|
職名 |
教授 |
|
外部リンク |
|
|
|
上岡 美保 (カミオカ ミホ) KAMIOKA Miho 教授 |
学内職務経歴 【 表示 ／ 非表示 】
-
東京農業大学 副学長
2021年04月 - 現在
-
東京農業大学 国際食料情報学部 国際食農科学科 教授
2017年04月 - 現在
-
東京農業大学 (その他の組織) 東京農業大学「食と農」の博物館 館長 教授
2021年04月 - 2023年03月
-
東京農業大学 国際食料情報学部 食料環境経済学科 教授
2016年04月 - 2017年03月
-
東京農業大学 (その他の組織) 東京農業大学「食と農」の博物館 副館長 教授
2016年04月 - 2021年03月
所属学協会 【 表示 ／ 非表示 】
-
日本食育学会（代議員）
2007年04月 - 現在
-
実践総合農学会（常任理事）
2006年04月 - 現在
-
日本フードシステム学会
1997年10月 - 現在
-
食料・農業・農村経済学会
1996年04月 - 現在
-
日本農村生活学会
1996年04月 - 現在
論文 【 表示 ／ 非表示 】
-
農業・農村の維持・発展における食育・食農教育の役割と可能性 招待あり
上岡美保
季刊 栄養教諭 ( 78 ) 14 - 21 2025年01月
担当区分：筆頭著者 記述言語：日本語 掲載種別：研究論文（学術雑誌） 出版者・発行元：ジャパンプリント株式会社
-
これからの地域創生の要は農業イノベーション（基調論文） 招待あり
上岡美保
地域づくり 2 - 5 2024年12月
担当区分：筆頭著者 記述言語：日本語 掲載種別：研究論文（その他学術会議資料等） 出版者・発行元：一般財団法人 地域活性化センター
-
学校給食における地域産・県産の原料調達の現状と課題ー沖縄県学校栄養士を対象とした調査を事例にー 査読あり
上岡美保・田中裕人
農村生活研究 67 ( 1 ) 1 - 10 2023年11月
担当区分：筆頭著者 記述言語：日本語 掲載種別：研究論文（学術雑誌）
-
外食産業における地産地消の推進要因の解明 －静岡県「ふじのくに食の都づくり仕事人」を対象として－ 査読あり
田中裕人・原 一沙・上岡美保
食農と環境 ( 26 ) 77 - 82 2020年11月
担当区分：筆頭著者 記述言語：日本語 掲載種別：研究論文（学術雑誌）
-
これからの日本の食と食料・農業・農村基本計画 招待あり
上岡美保
協同組合研究誌「季刊 にじ」 ( 673 ) 24 - 33 2020年09月
記述言語：日本語 掲載種別：研究論文（その他学術会議資料等）
書籍等出版物 【 表示 ／ 非表示 】
-
これからのJA食農教育 検討委員会報告書
（ 担当： 共著 , 範囲： 分担執筆）
（一社）家の光協会 2024年03月
総ページ数：44 記述言語：日本語
-
『フードビジネス論』「第4章 食生活と食育・食農教育」
上岡美保（ 担当： 分担執筆）
ミネルヴァ書房 2021年05月 （ ISBN:978-4-623-09116-4 ）
総ページ数：190 担当ページ：43-55 記述言語：日本語 著書種別：学術書
-
農業経済学事典
森田清秀・中島康博・合崎英男,他（ 担当： 分担執筆）
丸善出版 2019年11月
記述言語：日本語 著書種別：学術書
-
令和元年度NPO日本食育インストラクター1級・2級資格合同研修会テキスト
服部幸雄・濱 裕宣・神崎宣武・上岡美保他（ 担当： 単著）
NPO日本食育インストラクター協会 2019年08月
記述言語：日本語 著書種別：学術書
-
現代の食生活と消費行動
齋藤 修 監修（ 担当： 共著 , 範囲： 第8章 単独執筆）
農林統計出版 2016年06月 （ ISBN:78-4-89732-346-6 ）
記述言語：日本語 著書種別：学術書
第Ⅱ部第8章「日本の食生活変化と食育の重要性」を単著にて執筆。日本の食生活変化と諸問題について整理するとともに、食育基本法の現在、児童の調査からみた食育の重要性、食育推進における今後の課題について記述した。
