2018/11/27 更新

写真b

北田 紀久雄 (キタダ キクオ)

KITADA Kikuo

教授

取得学位 【 表示 / 非表示

  • 東京農業大学 -  博士(農業経済学)

学内職務経歴 【 表示 / 非表示

  • 1977年04月
    -
    1978年03月

    東京農業大学   農学部農業経済学科   副手(有給)  

  • 1978年04月
    -
    1987年03月

    東京農業大学   農学部農業経済学科   助手  

  • 1987年04月
    -
    1996年09月

    東京農業大学   農学部農業経済学科   講師  

  • 1991年09月
    -
    1992年08月

    東京農業大学   依命留学  

  • 1996年10月
    -
    1998年03月

    東京農業大学   農学部農業経済学科   助教授  

全件表示 >>

所属学会・委員会 等 【 表示 / 非表示

  • 2014年04月
    -
    継続中
     

    日本農業労災学会

専門分野(科研費分類) 【 表示 / 非表示

  • 経営・経済農学

論文 【 表示 / 非表示

  • 農業法人経営における農作業事故・事故防止対策の実態と農業労災マネジメントの課題ー日本農業法人協会会員に対するアンケート分析を中心として-

    原 温久、北田紀久雄

    農業労災研究   2 ( 1 ) 3 - 11   2016年01月  [査読有り]

    研究論文(学術雑誌)   共著

    本研究では、日本農業法人協会の法人会員を対象として、農作業事故の実態(有無)と実際の事故となった要因、農作業事故防止対策実施の実態と事故防止に必要な対策・取組みの意向について明らかにした。また、農業法人における農作業事故発生と事故防止対策実施(有無)についていかなる要因が影響を及ぼしているかを、数量化Ⅱ類を適用して明らかにした。これらを踏まえ、今後の農業法人経営における農業労災マネジメントの課題を提起した。
    担当部分:pp.3~11 12p
    本稿は共同執筆であり、北田が研究全体の企画、アンケート項目の設定、研究の取りまとめの方針について中心的に行った。
    著者名:原温久、北田紀久雄

  • 消費者の植物工場産野菜の認知と購入意識

    原 温久、北田紀久雄

    農村研究   ( 118 ) 41 - 51   2014年09月  [査読有り]

    研究論文(学術雑誌)   共著

    本研究は、消費者アンケート調査によって、植物工場産野菜について消費者の認知の現状と購入意識の程度、その特徴について明らかにしたものである。植物工場野菜を知っている人は7割に達するが、購入経験のある人は2割にとどまるなど普及課題が確認された。また、潜在クラス分析によって、植物工場産野菜のイメージが、購入に積極的な消費者と消極的な消費者で異なることを解明するとともに、今後の普及拡大のための課題を提示した。
    担当部分:pp.41~51 11p(共同研究につき担当部分抽出不可能)
    著者名:原 温久、北田紀久雄



















  • 有機農業経営者の経営意向と将来方向に関する意識分析

    間々田理彦、上岡美保、北田紀久雄

    食農と環境   ( 14 ) 47 - 58   2014年09月  [査読有り]

    研究論文(学術雑誌)   共著

    本研究は、有機農業経営者を対象とした意識調査によって、経営に対する現状や将来方向を把握するとともに、その結果を利用して、有機農業経営が持つ潜在的な意識について因子分析を適用して解明を試みたものである。その結果として、有機農業経営者の安全な農産物の供給や環境保全に対する高い意識が明らかになった反面、行政の支援が十分ではないという意識が強いことが解明された。また、経営形態別に意識構造を比較することで、経営形態に応じた柔軟な支援が必要なことを提示した。
    担当部分:pp.47~58 12p(共同研究につき担当部分抽出不可能)
    著者名:間々田理彦、上岡美保、北田紀久雄

  • GAPの導入の効果と推進の方向-団体認証事例を中心に-

    原 温久、桒原恵輔、北田紀久雄

    農村研究   ( 119 ) 22 - 33   2014年09月  [査読有り]

