing type：Research paper (bulletin of university, research institution)
沖縄県の漫湖を対象に,環境保全に対する住民のアンケートによる意識調査を行った。CVMを用いて住民の支払意志額の推計を行い,絶滅危惧種IAに指定されているクロツラヘラサギの保護に対する住民意識を考察した。さらに, CHAIDを用いて,環境保全のボランティア活動への参加意思を分析した。これらの分析から,漫湖水鳥・湿地センターへの訪問経験は環境保全に対するWTPとボランティア活動への参加意思の両方を高めることがわかった。共同研究部分はpp.21-31。
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水鳥の飛来地の環境に関するCHAIDによる住民意識の分析
田中裕人、児玉剛史、加藤弘二
『農村計画学会誌』23巻3号, 農村計画学会 23 ( 3 ) 211 - 218 2004.12
Authorship：Lead author Language：Japanese Publishing type：Research paper (scientific journal)
本研究は、沖縄県漫湖を事例としてCHAIDを適用してマングローブ林と清掃ボランティアに関する住民意識の分析を行った。このマングローブ林は、10年間で10haも生息面積が拡大しており、これ以上増加すると望ましいとはいえない。分析結果は、豊見城市住民の方が那覇市住民よりもマングローブ林の良さに対する認識が高く、マングローブ林に対して良いイメージを有していない人は清掃ボランティアのWTPが高くなる傾向があることが明らかになった。共同研究部分はpp.211-218。
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NPO法人による緑化ボランティアの養成研修の参加の要因に関する分析
大久保研治、上岡美保、田中裕人
『農村生活研究』第48巻第2号、日本農村生活学会 2004.12
Authorship：Lead author Language：Japanese Publishing type：Research paper (scientific journal)
本稿の目的は、NPO緑のまちづくり交流協会が実施する緑化ボランティアの参加動機について、テキストマイニングを適用して分析することである。テキストマイニングとは、膨大なテキストデータを利用して、データの傾向を把握する方法である。本稿で明らかになったことは以下の通りである。第一に、「自然」が最も重要なキーワードであった。第二に、女性は社会貢献を行いたいという傾向が現れた。第三に、40歳未満は世界規模の環境問題に関心があり、60歳以上は自分の周囲の環境に関心があることが明らかになった。
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緑茶におけるヘドニック価格関数の推定
栗原悠次、 田中裕人
『農業経営研究』 第42巻第3号, 日本農業経営学会 2004.12
Authorship：Lead author Language：Japanese Publishing type：Research paper (scientific journal)
本研究では、ヘドニック法を適用して、緑茶の価格と緑茶の属性の関係を明らかにした。その際に、主観的属性、客観的属性によるヘドニック価格関数をそれぞれ推定した。この二つの推定式をブートストラップJ検定を適用して、客観的属性によるモデルの方が適切であることが明らかになった。共同研究部分はpp.1-11。
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トレーサビリティ・システム導入に対する生産者評価のアンケート分析
加藤弘二、児玉剛史、田中裕人
『農村研究』第99号，東京農業大学農業経済学会 2004.09
Authorship：Lead author Language：Japanese Publishing type：Research paper (scientific journal)
本研究は、トレーサビリティ・システムに関する農家へのアンケートをもとに、その意識構造について分析を行った。分析方法はCHAIDを適用した。このCHAIDは、意識構造を変数間の相互作用としてとらえる方法である。分析結果として、水田の耕作面積や雇用者数が大きい経営を行っている農家はシステムに高い関心を示していること、将来の経営において拡大志向を示している農家はシステムが販路拡大に役立つと考えていることが分かった。共同研究部分はpp.53-63。
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観光農園を対象としたトラベルコストモデルの便益移転－ブートストラップチョウ検定による接近－
網藤芳男、児玉剛史、田中裕人
『農村計画学会誌』Vol. 21, No. 2, 農村計画学会 2002.09
Authorship：Lead author Language：Japanese Publishing type：Research paper (scientific journal)
