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SUGANUMA Keisuke Professor |
From Graduate School 【 display / non-display 】
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The University of Tokyo Doctor Course Completed
1986.04 - 1992.03
Country：Japan
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The University of Tokyo Master Course Completed
1984.04 - 1986.03
Country：Japan
Employment Record in Research 【 display / non-display 】
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Tokyo University of Agriculture Faculty of International Agriculture and Food Studies Department of Food Environment Economics Professor
2008.04
Professional Memberships 【 display / non-display 】
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アジア政経学会
1996.04
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政治経済学・経済史学会
1996.03
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日本農業経済学会
1985.04
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農業問題研究会(現：農業問題研究学会)
1985.04
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現代中国学会
1984.10
Research Areas 【 display / non-display 】
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Humanities & Social Sciences / Agricultural and food economics
Papers 【 display / non-display 】
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YAMADA Nanae, <i>Resource-driven Rural Development in Contemporary China: Collective Ownership and Management by Villages</i>
SUGANUMA Keisuke
Asian Studies 68 ( 1 ) 58 - 60 2022.01
Language：Japanese Publisher：Japan Association for Asian Studies
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書評 田原史起著『草の根の中国―村落ガバナンスと資源環境―』
菅沼 圭輔
歴史と経済 64 ( 1 ) 47 - 49 2021.10
Language：Japanese Publisher：政治経済学・経済史学会
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書評 侯祺著『農民工と中国農村―都市部の農民工と農村部の貧困実態―』
菅沼 圭輔
歴史と経済 63 ( 3 ) 43 - 45 2021.04
Language：Japanese Publisher：政治経済学・経済史学会
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Challenges faced in the development of the hard wheat producing region under new food policies in China Reviewed
SUGANUMA,Keisuke
journal of rural community studies - ( 112 ) 12 - 23 2011.03
Language：Japanese Publishing type：Research paper (scientific journal)
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Analysis of the Changes in Agricultural Structure and the Employment Shifts of Farmers in Rural China Reviewed
SUGANUMA,Keisuke
journal of the rural issues ( 66 ) 10 - 19 2010.12
Language：Japanese Publishing type：Research paper (scientific journal)
Books and Other Publications 【 display / non-display 】
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危機に瀕する日本農業 新基本計画は脱却の道筋を示しえたか（日本農業年報70)
谷口信和,東山寛,菅沼圭輔 他（ Role： Joint author , 第4章 日本の主要穀物の備蓄・輸入制度の特徴と課題一東アジア諸国・地域との比較を通じて考える一）
筑波書房 2025.09
Responsible for pages：pp.82-98 Language：Japanese Book type：Scholarly book
「令和の米騒動」を背景として,日本の主要穀物の備蓄・輸入制度の特徴を,中国，韓国,台湾と比較し,日本は米の用途別流通・管理を土台として備蓄とミニマムアクセスを主食米市場から隔離する特徴があることと,そのことによる日本における備蓄・輸入制度と国内市場の連携の課題を明らかにした。
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食料安保とみどり戦略を組み込んだ基本法改正へ-正念場を迎えた日本農政への提言（日本農業年報68）
谷口信和,安藤光義,菅沼圭輔 他（ Role： Joint author , 第4章 飼料確保問題が焦点化する中国の食料安全保障）
筑波書房 2025.03
Responsible for pages：pp.79-92 Language：Japanese Book type：Scholarly book
本章では2020年以降の中国のとうもろこし需給を全国の飼料穀物市場との関係で明らかにした上で、農業のグリーン化(環境負荷軽減)政策との関係で国際市場(輸入)の利用の意味を検討した。
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基本法見直しは日本農業再生の救世主たりうるか-農政の新たな展開方向をめぐって-（日本農業年報69）
谷口信和,安藤光義,菅沼圭輔 他（ Role： Joint author , 第8章中国の食糧需給動向と「食糧安全保障法」の意義-日本農政が学ぶもの-）
筑波書房 2024.03
Responsible for pages：pp.161-177 Language：Japanese Book type：Scholarly book
本章では中国の食糧安保法案の耕地資源の保護と食糧生産の維持に関わる部分に焦点を当てて法案の内容を整理し,その実現に向けた課題について明らかにした.