    研究論文(学術雑誌)   共著

    本研究は、団体認証によってGAP(農業生産工程管理)に取り組んだJA利根沼田(レタス部会)とJAうつのみや(トマト部会)における部会員に有機農業経営者を対象としたアンケート調査によって、団体認証による導入促進、取り組みの実態と地域の効果、農業経営の改善効果、普及拡大のための課題について解明を試みたものである。アンケート結果によれば、GAP導入の基本的な4つの目標は、その重要性の有無に関わらずほぼ達成されているものの、その波及効果と考えられる地域ブランド化・流通販売経路の確保などは今後の課題として残されていること、そうした効果がGAP継続の条件であることが明らかとなった。
    担当部分:pp.22~33 12p
    本稿は共同執筆となっているが、北田が調査やアンケートの企画と分析を担当した。
    著者名:原温久,桒原恵補、北田紀久雄(共同研究につき担当部分抽出不可能)

  • さとうきびによるバイオエタノール燃料の普及可能性 -沖縄県宮古島市における意識調査から-

    北田紀久雄,五十嵐春子,中西康博

    農村研究   ( 111 ) 34 - 44   2010年09月  [査読有り]

    研究論文(学術雑誌)   共著

    本研究は、甘味資源作物であるさとうきびの副産物である糖蜜からバイオエタノールを製造する実証試験が行われている宮古島市を対象に、その普及可能性や問題点を解明したものである。具体的には、さとうきび生産農家と市民に対する意識調査をもとに、その普及のためには地域全体としての包括的な取り組みが不可欠であることを提示した。

全件表示 >>

著書 【 表示 / 非表示

  • スマート農業 農業・農村のイノベーションとサステナビリティ

    大政謙次、町田武美、永木正和、伊藤房雄、北田紀久雄、小田滋晃、ほか多数 (担当: 共著 , 担当範囲: 第2章第2節 エネルギーの生産と利用 pp.25-26 )

    農林統計出版  2014年08月

    本書は、農業情報学会(前身の農業情報利用研究会を含む)の発足25周年を記念して企画出版された学術書である。本書では、気候変動やエネルギー、食の安全などの問題を加えて、将来の農業情報化を展望する「スマート農業」について農業・農村のイノベーションとサステナビリティーという視点で企画編集されたものである。筆者は、第2章第5節「エネルギーの生産と利用」と題して、再生産可能エネルギー利用における情報技術の利用可能性いついて提示したものである。A5判総ページ数392p

  • 食の検定公式テキストブック 食農1級

    板垣啓四郎、稲泉博己、金田憲和、北田紀久雄、高橋久光、友田清彦 他 (担当: 共著 , 担当範囲: pp.36-55 )

    農山漁村文化協会  2011年01月 ISBN: 978-4-540-10290-5

    本書は、食の検定協会が実施する食の検定 食農1級の公式テキストブックである。筆者は、その中で、第1章 農 の第2節 日本の「農業」とこれからを構成する「現代の日本農業と担い手」を執筆した。執筆内容としては、農業の産業としての特徴を諸外国と比較して説明しながら、農業の経営形態についてかなり詳しく解説を加えた。とくに、作目、規模、地域条件、組織形態といった側面から、日本農業のかたちを解説しながら、担い手の現状と課題を提示した。総頁数250p

  • バイオマス利活用における住民の認知と経済評価

    北田紀久雄、田中裕人、岩本博幸、新部昭夫、他4名 (担当: 共著 , 担当範囲: 第5章 pp.59-72、第7章 pp.83-97 )

    農林統計出版株式会社  2010年03月

    本書は、社会連携研究の一環としての研究成果をまとめたものである。とくに、アンケート調査によって、バイオマス利活用に関する経済評価や住民の認知ついて解明を行った。北田は、編者として、本研究を整理するとともに、第5章「バイオマス利活用による地域資源循環システムの評価と課題」、第7章「バイオマス利活用の取り組み実態と課題に関する研究」の2章を担当した(いずれも、五十嵐との共著)。バイオマス利活用における全国的な動向と課題、それについて先駆的な取り組み事例として、栃木県茂木町の事例について、実証的に解明したものである。 A5判 総頁数113p

  • 農村地域における資源の循環活用と管理

    北田紀久雄、熊谷宏、永木正和、他17名 (担当: 共著 , 担当範囲: 第3章 pp.49-60、第5章 pp.79-92 )