共同研究につき担当部分抽出不可能。本研究は、広島県世羅台地を事例として、ブートストラップチョウ検定によりトラベルコストモデルの便益関数の移転可能性を調べたものである。本稿では、第一に、ブートストラップチョウ検定の統計的なパフォーマンスを調べ、この検定がサイズ・ディストーションを克服したことを明らかにした。第二に、この検定を利用して、同一地域内に存在する花の観光農園の便益関数の移転可能性を検証し、その理由を明らかにした。
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農空間のレクリエーション機能の増進政策に関する経済評価
児玉剛史、田中裕人
『農村研究』 第94号 東京農業大学農業経済学会 2002.03
Authorship：Lead author Language：Japanese Publishing type：Research paper (scientific journal)
共同研究につき担当部分抽出不可能。本研究は、トラベルコスト法を適用して、農村のレクリエーション機能の政策評価を行ったものである。はじめに、Heckitモデルを適用し、郵送アンケートによるトラベルコストモデルの妥当性を検証した。次に、大阪府堺市南部の遊歩道や交流施設の仮想的な整備事業の必要性を検証するために、仮説的トラベルコスト法を適用し、その整備事業の経済評価を行った。
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ゾーントラベルコスト法における便益移転－広島県世羅台地を事例として－
網藤芳男、田中裕人
『農村研究』第93号 東京農業大学農業経済学会 2001.10
Authorship：Lead author Language：Japanese Publishing type：Research paper (scientific journal)
本研究は、広島県世羅台地の観光農園を対象にして、観光農園の利用価値を測定するとともに、チョウ検定によりゾーントラベルコストモデルの便益移転性を考察したものである。便益移転とは、新たにアンケートを実施することなく、外部経済効果の評価を行うことである。その結果、同一農園で調査年が異なる場合にはある程度便益関数が移転可能であるが、観光農園間では便益関数が移転可能ではないことが明らかになった。共同研究部分はpp63-72。
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農業・農村のもつ保健休養機能の経済評価に関する研究
田中 裕人
博士論文 2001.03
Language：Japanese Publishing type：Thesis (other)
京都府美山町、広島県世羅台地等を対象にして、保健休養機能の評価を行った。評価手法としては、トラベルコスト法、ランダムパラメータ・ロジットモデル等を適用した。
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二段階二肢選択形式CVMにおける支払行動関数の選択－地域用水環境整備事業の多面的機能の評価を事例として－
田村龍一、田中裕人
『農村計画論文集』 第2集 農村計画学会 2000.12
Authorship：Lead author Language：Japanese Publishing type：Research paper (scientific journal)
本研究は、CVMのパラメトリックモデルとノンパラメトリックモデルの選択を行ったものである。はじめに、パラメトリックモデル同士で比較を行い、ロジットモデルが選択された。次に、このロジットモデルとKristromのノンパラメトリックモデルを比較した。その結果、本稿のデータについては、ロジットモデルが最も適切であることが明らかになった。
共同研究部分はpp.55-60。 -
Bootstrap Cox検定によるWTP推定モデルの選択－農業農村整備事業の公益的機能の評価への適用－
田村龍一
『2000年度日本農業経済学会論文集』日本農業経済学会 2000.10
Authorship：Lead author Language：Japanese Publishing type：Research paper (scientific journal)
本研究は、適切なCVMモデルの選択を行ったものである。CVMの問題点の一つとして、適切なモデル選択が難しい点が挙げられる。本研究のような二段階二肢選択形式のアンケートでは、対数尤度に着目する以外に方法がないため、既存の非入れ子型検定の中で尤度比を基礎とするCox検定をブートストラップ化して、生成される尤度比の分布を直接参照して検定のP値を算出した。
共同研究部分はpp.171-173。 -
農村地域における宿泊行動の規定要因の解明
田中 裕人
『農林業問題研究』 第139号 地域農林経済学会 2000.09
Language：Japanese Publishing type：Research paper (scientific journal)
本研究は、ランダム・パラメータ・ロジット・モデル(RPL)を適用して、京都府美山町を訪問する個人は、どのような要因により宿泊の決定を行っているのかを明らかにしたものである。また、宿泊価格が1泊2食付の価格の7,000円ではなく、1泊朝食付の価格の3,500円に引き下げた場合について考えた。この結果、推定宿泊選択確率は、平均して9.1ポイント上昇し、社会的余剰は約1億円になることが明らかになった。
pp. 24-31 -
水田の外部経済効果評価のためのヘドニック・モデルにおける地価変数の選択
