2017/09/12 更新

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上岡 美保 (カミオカ ミホ)

KAMIOKA Miho

出身大学院 【 表示 / 非表示

  • 1998年04月
    -
    2001年03月

    東京農業大学  農学研究科  農業経済学専攻  博士後期課程  修了

取得学位 【 表示 / 非表示

  • 東京農業大学 -  博士(農業経済学)

学内職務経歴 【 表示 / 非表示

  • 2001年04月
    -
    2003年03月

    東京農業大学   国際食料情報学部   食料環境経済学科   助手  

  • 2003年04月
    -
    2008年03月

    東京農業大学   国際食料情報学部   食料環境経済学科   講師  

  • 2008年04月
    -
    2016年03月

    東京農業大学   国際食料情報学部   食料環境経済学科   准教授  

  • 2016年04月
    -
    2017年03月

    東京農業大学   国際食料情報学部   食料環境経済学科   教授  

専門分野(科研費分類) 【 表示 / 非表示

  • 経営・経済農学

学位論文 【 表示 / 非表示

  • 「戦後日本における食料需要の構造変化に関する計量経済学的研究(博士論文)」

    上岡 美保

    東京農業大学    2001年03月

    学位論文(その他)   単著

    本研究は、戦後日本における食料需要の構造変化について計量経済学的手法を用いて分析したものである。近年では、食料需要の変化要因としての経済的要因の重要性が弱まっているとされる中で、特に年齢やコーホートといったデモグラフィック要因に着目して分析した。
     従来の需要関数にデモグラフィック要因を説明変数に加えて分析を行った結果、決定係数の改善と、その係数の大きさから世帯主年齢が食料消費に及ぼす効果が、所得や価格よりも高いことが明らかとなった。また、1980年代以降の食料消費構造について、デモグラフィック要因に着目した主成分分析を行った結果、時系列的には全ての年齢階層で、食生活は「伝統的」なものから「洋風的」なものへと変化し、かつ消費形態は「内食型」から「中・外食型」へと変化していた。ただし、古いコーホートほど、加齢に伴っても過去に経験した「伝統的」食生活がその後の食生活にも強く残存していることが明らかであり、特に戦前生まれと戦後生まれのコーホート間では、明らかに食料消費変化に大きな差異が確認された。

  • 「日本における食料需要及び家庭内食料消費の構造変化に関する計量経済学的分析(修士論文)」

    上岡 美保

    東京農業大学    1998年03月

    学位論文(その他)   単著

    わが国における食料需要と家庭内での食料消費の構造変化について計量経済学的手法を用いて分析を試みた。
     まず、需要関数分析及び主成分分析の結果から、わが国の高度経済成長以降の食生活は、1970年代を境に食料消費の構造変化が存在したことが認められた。また主成分分析の結果、わが国の食料需要及び食料消費の構造は、「量的変化」と「質的変化」の2要因で規定されるという結果が得られた。加えて、クラスター分析を試みたところ、1960年代以降のわが国の食料消費の特徴は、「洋風型食品」と「伝統型食品」という消費の中でも、さらには「多様化指向」「加工食品指向」「基本的指向」「健康的指向」という潜在的特徴が存在することが明らかとなった。

論文 【 表示 / 非表示

  • 飲食店による地産地消の活動意義に関する研究-沖縄県「おきなわ食材の店」の取り組みを事例に-

    上岡美保,田中裕人,望月洋孝

    農村生活研究   59 ( 1 )   2016年03月  [査読有り]

    研究論文(学術雑誌)   共著

    本稿は、沖縄県が実施する「おきなわ食材の店」である地産地消取り組みについて、これに参加する飲食店の店主の登録以前の意識と、登録後の意識変化等について明らかにするとともに、AHP分析を適用して、地産地消を実施する上での重要度について解析した。その結果、「おきなわ食材の店」への登録が店主の意識をさらに向上させること、登録後も地産地消の割合を増加させる方向にあること、地産地消を高めるには、量や価格の整備よりも地場産農産物の品質向上が求められている点等が明らかになった。