    農林統計出版株式会社  2009年08月

    本書は、農村地域における資源の循環的利用とその管理のあり方について、理論的かつ実証的に解明することを目的とした科学研究費補助金による成果をとりまとめたものである。とくに、農村地域を地方都市と一体化した多自然居住地域として把握することで、農村地域の自立的な発展を図ることができるという視点に特徴を持つ。北田は編者として、本研究をとりまとめるとともに、第3章「バイオマス利活用における関係住民の評価」(五十嵐と共著)、第5章「地下水保全事業に対する水田農家の意識構造」(波貝康司との共著)を担当した。資源の利用や農業の多面的機能を住民意識から解明したものである。 A5判 総頁数281p

  • 食料環境経済学を学ぶ

    應和邦昭、他 (担当: 共著 , 担当範囲: 第12章 農業経営学の方法と課題 pp.143-156 14p )

    筑波書房  2007年09月

    農業経営学を学習する上での重要である考え方と現代的課題をせいりしたものである。はじめに、経済学と比較した経営学的接近の特徴、農業生産主体としての農家経済把握の重要性を述べ、農業経営学の体系化についてレビューし、日本における農業経営学と経営体育成についてふれた。そして、経営体認識の基本概念として経営目標について述べ、最後に経営形態など現代的課題に言及した。
    A5判 総頁数283p

全件表示 >>

総説・解説記事 他 【 表示 / 非表示

  • 「平成18年度アグリビジネス経営実態調査報告書-加工・販売活動に取り組む集落営農法人-」

    村山元展、竹本田持、北田紀久雄、金子いずみ

    日本アグリビジネスセンター     2007年03月

    総説・解説(その他)   共著

    今日、集落営農は日本農業における重要な担い手の形態として注目されている。その集落営農が持続的に成長していくための一つとして、多角化戦略が挙げられる。本報告書は、集落営農のうち、より進んだ経営として位置づけられる集落営農法人を対象に、アンケート調査と実態調査により、経営多角化の課題を整理したものである。筆者は、二つの集落営農法人の実態分析から、その課題を抽出した。

  • 「農村振興連携施策の評価分析調査報告書(平成18年度農林水産省農村振興局委託調査)」

    友田滋夫、津田渉、市川治、安藤光義、國光洋二、熊谷宏、北田紀久雄 他

    農村開発企画委員会     2007年03月

    総説・解説(その他)   共著

    本調査は、農村地域の活性化に成功をおさめた市町村などをモデルに農業農村整備事業の施策と他省庁等の施策の結びつき、地域活性化とのつながりについて、その過程を把握・分析し、今後の農村の総合的な振興施策の実施に資する知見を得ることを目的としたものであり、この報告書はその第4年目の成果をとりまとめたものである。筆者は、山形県での達観評価と満足度評価について、集落指標との関係を分析し、集落活性化について解明した。全頁数149

  • 「広域総合整備基本調査報告書「奥大井地域基本計画」~水と森(森林・茶)の番人が創る癒しの里~」

    北田紀久雄、田畑和彦

    農林水産省関東農政局農村計画部農村振興課     2006年03月

    総説・解説(その他)   共著

    本報告書は、奥大井地域と呼ばれる静岡県榛原郡中川根町と本川根町(現川根本町)を対象とした広域総合整備基本調査結果をまとめたものである。本地域は、中山間地域に位置しているが、優良な茶のブランド産地でもある。こうした地域の活性化を進めるための方策について、アンケート調査や現地でのヒアリング調査をもとに今後の整備方向を示したものである。筆者は学識経験者として調査に参加し、意見を提示した。

  • 「多自然居住地域における循環型資源管理システムの構築」

    熊谷宏、北田紀久雄、永木正和、黒河功、清水昂一 他

    東京農業大学国際食料情報学部     2006年03月

    総説・解説(その他)   共著

    熊谷宏教授を研究代表として、平成15年度から17年度の3ヵ年にわたって実施された科学研究費補助金の女性による研究プロジェクトの研究成果をまとめた報告書である。筆者は、バイオマス利活用に関するアンケート分析と、地下水問題を担当した。全頁数272

  • 「農村振興連携施策の評価分析調査報告書(平成16年度農林水産省農村振興局委託調査)」

    友田滋夫、津田渉、北田紀久雄、國光洋二 他

    農村開発企画委員会     2005年03月

    総説・解説(その他)   共著

    本調査は、」農村地域の活性化に成功をおさめた市町村などをモデルに農業農村整備事業の施策と他省庁等の施策の結びつき、地域活性化とのつながりについて、その過程を把握・分析し、今後の農村の総合的な振興施策の実施に資する知見を得ることを目的としたものであり、この報告書はその第2年目の成果をとりまとめたものである。筆者は、新潟県と静岡県を対象として、農業集落を対象に活性化との関係を、集落データで分析した。全頁数219