浅野耕太、田中裕人
『農村計画学会誌』, Vol. 19, No.1, 農村計画学会 2000.06
Authorship：Lead author Language：Japanese Publishing type：Research paper (scientific journal)
本研究は、従属変数である地代の推定方法が異なると、結果としてその評価額が異なることに注目し、より適切な地代をブートストラップP検定により選択することを目的とするものである。また、OLSと一指数モデルによりヘドニック・モデルの選択を行い、一指数モデルの方が適切であることが明らかになった。この結果、従来の線形モデルは過大評価であることが明らかになった。
共同研究部分はpp. 8-19。 -
観光農業施設に対する需要分析－広島県世羅台地を事例として－
網藤芳男、田中裕人
『日本観光学会誌』, 第36号, 日本観光学会 2000.05
Authorship：Lead author Language：Japanese Publishing type：Research paper (scientific journal)
本研究は、ゾーントラベルコスト法を適用して広島県世羅台地の7つの花の観光農園の保健休養機能の評価を行ったものである。このうちでゴールデンウィーク前後に開花のピークを迎える農園は、開花のピークが5それ以外の農園よりも評価額が2～3倍程度になることが明らかになった。これは、訪問者のタイプが異なること、余暇時間の限界効用が異なることがその理由であると考えられる。
共同研究部分はpp. 70-74。 -
トラベルコスト法による農村のレクリエーション機能の評価－京都府美山町を事例として－
田中 裕人
『農業経済研究』,第71巻第4号, 日本農業経済学会 2000.03
Language：Japanese Publishing type：Research paper (scientific journal)
本研究では、個人トラベルコスト法を適用して京都府美山町のレクリエーション機能の評価を行ったものである。個人の旅行回数は非負で整数であるので、これを考慮に入れたポアソン回帰で推定を行う必要性が指摘されてきたが、これまでは慣例的に用いられてきたOLSと比較を行うことができなかった。そこで、ブートストラップP検定によりこのポアソン回帰とOLSの比較を行い、ポアソン回帰が適切であることが明らかになった。
共同研究部分はpp.211-218。 -
農村宿泊施設に対する公的融資制度の厚生評価
浅野耕太、田中裕人
『農村計画論文集』, 第1集, 農村計画学会 1999.11
Authorship：Lead author Language：Japanese Publishing type：Research paper (scientific journal)
本研究は、農家民宿の過剰の程度を過剰参入定理により明らかにしたものである。具体的には、二期クールノー寡占モデルを扱い、現行の利子率による社会的厚生と現行の半分の利子率による社会的厚生を比較した。また、利子率が0.38%以下になれば公的融資が効率改善に寄与することを明らかにした。さらに経営内容の違いによる厚生の差についても考察した。
共同研究部分はpp.175-180。 -
水田の外部経済効果の評価におけるヘドニック・モデルの選択-ブートストラップＰ検定による接近-
田中 裕人
『農業経済研究』,第70巻第3号, 日本農業経済学会 1998.12
Language：Japanese Publishing type：Research paper (scientific journal)
本研究は、ブートストラップP検定により、水田の外部経済効果の評価額を導出するのに必要なヘドニック・モデルの選択を行ったものである。選択されたヘドニック・モデルについて水田の外部経済効果の評価額に関する90%信頼区間を構成し、両対数ではおよそ9兆円から15兆円、最小二乗スプラインでは12兆円から19兆円という結果が導出され、水田は大きな正の外部経済効果を発揮することを統計的に明らかにした。
共同研究部分はpp.135-147。 -
「ブートストラップＰ検定によるヘドニックモデルの選択」
田中 裕人
修士論文 1997.03
Language：Japanese Publishing type：Thesis (other)
ブートストラップ化したP検定について、モンテカルロシミュレーションによりその妥当性を検証した。また、そのブートストラップP検定を適用して、ヘドニックモデルの選択を行った。
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水田の外部経済効果のヘドニック法による評価の信頼性
浅野耕太、田中裕人
『農業経済研究』,第68巻第1号, 日本農業経済学会 1996.06
Authorship：Lead author Language：Japanese Publishing type：Research paper (scientific journal)
本研究は、水田の外部経済効果の評価を推定し、ノンパラメトリックなブートストラップ法を適用して評価額の信頼区間を構成したものである。この結果、ブートストラップ分布は通常のパラメトリックな分布の中位数とほぼ同じになるが、分散は小さくなった。また、SURでも推定を行い、SURによるブートストラップ分布の分散はOLSによるブートストラップ分布の分散よりも小さくなった。
pp.28-36