  • 地産地消における観光客の意識と課題に関する研究-新潟県佐渡市の観光客を対象に-

    上岡美保,田中裕人,倉田佑斗

    フードシステム研究   22 ( 3 )   2015年12月  [査読有り]

    研究論文(学術雑誌)   共著

    離島の地域活性化を促進する中で、「外貨の獲得」の役割を担う観光客及び訪問者の地産地消に対するニーズの分析が欠かせない。本稿では、佐渡市の訪問者を対象として、アンケート調査を実施し、地産地消に対する訪問者のニーズを多変量解析を適用して分析した。

  • フェリー利用客における弁当のニーズに関する研究-佐渡産食材の利用を想定した弁当を対象として-

    間々田理彦・高野麻美・田中裕人・上岡美保

    食農と環境   ( 16 ) 127 - 133   2015年10月  [査読有り]

    研究論文(学術雑誌)   共著

    本稿では、新潟港-佐渡両津港間を運航する佐渡汽船乗り場において、乗船客(佐渡市の訪問者)に対し、佐渡市の地場産物を使用した弁当のニーズについて調査を実施し、今後の地産地消型食品開発の方向性について明らかにした。

  • 都市部における学童期児童の食生活と家庭でのコミュニケーションに関する考察-東京都世田谷区の学童期児童を事例に-

    上岡美保,伊藤 希

    農村研究   ( 121 ) 13 - 27   2015年09月  [査読有り]

    研究論文(学術雑誌)   共著

    東京都都市部の学童期児童を対象に食生活及び生活に関するアンケート調査を実施した。学年が上がるにつれて食生活や生活に消極的になっている状況や毎日が充実している児童は、食生活も充実しているとともに、家庭でのコミュニケーションがしっかりととれており、日常のストレスも少ない傾向にあった。

  • 有機農業経営者の経営意向と将来方向に関する意識分析

    間々田理彦,上岡美保,北田紀久雄

    食農と環境   №14   47 - 58   2014年09月  [査読有り]

    研究論文(学術雑誌)   共著

    西日本地域を中心として、有機農業の生産者に対し、有機農産物生産における意識等について、アンケート調査を実施した。

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著書 【 表示 / 非表示

  • 現代の食生活と消費行動

    齋藤 修 監修 (担当: 共著 , 担当範囲: 第8章 単独執筆 )

    農林統計出版  2016年06月 ISBN: 78-4-89732-346-6

    第Ⅱ部第8章「日本の食生活変化と食育の重要性」を単著にて執筆。日本の食生活変化と諸問題について整理するとともに、食育基本法の現在、児童の調査からみた食育の重要性、食育推進における今後の課題について記述した。

  • 食生活と食育 -農と環境へのアプローチ-

    上岡 美保 (担当: 単著 )

    農林統計出版  2010年06月

    本書は、食育の社会的意義について、著者がこれまで農業経済学の立場から研究及び分析してきた結果を整理し公表したものである。社会科学の分野から食育研究に取り組んでいるものは希少であり、広く社会に今後の調査・研究の方途を示唆したものである。特に、わが国の食生活の変遷の中で直面している食料問題、農業問題、環境問題を解決する手段としての食育の重要性を研究結果を基に記述した。

  • 食料・貿易・環境の計量分析

    清水昂一他 (担当: 共著 , 担当範囲: 129-144頁 )

    農林統計出版  2010年03月

    第9章「新潟県佐渡市における環境保全米の評価と生産者の取り組み」を担当。本研究では、トキの野生復帰を目指した生産者団体の取り組み等について調査・分析している。田中裕人・上岡美保・岩本博幸

  • 農村地域における資源の循環活用と管理

    熊谷宏・北田紀久雄・永木正和他 (担当: 共著 , 担当範囲: 105~119頁 )

