2017/08/02 更新

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宮林 茂幸 (ミヤバヤシ シゲユキ)

MIYABAYASHI Shigeyuki

取得学位 【 表示 / 非表示

  • 九州大学 -  博士(農学)

学内職務経歴 【 表示 / 非表示

  • 1975年04月
    -
    1977年03月

    東京農業大学   農学部林学科   実験助手  

  • 1985年10月
    -
    1992年09月

    東京農業大学   農学部林学科   講師  

  • 1992年10月
    -
    1998年03月

    東京農業大学   農学部林学科   助教授  

  • 1998年04月
    -
    2000年03月

    東京農業大学   地域環境科学部   森林総合科学科   助教授  

  • 2000年04月
    -
    2017年03月

    東京農業大学   地域環境科学部   森林総合科学科   教授  

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所属学会・委員会 等 【 表示 / 非表示

  • 1975年04月
    -
    2012年05月
     

    日本林学会関東支部会

  • 1975年04月
    -
    継続中
     

    日本林学会

  • 1975年04月
    -
    継続中
     

    林業経済学会

  • 1981年04月
    -
    継続中
     

    日本レジャー・レクリエーション学会

  • 1989年09月
    -
    継続中
     

    日本協同組合学会

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論文 【 表示 / 非表示

  • 伝統的工芸品産業に関する都道府県条例等整備の現状と課題

    前川洋平・宮林茂幸・関岡東生

    林業経済Vol.67 No.6pp19-28   67 ( 6 ) 19 - 28   2014年09月  [査読有り]

    研究論文(学術雑誌)   共著

     本稿は、伝統的工芸品産業に地方公共団体が行う公的支援策に着目し、どのような支援体制を整えて居るのか、また、その場合に問題となるところは何かを、都道府県が行う公的支援策について全国的なアンケート調査を実施し、その動向を整理し、現状と課題を明らかにするした。なお、本論文は第124回日本森林学会大会での発表を元に加筆修正を行い、投稿した論文である。

  • 仙台箪笥生産の現状と課題

    前川洋平・小野優里・宮林茂幸・関岡東生

    関東森林研究   165 ( 2 ) 277 - 280   2014年07月  [査読有り]

    研究論文(学術雑誌)   共著

     本稿では宮城県仙台地方において生産される仙台箪笥に着目し,生産の現状と課題を明らかにすることを目的とした。仙台箪笥は、かつて地域の来てかなりの生産量があり、量産されていたが、最近は生活様式の変化もあって使用量が減り、伝統的な産業化しつつあることや、伝産法の視点を受けない場合のメリット・デメリットについてしました。
     なお、本論文は第3回関東森林学会大会での発表を元に加筆修正を行い、投稿した論文である。

  • 群馬県産材流通と県産材認証制度の現状と課題

    窪江優美・前川洋平・関岡東生・宮林茂幸

    関東森林研究Vol65. No.2pp273-276   65 ( 2 ) 273 - 276   2014年04月  [査読有り]

    研究論文(学術雑誌)   共著

    本稿では、群馬県における県産材認証制度に注目し、渋川県産材センターと認証制度の関連性に着目するとともに、群馬県産材流通の今後の展望について考察を行った。なお、本論文は第3回関東森林学会大会での発表を元に加筆修正を行い、投稿した論文である。

  • 「伝統的工芸品産業の振興に関する法律」の効果と課題

    前川洋平・宮林茂幸・関岡東生

    東京農業大学農学集報   58 ( 2 ) 85 - 91   2013年03月  [査読有り]

    研究論文(学術雑誌)   共著

     本稿では、伝統的工芸品産業の振興および継続に資することを目的として発足した「伝産法」に注目し、法制度の現状について整理し、伝統的工芸品産業の実態と伝差産法とのギャップを明らかにし、実際に行われている支援の実態とかかる問題点について若干の考察を行った。なお、本論文は林業経済学会2012年秋季大会での発表を元に加筆修正を行い、投稿した論文である。

  • 県産材利用の現状と課題

    窪江優美・前川洋平・関岡東生・宮林茂幸

    東京農業大学農学集報   58 ( 4 ) 199 - 206   2013年02月  [査読有り]

    研究論文(学術雑誌)   共著

     本稿は、県産材認証制度の現状把握を目的として、都道府県担当部署および認証団体を対象にアンケート調査を行った。その結果、認証制度の有無・活用等を整理し、導入状況や内容に都道府県による差異が少なからずあることを明らかにした。なお、本論文は第124回日本森林学会大会での発表を元に加筆修正を行い、投稿した論文である。