MISC 【 表示 ／ 非表示 】
-
（都道府県代表体験発表大会講評と審査結果）地域へ、全国へ、次世代へ、広がるつながる活動の輪 招待あり
上岡美保
生活に生かされる家の光 7 - 8 2025年05月
担当区分：筆頭著者 記述言語：日本語 掲載種別：講演資料等（セミナー，チュートリアル，講習，講義他）
-
（巻頭言）わが国の在りたい社会像の実現に向けた農学教育・食農教育の重要性 招待あり
上岡美保
『農業』 ( 1728 ) 3 - 3 2025年03月
担当区分：筆頭著者 掲載種別：記事・総説・解説・論説等（商業誌、新聞、ウェブメディア） 出版者・発行元：公益社団法人 大日本農会
-
食・農・地域の未来とＪＡ「食・農・地域の未来のために期待されるＪＡグループ食農教育の役割」 招待あり
Web版『月間ＪＡ』2023年6月号 2023年06月
担当区分：筆頭著者 記述言語：日本語 掲載種別：記事・総説・解説・論説等（商業誌、新聞、ウェブメディア）
-
JAに求められるエシカルな消費者育成への使命 招待あり
上岡美保
JAグループ兵庫『協同』 ( 1394 ) 12 - 13 2022年12月
担当区分：筆頭著者 記述言語：日本語 掲載種別：記事・総説・解説・論説等（商業誌、新聞、ウェブメディア）
-
在りたい社会像を実現するための人材育成を考える 招待あり
上岡美保
農中総研情報 ( 92 ) 22 - 23 2022年09月
担当区分：筆頭著者 記述言語：英語 掲載種別：記事・総説・解説・論説等（商業誌、新聞、ウェブメディア）
科研費（文科省・学振）獲得実績 【 表示 ／ 非表示 】
-
地域性に応じた多面的な食育推進及び生産者と消費者の連携強化に関する社会科学的研究
2013年04月 - 2016年03月
科学研究費補助金 基盤研究(C)
本研究は、申請者がこれまで取り組んできた食育関連調査・研究の結果を踏まえた上で、食育推進に不可欠なライフステージを加味した食育推進や子どもへの重点的な食育推進といった事項に加え、さらに、地域性といった要素を盛り込み、地域に根ざした多面的な食育推進のあり方、特に、地産地消を活用した有効な食育推進のあり方を明らかにし、農林水産業と消費者の連携強化のあり方について提言することを目的とする。
-
農業・農村を基盤とした医食農連携産業化の展開可能性
2013年04月 - 2015年03月
科学研究費補助金 基盤研究(B)
担当区分：研究分担者
農村における機能性薬用農産物の生産、食品・製薬部門における保健機能食品や漢方薬の生産、日常食生活や医療・福祉部門でのこれら機能性薬用食品を活用した食養生の実践を連携させ、国民の健康増進と健康長寿化を実現させるとともに、医食農連携産業の育成による農村活性化の方策を明らかにする。
-
2020年の食生活予測と国民のライフステージに応じた食育に関する計量経済学的研究
2009年04月 - 2012年03月
科学研究費補助金 若手研究(B)
「食育基本法」の食育推進基本計画が2010年で最終年度となる。それに先立ち、2020年の食生活を国民のライフステージに着目して予測し、それぞれのライフステージに必要な食育に関する研究を行う。
-
食育がわが国農業・食料問題に及ぼす効果と可能性に関する計量経済学的研究
2006年04月 - 2009年03月
科学研究費補助金 若手研究(B)
本研究では、食育と食生活に関して、学童期児童とその保護者を対象とした調査を行った。調査の結果から、家庭における食育は、旬や伝統、食文化、地域の農業、地域の食材、食品の栄養といった点の教育が手薄になっていることが明らかとなった。また、児童の調査結果からは、特に、60メニューの嗜好調査において、農村地域においても、子どもの偏食や伝統食等の伝承が懸念される結果となった。また2004年度〜2008年度までの食育関連研究を通して、食育を推進するためには、地域の各主体の地域内連携が重要であること、有効な食育が行われた場合に期待される効果としては、栄養問題や食生活改善等の食料問題改善だけでなく、食料自給率等の農業問題改善の可能性、食品ロスの削減等の環境問題改善への可能性を持っていることが明らかとなり、そのためには地域の主体間連携が重要であることが指摘できる。