    農林統計出版  2009年08月

    第7章「学童期の学校給食における食育の意義と課題」を担当。本研究では、岩手県A市の小学校教諭、栄養士を対象に実施した、学校給食に対するアンケート調査から、学校給食における食育の社会的意義と課題について分析している。
    第7章は上岡美保の単独執筆。

  • 食料環境経済学を学ぶ

    應和邦昭他 (担当: 共著 , 担当範囲: 17頁~33頁 )

    筑波書房  2007年09月

    「第2章 わが国の食料消費構造の変化」を担当。わが国の食料消費構造の時系列的変化を年齢階層別に分析。また、2010年の食生活予測についても世代ごとに行った。
    第2章は上岡美保の単独執筆。

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総説・解説記事 他 【 表示 / 非表示

  • 食・農・環境教育の可能性と社会的意義(1)

    上岡 美保

    週刊農林   2324   4 - 5   2017年08月  [依頼有り]

    総説・解説(その他)   単著

  • 食農教育の意義とJAに期待すること

    上岡 美保

    JA教育文化・家の光ニュース   1   18 - 19   2017年07月  [依頼有り]

    その他記事   共著

  • 見直そう食生活、減らそう食品ロス

    上岡美保 監修

    練馬区「ぷりずむ」   241   2 - 3   2017年04月  [依頼有り]

    総説・解説(その他)   単著

  • どうして出るの?どうやって減らす?私たちの食品廃棄

    上岡 美保

    東京くらしねっと 231号 ( 東京都消費生活総合センター )    2016年07月

    総説・解説(その他)   単著

    世界では飢餓と飽食の問題、様々な人間活動による地球環境問題が課題となっている中で、私たちは食の生産から加工、流通、消費までの食の循環や食品ロスの削減などの環境を意識した食生活をおくることが求められている。こうした状況下で、わが国の食品ロスの現状と課題についてわかりやすく解説した。

  • 改めて今なぜ食育が必要か?食育の社会的意義とは?

    上岡 美保

    食農教育の実践的手法 ( 家の光協会 )    2016年06月

    総説・解説(その他)   単著

    食農教育の社会的意義について、今日のわが国の食をめぐる諸問題の現状、食生活、農業、環境の現状について解説しながら説明した。

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科研費(文科省・学振)獲得実績 【 表示 / 非表示

  • 地域性に応じた多面的な食育推進及び生産者と消費者の連携強化に関する社会科学的研究

    基盤研究(C)

    研究期間:  2013年04月  -  2016年03月 

     本研究は、申請者がこれまで取り組んできた食育関連調査・研究の結果を踏まえた上で、食育推進に不可欠なライフステージを加味した食育推進や子どもへの重点的な食育推進といった事項に加え、さらに、地域性といった要素を盛り込み、地域に根ざした多面的な食育推進のあり方、特に、地産地消を活用した有効な食育推進のあり方を明らかにし、農林水産業と消費者の連携強化のあり方について提言することを目的とする。

  • 農業・農村を基盤とした医食農連携産業化の展開可能性

    基盤研究(B)

    研究期間:  2013年04月  -  2015年03月 

    農村における機能性薬用農産物の生産、食品・製薬部門における保健機能食品や漢方薬の生産、日常食生活や医療・福祉部門でのこれら機能性薬用食品を活用した食養生の実践を連携させ、国民の健康増進と健康長寿化を実現させるとともに、医食農連携産業の育成による農村活性化の方策を明らかにする。

  • 2020年の食生活予測と国民のライフステージに応じた食育に関する計量経済学的研究

    若手研究(B)

    研究期間:  2009年04月  -  2012年03月 

    「食育基本法」の食育推進基本計画が2010年で最終年度となる。それに先立ち、2020年の食生活を国民のライフステージに着目して予測し、それぞれのライフステージに必要な食育に関する研究を行う。