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著書 【 表示 / 非表示

  • 水の始発駅から-第9回全国源流シンポジウムいn木祖村記録集

    宮林茂幸、塩野米松、高橋裕、中島章雅、山田雅雄、中村文明、巾崎理一、山登由紀子、澤頭脩自他 (担当: 共著 , 担当範囲: 62~89 )

    第9回全国源流シンポジウム実行委員会、川辺書林  2008年12月

    第9回全国源流シンポジウムの記録集

  • 山を豊にする林業創造

    遠藤日雄、田岡秀昭、戸塚元雄、矢野康明、宮林茂幸他13名 (担当: 共著 , 担当範囲: pp.211~236 )

    全国林業改良普及協会  2007年11月

    企業と連携した森林づくりについてその理論的分析とその具体的なあり方について、企業のCSRも踏まえて、矢野康明氏と対談した結果をまとめたもの。PP.211~236

  • 林業経済研究所60年の歩み

    笠原義人、餅田治之、永田信、宮林茂幸、西田尚彦、福島康記、鈴木喬 (担当: 共著 , 担当範囲: 第2章第4節59~68 )

    林業経済研究所  2007年10月

    林業経済研究所創立60周年を記念して、研究所の歩みをまとめた。その中で過去8回にわたるシンポジウムの概要をとりまとめた。

  • 『林業経済研究の論点-50年の歩みから-』 第Ⅰ部第4章「1980年代の研究動向」

    笠原義人、福島康記、宮林茂幸、土屋俊幸、太田伊久雄、山本伸幸、山本美保、原研二 (担当: 共著 , 担当範囲: 第Ⅰ部第4章73~88、第Ⅱ部第12章459~492 )

    林業経済学会  2006年11月

    林業経済学会創設50周年に当たり、研究動向を年代別、課題別に整理した研究サーベイ。1980年だの研究動向と山村問題に関する研究動向を執筆。

  • 1980年代の山村問題研究動向 第Ⅱ部第12章459~492

    福島康記、笠原義人、半田良一、土屋俊一、永田信、宮林茂幸、野口俊邦他多数 (担当: 共著 , 担当範囲: pp.464~470 )

    林業経済学会創立50周年記念事業委員会.林業経済学会  2006年11月

    1980年代の山村は、WTO路線が強化される中で、農林産物輸入の拡大や農林産物価格の低迷などから農林業離れがすすみ、後継者不足や少子高齢化となり存続の危機的状況を呈し得いる。こうした中で、山村問題研究は、産業振興としての山村問題研究から環境財である森林や河川などを守る山村問題研究へと転換していること。行政単位から市町村界を越えた広域的な総合政策ないしはむらおこしへと展開していることを提示した

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総説・解説記事 他 【 表示 / 非表示

  • 国際森林年と日本の森林

    宮林茂幸

    環境管理5 ( 産業環境管理協会 )  ( 5 ) 337 - 343   2011年10月

    総説・解説(商業誌)   単著

    今日のが国の森林・林業・山村問題について、戦後の経済発展とのかかわりで論究するとともに、国際森林年に向けての森林整備のあり方についてまとめた。

  •  企業との協働による森林整備について

    宮林茂幸

    みらい 「基礎自治体いわき市における市民と行政の役割について」 ( いわき未来づくりセンター )  11   61 - 106   2010年11月

    総説・解説(商業誌)   単著

     いわき市における森林整備の課題と企業が参加する森林整備のあり方について提言した。いわき市は、北部に森林地帯を控え、木材価格の低迷による林業不振から森林の管理不足が明らかになっている。こうした中で、企業が森林管理に参画する必要性とそのあり方について述べた。

  • 森づくりコミッション「企業の森づくりマニュアル」(サポート制度編)

    森づくりコミッション「企業の森づくりマニュアル」(サポート制度編)

    森づくりコミッション「企業の森づくりマニュアル」(サポート制度編) ( 社団法人国土緑化推進機構 )  - 126   2010年03月

    総説・解説(その他)   共著

    企業が森りづくりに参画する場合、山村や森林所有者との間に中間セクターが必要であることを明らかにし、「森づくりコミッションを各地域に設置し、サポートすることを提案した。また、実際に、全国に21の森づくりコミッションを設立するとともに、そのマニュアルをとりまとめた。