-
学童期における食育の普及・定着に関する定量的分析
2004年04月 - 2006年03月
科学研究費補助金 若手研究(B)
本年度においては、前年度に実施した研究対象地の選定と決定を受けて、実際にアンケート調査を実施した。アンケート調査の実施地は、福島県河沼郡会津坂下町を対象に行った。アンケート調査に際しては、会津坂下町教育委員会の協力のもと、対象者を保育園の教員・保護者、小学校の教諭・保護者、中学校の教諭・保護者、JA職員、役場職員、地元婦人会とした大規模な調査を行った。調査期間は、平成17年11月上旬に、各対象者へ配布、11月中に回収した。回収数は、小学校教員38部、小学校保護者243部、中学校教員35部、中学校保護者137部、幼稚園教員5部、幼稚園保護者130部、役場職員81部、JA職員78部、婦人会84部、給食施設職員15部の合計846部であった。アンケート調査の項目は、(1)最近の子どもの食生活での問題について、(2)各種対の食育について、(3)家庭での食育実践について、(4)食育について各主体がどのようなことをすればより良い食育につながるかについて、(5)食育を効果的に行った場合に期待できる効果について、(6)回答者属性についての大きく6項目からなる。アンケート調査の結果から、特に、会津坂下町における一般町民を代表すると考えられる婦人会の結果をみてみる。食育を実行する上で重要な主体については、やはり家庭の重要性が5段階評価で4.71と高かったものの、家庭・行政・学校・家庭の地域内連携が重要であるとする回答は4.14と2番目に高かく、食育の普及定着には、こうした主要な地域主体の連携が重要であることが示唆された。また、今日、一般食品企業によっても「食育」が多用されているが、外食産業が食の啓蒙を行うべきだという意見については、6つの選択肢の内最も重要度の低い2.71であった。家庭における食育で重要な項目については、バランス良い食事や規則正しい食事、旬や郷土食を大切にした食事などが重要とされるとともに、食事以外でも家族とのコミュニケーションをとることや性別に関わらず家事手伝いをすること、家族の中の大人が子どもに調理を教えることなどを通して、家族同志の関わりが重要であるという結果が得られた。有効な食育が行われた場合に期待される効果としては、16項目中5段階評価での重要度が4以上を示す項目をみると、子どもの精神状態が安定する、栄養バランスが良くなる、食事が家族のコミュニケーションの場として見直される、心の豊かさを養う、偏食がなくなる、生活習慣病がなくなる、食品選択の知識を得る、といった直接的な効果はもとより、地元や国産の農産物が見直される、食料や農業の大切さを身に付けるといった今後の日本農業の見直しが期待できるとする項目についても高い結果となった。以上のように、子どもに対する食育は、単に食生活改善、栄養改善だけを目的とするものではなく、子どもの精神状態や今後の日本農業へも大きく影響するということが示唆されるとともに、食育を進めるにあたって地域内連携の重要性が指摘された結果となった。
その他競争的資金獲得実績 【 表示 ／ 非表示 】
-
ライフステージ及び地域に応じた食育推進の提案に関する社会科学的研究
2012年04月 - 2013年03月
民間財団等 平成２４年度財団法人食生活研究会研究助成
担当区分：研究代表者 資金種別：競争的資金
講演・口頭発表等 【 表示 ／ 非表示 】
-
国境離島における入島税の 支払意志 －小笠原村を事例として－
田中裕人・上岡美保
2024年度実践総合農学会個別研究発表 2024年12月 実践総合農学会
開催年月日： 2024年12月
記述言語：日本語 会議種別：口頭発表（一般）