  • 食育がわが国農業・食料問題に及ぼす効果と可能性に関する計量経済学的研究

    若手研究(B)

    研究期間:  2006年04月  -  2009年03月 

    本研究では、食育と食生活に関して、学童期児童とその保護者を対象とした調査を行った。調査の結果から、家庭における食育は、旬や伝統、食文化、地域の農業、地域の食材、食品の栄養といった点の教育が手薄になっていることが明らかとなった。また、児童の調査結果からは、特に、60メニューの嗜好調査において、農村地域においても、子どもの偏食や伝統食等の伝承が懸念される結果となった。また2004年度〜2008年度までの食育関連研究を通して、食育を推進するためには、地域の各主体の地域内連携が重要であること、有効な食育が行われた場合に期待される効果としては、栄養問題や食生活改善等の食料問題改善だけでなく、食料自給率等の農業問題改善の可能性、食品ロスの削減等の環境問題改善への可能性を持っていることが明らかとなり、そのためには地域の主体間連携が重要であることが指摘できる。

  • 学童期における食育の普及・定着に関する定量的分析

    若手研究(B)

    研究期間:  2004年04月  -  2006年03月 

    本年度においては、前年度に実施した研究対象地の選定と決定を受けて、実際にアンケート調査を実施した。アンケート調査の実施地は、福島県河沼郡会津坂下町を対象に行った。アンケート調査に際しては、会津坂下町教育委員会の協力のもと、対象者を保育園の教員・保護者、小学校の教諭・保護者、中学校の教諭・保護者、JA職員、役場職員、地元婦人会とした大規模な調査を行った。調査期間は、平成17年11月上旬に、各対象者へ配布、11月中に回収した。回収数は、小学校教員38部、小学校保護者243部、中学校教員35部、中学校保護者137部、幼稚園教員5部、幼稚園保護者130部、役場職員81部、JA職員78部、婦人会84部、給食施設職員15部の合計846部であった。アンケート調査の項目は、(1)最近の子どもの食生活での問題について、(2)各種対の食育について、(3)家庭での食育実践について、(4)食育について各主体がどのようなことをすればより良い食育につながるかについて、(5)食育を効果的に行った場合に期待できる効果について、(6)回答者属性についての大きく6項目からなる。アンケート調査の結果から、特に、会津坂下町における一般町民を代表すると考えられる婦人会の結果をみてみる。食育を実行する上で重要な主体については、やはり家庭の重要性が5段階評価で4.71と高かったものの、家庭・行政・学校・家庭の地域内連携が重要であるとする回答は4.14と2番目に高かく、食育の普及定着には、こうした主要な地域主体の連携が重要であることが示唆された。また、今日、一般食品企業によっても「食育」が多用されているが、外食産業が食の啓蒙を行うべきだという意見については、6つの選択肢の内最も重要度の低い2.71であった。家庭における食育で重要な項目については、バランス良い食事や規則正しい食事、旬や郷土食を大切にした食事などが重要とされるとともに、食事以外でも家族とのコミュニケーションをとることや性別に関わらず家事手伝いをすること、家族の中の大人が子どもに調理を教えることなどを通して、家族同志の関わりが重要であるという結果が得られた。有効な食育が行われた場合に期待される効果としては、16項目中5段階評価での重要度が4以上を示す項目をみると、子どもの精神状態が安定する、栄養バランスが良くなる、食事が家族のコミュニケーションの場として見直される、心の豊かさを養う、偏食がなくなる、生活習慣病がなくなる、食品選択の知識を得る、といった直接的な効果はもとより、地元や国産の農産物が見直される、食料や農業の大切さを身に付けるといった今後の日本農業の見直しが期待できるとする項目についても高い結果となった。以上のように、子どもに対する食育は、単に食生活改善、栄養改善だけを目的とするものではなく、子どもの精神状態や今後の日本農業へも大きく影響するということが示唆されるとともに、食育を進めるにあたって地域内連携の重要性が指摘された結果となった。

