2022/01/11 更新

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上岡 美保 (カミオカ ミホ)

KAMIOKA Miho

教授

出身大学院 【 表示 / 非表示

  • 1998年04月
    -
    2001年03月

    東京農業大学  農学研究科  農業経済学専攻  博士後期課程  修了

取得学位 【 表示 / 非表示

  • 東京農業大学 -  博士(農業経済学)

学内職務経歴 【 表示 / 非表示

  • 2001年04月
    -
    2003年03月

    東京農業大学   国際食料情報学部   食料環境経済学科   助手  

  • 2003年04月
    -
    2008年03月

    東京農業大学   国際食料情報学部   食料環境経済学科   講師  

  • 2008年04月
    -
    2016年03月

    東京農業大学   国際食料情報学部   食料環境経済学科   准教授  

  • 2016年04月
    -
    2017年03月

    東京農業大学   国際食料情報学部   食料環境経済学科   教授  

  • 2016年04月
    -
    2021年03月

    東京農業大学   (その他の組織)   東京農業大学「食と農」の博物館 副館長   教授  

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所属学会・委員会 等 【 表示 / 非表示

  • 1996年04月
    -
    継続中
     

    食料・農業・農村経済学会

  • 1996年04月
    -
    継続中
     

    日本農村生活学会

  • 1996年04月
    -
    継続中
     

    日本農業経済学会

  • 1997年10月
    -
    継続中
     

    日本フードシステム学会

  • 2006年04月
    -
    継続中
     

    実践総合農学会(常任理事)

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専門分野(科研費分類) 【 表示 / 非表示

  • 経営・経済農学

学位論文 【 表示 / 非表示

  • 「戦後日本における食料需要の構造変化に関する計量経済学的研究(博士論文)」

    上岡 美保

    東京農業大学    2001年03月

    学位論文(その他)   単著

    本研究は、戦後日本における食料需要の構造変化について計量経済学的手法を用いて分析したものである。近年では、食料需要の変化要因としての経済的要因の重要性が弱まっているとされる中で、特に年齢やコーホートといったデモグラフィック要因に着目して分析した。
     従来の需要関数にデモグラフィック要因を説明変数に加えて分析を行った結果、決定係数の改善と、その係数の大きさから世帯主年齢が食料消費に及ぼす効果が、所得や価格よりも高いことが明らかとなった。また、1980年代以降の食料消費構造について、デモグラフィック要因に着目した主成分分析を行った結果、時系列的には全ての年齢階層で、食生活は「伝統的」なものから「洋風的」なものへと変化し、かつ消費形態は「内食型」から「中・外食型」へと変化していた。ただし、古いコーホートほど、加齢に伴っても過去に経験した「伝統的」食生活がその後の食生活にも強く残存していることが明らかであり、特に戦前生まれと戦後生まれのコーホート間では、明らかに食料消費変化に大きな差異が確認された。

  • 「日本における食料需要及び家庭内食料消費の構造変化に関する計量経済学的分析(修士論文)」

    上岡 美保

    東京農業大学    1998年03月

    学位論文(その他)   単著

    わが国における食料需要と家庭内での食料消費の構造変化について計量経済学的手法を用いて分析を試みた。
     まず、需要関数分析及び主成分分析の結果から、わが国の高度経済成長以降の食生活は、1970年代を境に食料消費の構造変化が存在したことが認められた。また主成分分析の結果、わが国の食料需要及び食料消費の構造は、「量的変化」と「質的変化」の2要因で規定されるという結果が得られた。加えて、クラスター分析を試みたところ、1960年代以降のわが国の食料消費の特徴は、「洋風型食品」と「伝統型食品」という消費の中でも、さらには「多様化指向」「加工食品指向」「基本的指向」「健康的指向」という潜在的特徴が存在することが明らかとなった。

論文 【 表示 / 非表示

  • 外食産業における地産地消の推進要因の解明 -静岡県「ふじのくに食の都づくり仕事人」を対象として-

    田中裕人・原 一沙・上岡美保

    食農と環境   ( 26 ) 77 - 82   2020年11月  [査読有り]

