論文 - 上岡 美保
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バイオエタノール原料イネ生産の継続要因に関する研究－新潟県JAえちご上越を事例として－ 査読あり
田中裕人，間々田理彦，田島祥美，上岡美保
農村研究 ( 112 ) 1 - 11 2011年03月
記述言語：日本語 掲載種別：研究論文（学術雑誌）
本稿の目的は、バイオエタノール原料イネの生産に関する継続の要因を分析することである。原料イネの生産に関する問題点としては、原料イネの価格が安い、補助金が少ないという回答が多かった。田中裕人・間々田理彦・田島祥美・上岡美保。共同研究につき担当分抽出不可能。pp.1-11.
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わが国の食料自給率向上とその効果について考える（総説） 招待あり
上岡美保
日本食生活学会誌 21 ( 3 ) 173 - 178 2010年12月
記述言語：日本語 掲載種別：研究論文（学術雑誌）
わが国の食料自給率向上の可能性について、消費者の視点から食料消費構造の変化を地域性に着目して主成分分析し、食料消費構造の地域性が失われつつある点を明らかにするとともに、食料自給率を向上するための方策を検討し、食料自給率が向上した場合の効果についても言及した。
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大学生における食事に関する知識と生活習慣の関連：農学系大学における検討 査読あり
多田由紀・川野因・森佳子・吉崎貴大・小久保友貴・日田安寿美・上岡美保・高野克己
日本食育学会誌 4 ( 4 ) 213 - 221 2010年10月
担当区分：筆頭著者 記述言語：日本語 掲載種別：研究論文（学術雑誌）
東京農業大学の学生を対象に、食事に関する知識の度合いと生活習慣との関連について検討した。
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緑提灯登録店舗が発信可能な情報に関する分析 査読あり
田中裕人・上岡美保・大久保研治
農村研究 ( 111 ) 13 - 21 2010年09月
担当区分：筆頭著者 記述言語：日本語 掲載種別：研究論文（学術雑誌）
本研究は、関東地方の緑提灯に登録している飲食店を対象に、店舗が発信可能な情報の効果を明らかにすることを目的とし、アンケート調査を実施した。結果を基に、緑提灯活動が果たす主要な潜在的効果を多変量解析によって明らかにした。
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ビオトープ作り体験ツアーに関する支払意志額の推定－新潟県佐渡市の訪問者を対象として－ 査読あり
田中裕人・間々田理彦・望月洋孝・野口敬夫・上岡美保
東京農業大学農業経済学会『農村研究』第110号 2010年03月
記述言語：日本語 掲載種別：研究論文（学術雑誌）
本研究は、佐渡市の観光客を対象として、CVMを適用し、ビオトープ作り体験ツアーの実施に関する支払意志額の推定を行ったものである。その結果、一人一回あたりの参加費は、平均値WTPが3,152円、中央値WTPは1,872円となった。
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沖縄の食生活変化と長寿についての意識に関する分析－那覇市第一牧志公設市場でのアンケート調査を中心に－ 査読あり
上岡美保・田中裕人・望月洋孝・間々田理彦・野口敬夫・岩本博幸
『農村研究』第110号，東京農業大学農業経済学会 2010年03月
担当区分：筆頭著者 記述言語：日本語 掲載種別：研究論文（学術雑誌）
本研究は、沖縄の食生活と長寿に焦点を当て、その変化と沖縄県人の食に対する意識について分析したものである。まず、沖縄を含む全国10地域の「家計調査」の食料消費支出額データを用いて、日本における沖縄の食料消費の位置づけを明確にした。また、那覇市第一牧志公設市場の店主を対象としたアンケートを実施し、沖縄の食生活の変遷と長寿等についてその結果をまとめた。
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新聞記事件数からみた食育関連情報と食育活動の推移 査読あり
上岡美保・田中裕人
『日本食育学会誌』第3巻4号，日本食育学会 3 ( 4 ) 325 - 334 2009年10月
担当区分：筆頭著者 記述言語：日本語 掲載種別：研究論文（学術雑誌）
本研究は、新聞記事検索を利用して、食育及びそれに関連するキーワードを検索し、食育関連の記事件数の推移を時系列で把握するとともに、テキストマイニングの手法を用い、それら食育関連記事の内容の変化について分析した。
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「食生活指針」からみた食生活の特徴に関する分析－静岡県富士宮市を事例に－ 査読あり
上岡美保，越 あゆみ
『食農と環境』実践総合農学会 ( 6 ) 99 - 108 2009年06月
担当区分：筆頭著者 記述言語：日本語 掲載種別：研究論文（学術雑誌）