  • 山村の再生に向けて-環境・教育・健康に着目して21世紀を支える山村づくり-

    小田切徳美、古藤田香代子、杉山嘉英、曽根原久司、奈須正裕、平田賢典、宮林茂幸

    林野庁計画課 山村再生に関する研究会     2008年06月

    総説・解説(その他)   共著

    山村には、新たなエネルギー、マテリアルなどの供給や新たなライフスタイルに応じた活動の提供など、21世紀を支える大きな可能性があるとし、森林整備と林業の再生を前提として、それらの可能性を最大限に発揮させる方策と支援づくりを提言した。

  • 企業の森林づくり活動に対する評価手法の開発報告書

    「宮林茂幸」他12名

    企業の森林づくり活動に対する評価手法の開発報告書 ( 全国林業改良普及協会 )  - 99   2008年03月

    総説・解説(その他)   共著

    企業のCSR活動による森林整備の現状と課題について調査し、森林づくり活動における評価手法を提案した。特に、企業が参加する目的やその実態について調査し、環境教育や体験学習などへに対する支援活動が目立っていることが明らかにされた。

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その他競争的資金獲得実績 【 表示 / 非表示

  • 社会的協働による山村再生構築事業報告書(H21年度/H22年度)

    提供機関:  林野庁  社会的協働による山村再生構築事業

    研究期間: 2019年06月  -  2020年03月 

    山村と都市の企業等との協働システムの構築という手法を用いて、森林資源の活用と山村地域の再生を一体的に図っていくという本事業の趣旨は、これまで川下側の都市資本の動向に左右される中で自立的・持続的な事業やその実施体制を十分に構築しきれない場合が少なくなく、かつ山村地域の活性化手法が十分に確立されきれていない全国的な山村地域の実情を鑑みると、未だ類例のない新たな社会の枠組みを目指す非常に高次元な事業といえる。
    特に、そのテーマとして実施が目指されている4つの事業は、いずれも制度・技術的にも開発途上のものが少なくなく、森林資源の活用に係る高度な技術力に加えて、事業化に向けたマネージメント力、新たな商品・サービス等を企業等にアプローチしていく提案力、さらには多様な主体が相互にWIN-WINの関係が構築できつつ、自立的な山村地域づくりにも繋げられるコーディネート力など、多彩な専門性が要請された。

  • 茨城県北部地域アグリビジネス創出調査事業

    提供機関:  茨城県  茨城県北部地域アグリビジネス創出調査事業

    研究期間: 2015年04月  -  継続中 

     県北地域の中山間地域の集落住民による「集落ビジネス」の導入を図るもので、各集落で実施した「地元学」等の成果を活用し、次年度に新たなに整備される「道の駅」での販売を目的とした、農産品の栽培やこれらを活用した加工食品、新商品開発などに取り組む。

  • 地域再生事業(岡山県真庭市)

    提供機関:  総務省  地域再生マネージャー派遣支援事業

    研究期間: 2014年  -  継続中 

    真庭市は、2006年度には地域再生マネージャー事業を利用し、主に木質バイオマスによる「バイオマスツアー」の立ち上げを行い、事業終了後は、一層のコースバリエーションの充実とバイオマスツアー効果の波及拡大に努めてきており、当初は、行政や議会・企業などのツアーの参加者の大半だったが、近年は、環境学習を目的とした学生参加者が増加してきている。また、一昨年は、再生可能エネルギーへの関心の高まりなどにより、開催数110回、参加人数2,587人と、過去最高を記録した。一方、これだけ注目されるようになったバイオマスツアーだが、一定水準の採算性の確保、また、市民レベルでのバイオマス推進という、次のステップへ導くための施策展開の検討が必要となってきている。

  • 森林・山村多面的機能発揮対策交付金評価検証事業報告書(H25年度)

    提供機関:  林野庁  山村多面的機能発揮対策交付金評価検証事業

    研究期間: 2013年  -  2015年03月 

    本業務は、森林・山村多面的機能発揮対策の取組を通じた里山林保全に係る活動実績等に加え、地域の森林資源を適切に管理するために森林所有者等が実施している日常的・基礎的な活動状況について、調査・分析を行うことにより、森林・山村の多面的機能の発揮に必要な諸活動の内容やそのコスト等の実態を把握し、対策内容や支援のあり方を評価検証するものである。

  • 森林・山村多面的機能発揮対策交付金評価検証事業報告書(H25年度/H26年度)