    研究論文(学術雑誌)   共著

  • 熊本県阿蘇地域における盛会農業遺産が抱える問題の構造の解明

    田中裕人,上岡美保,原 温久

    農村研究   126   45 - 57   2018年03月  [査読有り]

    研究論文(学術雑誌)   共著

    本研究は、世界農業遺産の認定地域が抱える問題の構造を解明し、世界農業資産の継続に対する方策を明らかにすることが目的である。分析対象地域は2013年に世界農業遺産に認定された熊本県阿蘇地域で、調査対象者は熊本県庁職員と認定地域の市町村役場の担当課職員である。分析にはDEMATEL法を採用し、世界農業遺産が抱える問題の深刻度、中心度、原因度の推定を行った。

  • 小中学生における食生活及び生活と朝食欠食の関連-新潟県佐渡市を事例として-

    上岡美保,田中裕人,倉田佑斗

    食農と環境   20   59 - 71   2017年10月  [査読有り]

    研究論文(学術雑誌)   共著

  • 飲食店による地産地消の活動意義に関する研究-沖縄県「おきなわ食材の店」の取り組みを事例に-

    上岡美保,田中裕人,望月洋孝

    農村生活研究   59 ( 1 )   2016年03月  [査読有り]

    研究論文(学術雑誌)   共著

    本稿は、沖縄県が実施する「おきなわ食材の店」である地産地消取り組みについて、これに参加する飲食店の店主の登録以前の意識と、登録後の意識変化等について明らかにするとともに、AHP分析を適用して、地産地消を実施する上での重要度について解析した。その結果、「おきなわ食材の店」への登録が店主の意識をさらに向上させること、登録後も地産地消の割合を増加させる方向にあること、地産地消を高めるには、量や価格の整備よりも地場産農産物の品質向上が求められている点等が明らかになった。

  • 地産地消における観光客の意識と課題に関する研究-新潟県佐渡市の観光客を対象に-

    上岡美保,田中裕人,倉田佑斗

    フードシステム研究   22 ( 3 )   2015年12月  [査読有り]

    研究論文(学術雑誌)   共著

    離島の地域活性化を促進する中で、「外貨の獲得」の役割を担う観光客及び訪問者の地産地消に対するニーズの分析が欠かせない。本稿では、佐渡市の訪問者を対象として、アンケート調査を実施し、地産地消に対する訪問者のニーズを多変量解析を適用して分析した。

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著書 【 表示 / 非表示

  • 『フードビジネス論』「第4章 食生活と食育・食農教育」

    上岡美保 (担当: 分担執筆 )

    ミネルヴァ書房  2021年05月 ISBN: 978-4-623-09116-4

  • 農業経済学事典

    森田清秀・中島康博・合崎英男,他 (担当: 分担執筆 )

    丸善出版  2019年11月

  • 令和元年度NPO日本食育インストラクター1級・2級資格合同研修会テキスト

    服部幸雄・濱 裕宣・神崎宣武・上岡美保他 (担当: 単著 )

    NPO日本食育インストラクター協会  2019年08月

  • 現代の食生活と消費行動

    齋藤 修 監修 (担当: 共著 , 担当範囲: 第8章 単独執筆 )

    農林統計出版  2016年06月 ISBN: 78-4-89732-346-6

    第Ⅱ部第8章「日本の食生活変化と食育の重要性」を単著にて執筆。日本の食生活変化と諸問題について整理するとともに、食育基本法の現在、児童の調査からみた食育の重要性、食育推進における今後の課題について記述した。

  • 食生活と食育 -農と環境へのアプローチ-

    上岡 美保 (担当: 単著 )

    農林統計出版  2010年06月

    本書は、食育の社会的意義について、著者がこれまで農業経済学の立場から研究及び分析してきた結果を整理し公表したものである。社会科学の分野から食育研究に取り組んでいるものは希少であり、広く社会に今後の調査・研究の方途を示唆したものである。特に、わが国の食生活の変遷の中で直面している食料問題、農業問題、環境問題を解決する手段としての食育の重要性を研究結果を基に記述した。