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穀物・油糧種子バリューチェーンの構造と日本の食料安全保障-2020年代の様相一
林瑞穂,野口敬夫,八木浩平,堀田和彦,菅沼圭輔 他（ Role： Joint author , 第2章 中国におけるトウモロコシの需給変動とその影響）
農林統計出版 2023.02
Responsible for pages：pp.33-60 Language：Japanese Book type：Scholarly book
本稿は主に2010年以降の中国のトウモロコシの需給変動について価格支持政策の廃止の影響,主要産地である東北地方の飼料市場からの後退等の状況について明らかにした。
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日本農政の基本方向をめぐる論争点 －みどりの食料システム戦略を素材として－(日本農業年報67 )
谷口信和,安藤光義,石井圭一,菅沼圭輔 他（ Role： Joint author , 第11章 中国版農業のグリーン化の背景と狙い）
農林統計協会 2022.02
Responsible for pages：pp.157-172 Language：Japanese Book type：Scholarly book
本章では中国版蔑業のグリーン化政策を対象として,それが2015年計画で基本的な内容が制定され、2021年計圃の改良を経てとりあえずの完成を見たこと,その内容はそれまでの食糧増産追求路線によって損なわれた農業の持続可能性を回復しようとするものであることを明らかにした,
Misc 【 display / non-display 】
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論点をめぐって 中国における農業の担い手問題をめぐる研究動向 Invited
菅沼 圭輔
歴史と経済 61 ( 4 ) 52 - 61 2020.07
Authorship：Lead author Language：Japanese Publishing type：Article, review, commentary, editorial, etc. (scientific journal) Publisher：政治経済学・経済史学会
中国の農業構造問題に関する日本での研究動向について,農業の産業化と農民専業合作社,家族農業経営の階層分化,農地賃貸借市場の効率性等の論点に区分して論評した。
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Achievement and challenges of research on Chinese Farmers' Specialized Cooperate organization in Japan
Suganuma keisuke
REKISHI TO KEIZAI 59 ( 4 ) 27 - 33 2017.07
Authorship：Lead author Language：Japanese Publishing type：Rapid communication, short report, research note, etc. (scientific journal) Publisher：Political Economy & Economic History Society
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「農場・農家事例から見た中国農村の新しい農民像と地域づくり」
菅沼圭輔
農村開発企画委員会 2008.03
Language：Japanese Publishing type：Article, review, commentary, editorial, etc. (other)
本稿では中国・浙江省慈渓市において借地雇用型農場経営と家族経営の個別規模拡大という二つの異なるタイプの農業構造が見られる事実に注目して、その実態と存立条件を明らかにした。
農林水産省農村振興局助成『経済発展地域における農村知育作りに関する研究（2）』 -
「残留農薬問題の対策に取り組む中国の野菜産地-食の安全確保の仕組みとその問題点-③」
菅沼圭輔
野菜情報（独） 第23巻 2006年3月号 2006.02
Language：Japanese Publishing type：Article, review, commentary, editorial, etc. (other) Publisher：農畜産業振興機構
同前のデータに基づき、企業直営方式の存立基盤となっている集団所有農地の集積を巡るインフォーマルな利用権市場の実態と地代水準の決定要因について明らかにした。pp.39-52
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「残留農薬問題の対策に取り組む中国の野菜産地-食の安全確保の仕組みとその問題点-②」
菅沼圭輔
野菜情報（独） 第23巻 2006年2月号 2006.01
Language：Japanese Publishing type：Article, review, commentary, editorial, etc. (other) Publisher：農畜産業振興機構
同前のデータに基づき、輸出企業と産地との契約形態を分類し、企業直営農場方式が、残留農薬のコントロールにおいて最も有効な方式として選択されていることを明らかにした。pp.24-45
Presentations 【 display / non-display 】
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穀物需給の逼迫と日本の穀物バリューチェーンにおける垂直的連鎖 International conference
林瑞穂（代表）,堀田和彦,菅沼圭輔
日本農業経済学会 2022年度大会 特別セッション 2022.03 日本農業経済学会
Event date： 2022.03
Language：Japanese Presentation type：Oral presentation (invited, special)
Venue：京都・龍谷大学 Country：Japan
本報告では,本稿では，とうもろこしの臨時買付保管制度の対象地である黒竜江省を対象に,生産，流通，工業加工消費各方面での需給変動の要因を統計資料を用いて分析し，工業用需要動向の影響を受け,飼料原料供給から離脱する可能性について明らかにした．
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中国稲作における大規模借地経営の存立条件と問題点－黒竜江省海林市新安朝鮮族永楽村・和平村の事例分析 International conference
董彪(東京農業大学大学院)、菅沼圭輔
2010年度農業経済学会大会(於京都大学) 2010.03
Event date： 2010.03
Language：Japanese Presentation type：Oral presentation (general)
本報告では中国東北地方で朝鮮民族の海外出稼ぎの進んでいる稲作地帯において、機械化大規模経営が展開しているが、村民委員会における団地的土地配分、銀行融資がその存立条件となっているが、他方で地代負担と負債利子がその経営を圧迫していることを明らかにした。
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稲作借地経営における機械化と労働雇用の考察－黒竜江省の朝鮮族農村の調査を通して International conference
董彪(東京農業大学大学院)、菅沼圭輔
農業問題研究学会2009年度秋季大会 2009.11
Event date： 2009.11
Language：Japanese Presentation type：Oral presentation (general)
本報告では中国東北地方で朝鮮民族の海外出稼ぎの進んでいる稲作地帯において、機械化大規模経営が展開しているが、稲作の機械化技術が未成熟であり、単位面積当たりの収益よりも面積の確保により利益の拡大を図っていることを明らかにした。
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"世界金融危機"下において内需拡大を目指す中国経済の課題 International conference
菅沼 圭輔
政治経済学・経済史学会春季総合研究会 2009.06
Event date： 2009.06
Language：Japanese Presentation type：Oral presentation (general)
本報告では、2008年のアメリカ発の金融危機以降の中国経済の現状と中国政府の内需拡大策について1990年代から近年までの経済・貿易動向を踏まえて評価を行った。特に出稼ぎ労働力を多く輩出している下層農家において失業問題が深刻であること、また農村の生活インフラ整備を伴わない家電消費刺激策には限界があることを指摘した。
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中国における稲作借地経営の存立条件―黒竜江省海林県新安朝鮮族鎮永楽村・和平村の事例分析― International conference
董彪、岡部守、 菅沼圭輔
2009年度日本農業経済学会大会 2009.03
Event date： 2009.03
Language：Japanese Presentation type：Oral presentation (general)
本報告では中国東北地方で朝鮮民族の海外出稼ぎの進んでいる稲作地帯において、機械化大規模経営の展開事例の存立条件について分析し、農地のコミュニティが団地的配分や地代設定に積極的に関与していること、稲作の機械化技術が未成熟で雇用労働への依存が残存していることを明らかにした。
Basic stance of industry-university cooperation 【 display / non-display 】
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中国を中心とするアジア農業・貿易に関する調査研究への協力
Attractiveness of Research 【 display / non-display 】
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経済の「アジア化」が進む中で、農業・食料問題を広い視野から認識することにチャレンジしてほしい。