静岡県富士宮市の市民を対象に、バイオマスや食生活に関するアンケート調査を実施した。食生活に関する項目では、「食生活指針」の詳細項目について、自信の食生活を5段階で診断してもらう質問を行った。そのデータを用いて、食育を積極的に推進している富士宮市民の食生活の特徴を明らかにした。
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「冬期湛水水田の実施要因に関する分析－宮城県蕪栗沼・周辺水田を対象として－」 査読あり
田中裕人・熱海幾哉・上岡美保
『農村研究』東京農業大学農業経済学会，第108号 ( 108 ) 22 - 29 2009年03月
記述言語：日本語 掲載種別：研究論文（学術雑誌）
本研究では、ラムサール条約湿地に登録されている宮城県蕪栗沼・周辺水田を対象として、冬期湛水水田の実施要因について分析を行った。冬期湛水水田を実施している目的は、営農面だけではなく、生物多様性の保全にも寄与するからである。分析手法としては、ロジットモデルを適用した。
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食育推進における地域の課題とその効果に関する研究 査読あり
上岡美保,田中裕人
『農村生活研究』日本農村生活学会 52 ( 1 ) 2 - 11 2008年12月
担当区分：筆頭著者 記述言語：日本語 掲載種別：研究論文（学術雑誌）
福島県会津坂下町でのアンケート調査結果を用いて、食育に関わる地域の各主体がそれぞれ実践すべきことは何かを明らかにするとともに、共分散構造分析の一つであるMIMICモデルを用いて、住民が食育に期待する効果と各主体での実践項目がどのように関わるかについて分析した。
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トキの野生復帰に向けた環境保全型農業の活動団体の取り組みと課題 －新潟県佐渡市のトキの田んぼを守る会を対象として－ 査読あり
田中裕人・上岡美保・岩本博幸
『農村研究』 ( 106 ) 57 - 67 2008年03月
担当区分：筆頭著者 記述言語：日本語 掲載種別：研究論文（学術雑誌）
佐渡市では、2008年にトキの野生復帰を目的として試験放鳥が行われる予定になっている。本研究は、新潟県佐渡市の環境保全型農業を実践している生産者団体を対象に、聞き取り調査を行い、そのデータをもとにAHP分析を用い、生産者の意識と取り組みの課題について考察した。
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石垣市轟川流域の赤土等流出防止対策に関する住民の評価 査読あり
田中裕人，上岡美保
『農村研究』 ( 105 ) 15 - 24 2007年09月
記述言語：日本語 掲載種別：研究論文（学術雑誌）
本研究は、石垣市の赤土等の流出を防止する対策について、CVMを適用して経済評価を行ったものである。赤土等の流出を防止する対策は、営農対策と土木対策がある。CVMでは、これらの対策により、赤土等の流出を1年間に1ヘクタールあたり5トンに削減することを想定した。計測の結果、石垣市の総支払意志額は約3億円になることを明らかにした。
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わが国の食生活の現状と食育の意義に関する研究 －福島県河沼郡会津坂下町を事例として－ 招待あり 査読あり
上岡 美保
『農林業問題研究』 ( 164 ) 263 - 273 2006年12月
記述言語：日本語 掲載種別：研究論文（学術雑誌）
福島県会津坂下町で実施した「食育に関するアンケート調査」結果を用いて、現在の農村地域における食生活の現状と問題点、そして食育の意義について多変量解析等を用いて明らかにしている。
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消費者の米選択行動における感覚的属性に関する分析 査読あり
上岡 美保
『農村研究』 ( 100 ) 105 - 114 2005年03月
記述言語：日本語 掲載種別：研究論文（学術雑誌）
本研究では、これまで研究対象とされなかった米の食味・食感といった感覚的属性をも踏まえた消費者の米選択行動を定量的方法により明らかにすることを目的としている。コンジョイント分析を用いて分析した結果、消費者の感覚的属性が米購入に大きく影響していること、また、食味を判断する要因についてカテゴリカル回帰を行った結果、「香り」の要素が大きく影響していることが明らかとなった。
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ＮＰＯ法人による緑化ボランティア養成研修の参加の要因に関する分析 査読あり
田中裕人,大久保研治,上岡美保
『農村生活研究』日本農村生活学会 48 ( 2 ) 6 - 16 2004年12月
担当区分：筆頭著者 記述言語：日本語 掲載種別：研究論文（学術雑誌）
本稿の目的は、NPO緑のまちづくり交流協会が実施する緑化ボランティアの参加動機について、テキストマイニングを適用して分析することである。テキストマイニングとは、膨大なテキストデータを利用して、データの傾向を把握する方法である。本稿で明らかになったことは以下の通りである。第一に、「自然」が最も重要なキーワードであった。第二に、女性は社会貢献を行いたいという傾向が現れた。第三に、40歳未満は世界規模の環境問題に関心があり、60歳以上は自分の周囲の環境に関心があることが明らかになった。