    提供機関:  林野庁  森林資源総合利用指針策定事業

    研究期間: 2013年  -  2015年03月 

    本事業は、山村地域に賦存する再生可能エネルギー活用への期待の高まりを受け、森林の多面的機能の発揮や山村活性化を図りつつ、森林資源の適正管理による再生可能エネルギー利用を推進するための森林資源総合利用指針を策定するものである。

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研究発表 【 表示 / 非表示

  • 伝統工芸品研究の意義

    前川洋平・宮林茂幸・関岡東生

    第4回関東森林学会大会  (KKR甲府ニュー芙蓉)  2014年10月  -  2014年10月  関東森林学会

    本報告では、伝統工芸品研究の意義を明らかにすることを目的とする。具体的には、伝統工芸品を対象とする先行研究や文献等を整理し、研究対象として伝統工芸品を扱う意義を考察する。その上で、森林分野において伝統工芸品を研究対象とする有効性について若干の検討を行った。

  • 全国における素材交流の動向と県産材流通に関する一考察

    窪江優美・宮林茂幸

    第4回関東森林学会大会  (KKR甲府ニュー芙蓉)  2014年10月  -  2014年10月  関東森林学会

    本報告では、農林水産省の『木材需給報告書』による素材交流実績を用いて、全国の素材生産・入荷の傾向を明らかにし、都道府県における素材の交流実態の動向と県産材流通の課題について若干の考察を行った。その結果、各都道府県ともに全国各地に素材の入出荷を行っており、近隣県等の地域による相互生産・入荷が盛んであった。また、県産認証材は少量での推移であり、認証取得をしても県産材との差は見られなかった。

  • 伝統的工芸品産業に対する公的支援の現状と課題

    前川洋平・宮林茂幸・関岡東生

    第125回日本森林学会大会  (大宮ソニックシティ)  2014年03月  -  2014年03月  日本森林学会

    本報告では、直接に当該産業が立地する市町村に対する調査結果(941品目が確認された)から、伝統的な工芸品の保護・育成に関する国や都道府県、市町村を含めた公的支援の現状を整理し、伝統的工芸品産業に対する公的支援の課題について、若干の考察を行うことを目的とした。

  • 関東圏における県産材認証の現状と課題

    窪江優美・前川洋平・関岡東生・宮林茂幸

    第125回日本森林学会大会  (大宮ソニックシティ)  2014年03月  -  2014年03月  日本森林学会

    関東圏における県産材認証の現状を概観するとともに、県産材の流通に着目し、今後の課題について若干の考察を行った。茨城県を除いた各都県が県産材認証制度を有しており、各都県とも県産材利用拡大のための補助制度も併せて整備し、制度とともに県産材利用の拡充と指向していることが明らかになった。一方、木材流通構造や森林資源の違いにより木材の消費県と生産県に大別が可能であり、県産材の需給構造が異なることも確認した。

  • 市町村による伝統的工芸品産業への支援

    前川洋平・宮林茂幸・関岡東生

    林業経済学会2013年終期大会  (高知大学)  2013年11月  -  2013年11月  林業経済学会

    本報告では,地方公共団体(市町村)における伝統的工芸品の位置づけや公的支援の現状について明らかにすることを目的とし,具体的には次の三点に着目した。一つ目は市町村による伝統的工芸品の把握の程度、二つ目は独自の条例等整備状況について、三つ目は伝産法やその他の法律等の活用状況,および国や都道府県との連携についてである。これらの調査より,各市町村の伝統的工芸品産業への関与の現状について明らかにした。

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学会・委員会等活動 【 表示 / 非表示

  • 1975年04月
    -
    1980年03月

    林業経済学会   幹事

  • 1983年04月
    -
    1985年03月

    日本林学会   総務主事

  • 1983年04月
    -
    1985年03月

    日本林学会   日本農学会運営委員

  • 1986年04月
    -
    1987年03月

    林業経済学会   幹事

  • 1991年03月
    -
    2011年03月

    林業経済学会   評議員

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産学連携の基本姿勢 【 表示 / 非表示

  • 21世紀は、経済システムや社会構造システムを生活の安全や循環型・持続型に転換する必要があります。そのためには産官学が連携したパートナーシップの構築が必要といえます。

研究の魅力 【 表示 / 非表示

  • 今、大切なことは、将来に夢を持ち、その実現に向かって賢明に努力することです。自然資本を堅強に活用し、安全で、快適な美しい日本(循環型社会)を目指して一緒に研究しよう。