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研究発表 【 表示 / 非表示

  • マルシェ出店者の意識に関する研究 ―行幸マルシェを対象に―

    上岡美保,宇井大智,原 一沙,富田志織,石川里奈,大山絵理子,栗原悠

    実践総合農学会(至:茨城県大子町)  2015年11月  -  2015年11月 

    本研究は、丸の内行幸マルシェの出展者・生産者の方々を対象として、マルシェ出店に関する意識調査を実施した。特に、AHP分析を適用して、マルシェ出店において期待される項目の重要度について算出した。その結果、マルシェ出店については、直接的に利益を上げていくことよりも、「消費者ニーズを把握すること」「新たなビジネスチャンスをつかむこと」が重視されいるという結果であった。

  • マルシェ利用者のニーズに関する考察 -行幸マルシェ利用者を対象とした意識調査から-

    上岡美保,中村花菜子,山内淑貴,栗原有加,利根川瞳,大嶋智恵,栗原悠

    実践総合農学会  2015年11月  -  2015年11月 

    本研究は、丸の内行幸マルシェの来場者を対象としたアンケート調査を実施し、マルシェ利用者の意識について研究した。

  • 日本の食育基本法と食育の効果

    上岡美保

    2015新北市国際環境教育論題  (新北市 東南科技大学国際会議場)  2015年07月  -  2015年07月  New Taipei City

    日本の食育基本法成立の背景及び食育推進基本計画の現状について説明するとともに、報告者のこれまでの研究成果(主として、家庭内の食育の現状、児童の食生活・生活の現状、教員が食育に期待する意識と効果等)について報告した。

  • 地産地消における観光客の意識と課題に関する研究-新潟県佐渡市の観光客を対象に-

    上岡美保,倉田佑斗,田中裕人

    日本フードシステム学会  2015年05月  -  2015年05月 

    佐渡市を事例として、離島の振興を図る上で重要な地産地消の訪問者のニーズについて、調査・分析結果を報告した。具体的には、訪問者へのアンケート調査の実施と多変量解析を用いた地産地消へのニーズの分析を実施した。

  • 日本における食育研究の重要性と今後の課題

    上岡美保

    日本フードシステム学会特別研究会  (東京大学農学部 フードサイエンス棟1階 中島ホール)  2014年05月  -  2014年05月  日本フードシステム学会

    日本フードシステム学会の招待により、東京大学で開かれた特別研究会で講演した。これまでの研究結果を踏まえ、日本のこれからの食育研究における課題、役割について述べた。

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その他教育活動及び特記事項 【 表示 / 非表示

  • 2003年04月
    -
    継続中

    穴埋め式のプリント教材の作成

  • 2003年04月
    -
    継続中

    演習でのプレゼンテーション

  • 2003年04月
    -
    継続中

    ワークショップ形式でのグループディスカッション

  • 2011年09月
    -
    継続中

    パワーポイントの作成

  • 2011年09月
    -
    継続中

    教科書の作成

学外の社会活動 【 表示 / 非表示

  • 農林水産省 食育推進会議専門委員

    2016年05月
    -
    2018年05月

  • 府中市立学校給食センター運営審議会委員

    2016年10月
    -
    2017年03月

  • 富士宮フードバレー食の大学

    2005年11月
     
     

  • 会津坂下町食育調査

    2005年12月
     
     

  • 世田谷区立小学校家庭科研究会

    2006年05月
     
     

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研究の魅力 【 表示 / 非表示

  • 皆さんの中には、将来、食品に関わる職業に就きたいと考えている人も多数いることと思います。当研究室では、私たちの身近な「食」に関わる諸問題について、経済学的な視点から取り組んで行きます。研究室活動や学科行事を通して、きっと楽しい大学生活を送ることができると思います。