全件表示 >>

研究発表 【 表示 / 非表示

  • 農業法人経営における農作業事故・事故防止対策の実態と農業労災マネジメントの課題ー日本農業法人協会会員に対するアンケート分析を中心としてー

    北田紀久雄、原温久

    日本農業労災学会 第2回シンポジウム  (東京都世田谷区 東京農業大学)  2015年05月  -  2015年05月  日本農業労災学会

    日本農業法人協会の法人会員を対象として、農作業事故の実態と実際の事故となった要因、農作業事故防止対策実施の実態と事故防止に必要な対策・取組みの意向について明らかにした。この結果を踏まえ、今後の農業法人経営における農業労災マネジメントの課題を提起した。

  • 宮古島市民の環境と地域資源に関する意識調査

    五十嵐春子、北田紀久雄

    2009年度実践総合農学会第4回地方大会(於:久慈市)  2009年11月  -  2009年11月 

    本報告は、環境に配慮しつつ地域振興を進めつつある沖縄県宮古島市を対象に、市民の環境や地域資源に関するアンケート調査結果を分析することで、今後の地域づくりや施策を考える上での課題を解明することを目的としたものである。アンケート調査は、2008年8月市民2,000名を対象に実施し、回収数は298名、回収率14.9%であった。宮古島の振興策については、地下水保全事業やごみの減量化、森林保護、さんご礁の保護といった環境保全を重視する市民の移行が強く示される一方で、経済振興を望む意見も多く、両者のバランスをとった振興策を策定することが望ましいと考える。報告要旨集 pp.89-90。

  • 中国における環境会計の課題-青島ビール会社第2工場を事例に-

    于暁燕、北田紀久雄

    2009年度実践総合農学会 第4回地方大会(於:岩手県久慈市)  2009年11月  -  2009年11月 

    本報告は、中国における環境会計の現状を把握する導入の条件やその普及課題に関して検討したものである。 とくに、日本の環境省の環境会計ガイドラインを参考に、入手した青島ビール会社第2工場のデータから、環境会計における主要な概念である「環境保全コスト」と「環境保全対策に伴う経済効果」について試算してみた。しかし、より精緻な環境会計(環境保全効果の把握)を構築していくためには、利用資源やエネルギー、環境負荷に関する物量データの体系的な整備が不可欠である。報告要旨集 pp.87-88。

  • 国産バイオエタノール混合ガソリン普及の可能性について-沖縄県宮古島市を事例に-

    五十嵐春子、北田紀久雄

    2009年度日本農業経済学会大会(筑波大学)  2009年03月  -  2009年03月 

    本報告は、バイオエタノールの日本での普及の可能性について、バイオエタノール製造実験事業が導入され、一定の成果を上げている沖縄県宮古島市を事例とし、さとうきび生産農家と市民に対する意識調査をもとに検討を行ったものである。さとうきび生産者における買取価格の意向、市民のガソリン代替燃料としての意識、価格政策やバイオエタノールの製造コストなどを勘案すると、現段階での普及は難しいことが解明された。報告要旨 P30

  • 地域資源の循環的利用における住民意識分析-栃木県芳賀郡茂木町を事例に-

    五十嵐春子、北田紀久雄

    実践総合農学会 2008年度 第3回地方大会  2008年12月  -  2008年12月 

    地域資源の循環的利用に取り組んでいる栃木県茂木町を事例に、牛糞などの地域資源を利用した堆肥センターである「美土里館」の建設について、町が推進している4つの目的に対して、住民がどのような期待を持っているのかを解明したものである。具体的には、住民のアンケート調査をもとに、一対比較によるAHP法を適用して、環境保全型農業や直売所の重要性を明らかにした。要旨pp.78-79

全件表示 >>

産学連携の基本姿勢 【 表示 / 非表示

  • 農業・農村の現場をフィールドとして、その活性化に取り組みたい

研究の魅力 【 表示 / 非表示

  • 農業・農村・食料問題に対して社会科学の視点から取り組みたい諸君の入学を希望したい