開催地：東京農業大学
-
地域生協における組合員活動の現状と改善に関する研究
山崎 万那実・ ジュウィタ リスキナ・ 上岡 美保
サービス学会 第12回国内大会 2024年03月
開催年月日： 2024年03月
記述言語：日本語 会議種別：口頭発表（一般）
-
離島における地域資源をいかした観光による活性化−⾹川県⼩⾖島の事例として−
中村正明・Riskna Juita・上岡美保・田中裕人
実践総合農学会 2022年12月 実践総合農学会
開催年月日： 2022年12月
記述言語：日本語 会議種別：口頭発表（一般）
開催地：ウェブ
-
都市住民における食農教育に関する意識
依田・リスキナ・望月・上岡
実践総合農学会 2022年07月
開催年月日： 2022年07月
記述言語：日本語 会議種別：口頭発表（一般）
-
飲食店における地産地消の認証・登録制度に関するクラスター分析 －都道府県を対象として－
田中裕人・上岡美保・望月洋孝
実践総合農学会 2021年11月
開催年月日： 2021年11月
記述言語：日本語 会議種別：口頭発表（一般）
座談会等 【 表示 ／ 非表示 】
-
シンポジウム食と生きる クロストーク「食品ロスの過去と現在」
東京ミッドタウン日比谷 2025年01月 - 2025年01月
-
高校生SDGsコンテスト トークセッション「あぐりずむ」から東京農業大学の魅力に迫る
東京農業大学国際センター 2024年12月 - 2024年12月
江口文陽学長とタレント川瀬良子氏のトークセッションのファシリテーターを務めた
-
日独対話から考える食の未来２ －食育とコミュニケーション－
ドイツ ベルリン 2024年01月 - 2024年01月
日本とドイツの食育の現状、食料支援の状況について、両国の研究者、農林水産省、民間団体でパネルディスカッションを実施した。
-
地域のオモシロイを繋ぐ トークセッション「東京農業大学とANAの連携でとどける地域の魅力」
2023年11月 - 2023年11月
ANA職員、ANA SHONAIブルーアンバサダー、江口学長、学生のトークセッションのファシリテーターを務めた。
-
JA香川県家の光大会「国消国産」トークセッション
香川県レグザムホール 2023年11月 - 2023年11月
「国消国産」をテーマにフリーアナウンサーの中野美奈子氏と対談を行った。
担当経験のある科目（授業） 【 表示 ／ 非表示 】
-
食農教育と食生活論
2024年09月 - 現在 機関名：東京農業大学
科目区分：学部専門科目
-
食育と食生活論
2015年04月 - 2015年09月 機関名：愛媛大学
-
食育と食生活論
機関名：東京農業大学 国際食料情報学部
-
消費経済学
機関名：東京農業大学 国際食料情報学部
-
食品製造産業論
機関名：東京農業大学 国際食料情報学部
その他教育活動及び特記事項 【 表示 ／ 非表示 】
-
教科書の作成
2011年09月 - 現在
国際食料情報学部食料環境経済学科2年生対象の「食育と食生活論」で使用している『食生活と食育－農と環境へのアプローチ－』を執筆した。当該書籍は、啓蒙書ではなく、社会科学的アプローチによる食生活や食育の研究・分析に関わる内容となっている。講義では、教科書とパワーポイントを併用しているため、学生は板書のみに囚われることはなく、パワーポイントを補足として学習できる。
-
ワークショップ形式でのグループディスカッション
2003年04月 - 現在
国際食料情報学部食料環境経済学科の基礎演習、食料環境経済学演習等において、例えば、「農業・農村の活性化の方策は」「TPP参加における今後の日本農業のあり方は」といったテーマを設定し、学生がグループ毎にディスカッションを行い、各グループの意見をまとめ、発表する。
-
演習でのプレゼンテーション
2003年04月 - 現在