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若年齢消費者の食品安全性に対する意識と食品の品質表示に対する購買行動に関する分析 －大学生を対象としたアンケート調査を中心に－ 査読あり
上岡 美保
『農村研究』第95号，東京農業大学農業経済学会 2002年09月
記述言語：日本語 掲載種別：研究論文（学術雑誌）
今日のわが国の食生活においては、中食や外食が重要な地位を占めるようになった。それに伴い食品製造業あるいは食品加工業に対する安全性や品質表示への消費者の要求も益々高まっている。このような状況下で本稿では、特に若年齢階層消費者の中でも生活形態が特殊な大学生に焦点を当て、食品の品質表示に対する購買行動について分析した。その結果、食品選択の要因については、個々の生活状況あるいは性別で明確に違いがみられた。また、学生という特殊な生活形態においては、価格の安さが重視されるという結果が得られたが、学生の中でも環境や食に対して関心の強い者の方では、産地表示や栽培方法といった表示を重視する傾向があった。
pp.14－25 -
農家世帯における年齢階層別米消費量に関する分析 査読あり
上岡 美保
『農村生活研究』 46 ( 3 ) 7 - 15 2002年06月
記述言語：日本語 掲載種別：研究論文（学術雑誌）
全国7地域の農家世帯（1,137世帯）を対象に行った米消費に関するアンケート調査の結果から得られた、世帯当たり米消費量と世帯構成員のデータから、重回帰分析を利用して、農家世帯の年齢階層別米消費量の推計を行った。農家世帯の年齢階層別米消費量は、20歳代でやや落ち込み、40歳代～60歳代で高くなり、70最以上で再び落ち込むという点では、非農家世帯のそれと同様な傾向である。また、農家世帯では、男女とも40歳～60歳代までの年齢階層で他の年齢階層よりも消費量が高くなる。また、40歳以上の年齢階層で、男女とも農外就業者よりも非農外就業者の方が米消費量が多くなっており、農業労働の如何が影響していることが指摘できる。
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農家世帯における米消費の実態と意識に関する研究 査読あり
上岡美保，井上洋一
『農村研究』 ( 94 ) 83 - 94 2002年03月
担当区分：筆頭著者 記述言語：日本語 掲載種別：研究論文（学術雑誌）
全国7地域の農家世帯（1,137世帯）を対象に行った米消費に関するアンケート調査の結果から、農家世帯の米消費の実態を把握するとともに、米消費に対する農家世帯の意識について検討した。その結果、農家の米消費量は、非農家のそれの約２倍の米を消費していること、兼業が進化するほど米消費量が少なくなる傾向があること、年齢的な特徴として、高年齢階層世帯になるほど、米消費量が多いことが特徴である。また、米消費に関する意識については、農家世帯は有名産地よりも地元産へのこだわりが強いこと、米取得方法として、自給以外に「親戚・知人・友人」等の縁故米が重要な地位にあること等がわかった。
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「戦後日本における食料需要の構造変化に関する計量経済学的研究（博士論文）」
上岡 美保
東京農業大学 2001年03月
記述言語：日本語 掲載種別：学位論文（その他）
本研究は、戦後日本における食料需要の構造変化について計量経済学的手法を用いて分析したものである。近年では、食料需要の変化要因としての経済的要因の重要性が弱まっているとされる中で、特に年齢やコーホートといったデモグラフィック要因に着目して分析した。
従来の需要関数にデモグラフィック要因を説明変数に加えて分析を行った結果、決定係数の改善と、その係数の大きさから世帯主年齢が食料消費に及ぼす効果が、所得や価格よりも高いことが明らかとなった。また、1980年代以降の食料消費構造について、デモグラフィック要因に着目した主成分分析を行った結果、時系列的には全ての年齢階層で、食生活は「伝統的」なものから「洋風的」なものへと変化し、かつ消費形態は「内食型」から「中・外食型」へと変化していた。ただし、古いコーホートほど、加齢に伴っても過去に経験した「伝統的」食生活がその後の食生活にも強く残存していることが明らかであり、特に戦前生まれと戦後生まれのコーホート間では、明らかに食料消費変化に大きな差異が確認された。 -
世帯主年齢階層からみた食料需要構造分析 査読あり
上岡 美保
『2000年度日本農業経済学会論文集』日本農業経済学会 151 - 153 2000年01月
記述言語：日本語 掲載種別：研究論文（学術雑誌）
食料需要構造の変化を世帯主年齢やコーホートの視点からみる目的で、世帯主年齢階層別時系列の品目別食料消費支出データに主成分分析を適用した。分析結果から、全年齢階層及び全コーホートで「食生活」は日本型から洋風型へと変化し、「食料消費形態」は内食中心から中・外食中心へと変化していた。しかしその根底においても、1940年代生まれのコーホートを境にそれより古いコーホートでは、加齢に伴っても過去に経験した日本型の食生活習慣を根強く残している傾向がみられた。