国際食料情報学部食料環境経済学科の「基礎演習」「食料環境経済学演習」「卒業論文演習」等において、各自の調査・研究、考え等について、プレゼンテーションする機会を積極的に設けている。それによって、学生は、第三者にどうすれば分かりやすく伝えられるかや、人前で意見を言うことに慣れている。こうした点は就職活動の場で活かされていると考える。
委員歴 【 表示 ／ 非表示 】
-
農林水産省 消費・安全局消費者行政・食育課（食育チーム）補助事業等事後評価に係る第三者委員会 委員
2024年10月 - 現在
団体区分：政府
-
農林水産省 食料・農業・農村政策審議会専門委員（スマート農業技術活用小委員会）
2024年06月 - 現在
団体区分：政府
-
水産庁 復興加工EC販路マッチング支援事業審査委員
2024年06月
団体区分：政府
-
公益社団法人 大日本農会 理事
2024年05月 - 現在
-
農林水産省 消費者行政・食育課（食育チーム）補助金等に係る事業実施主体選定審査委員会（委員長）
2024年01月 - 現在
団体区分：政府
社会貢献活動 【 表示 ／ 非表示 】
-
私たちの食はどうなる？－食品ロスのない社会を目指して－
役割：講師
北海道網走市 網走市民大学 オホーツク・文化交流センター（エコーセンター） 2025年07月
対象： 社会人・一般, 企業, 行政機関
-
日本の持続可能な食と農について考える-農と食の豊かな未来を創造するために-
役割：講師
食品産業中央協議会 専門委員意見交換会 2025年06月
対象： 企業, 行政機関
種別：講演会
-
食品ロスから食料安全保障を考える
役割：出演
DESCOVER JAPAN/三井不動産 食と生きる 東京ミッドタウン日比谷 2025年01月
対象： 社会人・一般, 企業, 行政機関, メディア
-
子供のころからの環境がはぐくむ食育－フードロス・ものを大切にするこころ－
役割：講師
練馬区健康推進課栄養食育係 令和6年度練馬区食育推進講演会 練馬区立 区民・産業プラザ ココネリホール 2024年12月
対象： 社会人・一般, 行政機関
種別：講演会
-
日本の持続可能な食と農について考えるー農と食の豊かな未来を創造するためにー
役割：講師
埼玉りそな銀行 埼玉りそな銀行セミナー オンライン 2024年09月
対象： 社会人・一般, 企業
種別：講演会
メディア報道 【 表示 ／ 非表示 】
-
日本農業新聞「食育浸透 国民運動に 基本法20年 消費行動へ発展課題」取材コメント 新聞・雑誌
日本農業新聞 日本農業新聞 2025年06月
-
NHKおはよう日本「小学校で広がる“食べられる校庭”」番組内コメント テレビ・ラジオ番組
NHK おはよう日本 2025年06月
-
Discover Japan 「食品ロスから考えるニッポンの食の未来」 新聞・雑誌
ディスカバー・ジャパン Discover Japan 2025年6月号（通巻83号）「人生100年時代、食を考える。」 62-64 2025年05月
-
農業共済新聞「食農教育は地域づくりの中核に」 新聞・雑誌
全国農業共済協会 農業共済新聞 1面「ひと意見」 2024年10月
執筆者：本人
-
日本経済新聞 データで読む地域再生「給食で学ぶ地産地消」取材コメント 新聞・雑誌
日本経済新聞社 日本経済新聞 １面 データで読む地域再生 2024年09月
執筆者：本人以外
学校給食での地産地消の意義について、学識経験者としてコメントが掲載された。
研究の魅力 【 表示 ／ 非表示 】
-
現在、世界の動きは国連で採択されたSDGsにもあるように、人類のあらゆる意味での持続的開発が目標とされています。その中では、貧困や飢餓、健康、福祉、水やエネルギー、陸及び海洋資源、そしてつくる責任・つかう責任等17の目標が掲げられていますが、これらのほとんどが私たちの食生活や農業や環境に関わる問題なのです。
こうした課題を解決する為には私たち自身が食生活を見直し、農林漁業を学ぶ事が重要です。食農教育はそれを伝えるための一つの重要な手段です。共に日本のそして世界の持続的発展の為の課題解決方法を模索し、学び、研究し、次世代に伝えていきましょう。