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総説・解説記事 他 【 表示 / 非表示

  • 「食品ロスの基礎知識と私たちにできること」

    上岡美保

    『健康教室』   864   92 - 95   2021年05月  [依頼有り]

    総説・解説(商業誌)   単著

  • JAの「くらしの活動」を核とした地域活性化の実現に果たすJAの役割

    上岡美保

    『近畿農協研究』   ( 267 ) 4 - 11   2021年04月  [依頼有り]

    講演資料等(セミナー,チュートリアル,講習,講義他)   単著

  • 「オンラインの活用にみる食農教育の可能性」

    上岡美保

    『農業かごしま』 ( 鹿児島県農業改良普及研究会 )  769   74 - 76   2021年03月  [依頼有り]

    総説・解説(商業誌)   単著

  • 「オンラインの活用にみる食農教育の可能性」

    上岡美保

    『農家の友』 ( 北海道農業改良普及協会 )    2021年02月  [依頼有り]

    総説・解説(商業誌)   単著

  • これからの日本の食と、食料・農業・農村基本計画

    上岡美保

    協同組合研究誌[季刊]『にじ』   ( 673 ) 24 - 33   2020年09月  [依頼有り]

    総説・解説(商業誌)   単著

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学術関係受賞 【 表示 / 非表示

  • 日本農村生活学会 奨励賞

    2017年10月14日    

科研費(文科省・学振)獲得実績 【 表示 / 非表示

  • 地域性に応じた多面的な食育推進及び生産者と消費者の連携強化に関する社会科学的研究

    基盤研究(C)

    研究期間:  2013年04月  -  2016年03月 

     本研究は、申請者がこれまで取り組んできた食育関連調査・研究の結果を踏まえた上で、食育推進に不可欠なライフステージを加味した食育推進や子どもへの重点的な食育推進といった事項に加え、さらに、地域性といった要素を盛り込み、地域に根ざした多面的な食育推進のあり方、特に、地産地消を活用した有効な食育推進のあり方を明らかにし、農林水産業と消費者の連携強化のあり方について提言することを目的とする。

  • 農業・農村を基盤とした医食農連携産業化の展開可能性

    基盤研究(B)

    研究期間:  2013年04月  -  2015年03月 

    農村における機能性薬用農産物の生産、食品・製薬部門における保健機能食品や漢方薬の生産、日常食生活や医療・福祉部門でのこれら機能性薬用食品を活用した食養生の実践を連携させ、国民の健康増進と健康長寿化を実現させるとともに、医食農連携産業の育成による農村活性化の方策を明らかにする。

  • 2020年の食生活予測と国民のライフステージに応じた食育に関する計量経済学的研究

    若手研究(B)

    研究期間:  2009年04月  -  2012年03月 

    「食育基本法」の食育推進基本計画が2010年で最終年度となる。それに先立ち、2020年の食生活を国民のライフステージに着目して予測し、それぞれのライフステージに必要な食育に関する研究を行う。

  • 食育がわが国農業・食料問題に及ぼす効果と可能性に関する計量経済学的研究

    若手研究(B)

    研究期間:  2006年04月  -  2009年03月 

    本研究では、食育と食生活に関して、学童期児童とその保護者を対象とした調査を行った。調査の結果から、家庭における食育は、旬や伝統、食文化、地域の農業、地域の食材、食品の栄養といった点の教育が手薄になっていることが明らかとなった。また、児童の調査結果からは、特に、60メニューの嗜好調査において、農村地域においても、子どもの偏食や伝統食等の伝承が懸念される結果となった。また2004年度〜2008年度までの食育関連研究を通して、食育を推進するためには、地域の各主体の地域内連携が重要であること、有効な食育が行われた場合に期待される効果としては、栄養問題や食生活改善等の食料問題改善だけでなく、食料自給率等の農業問題改善の可能性、食品ロスの削減等の環境問題改善への可能性を持っていることが明らかとなり、そのためには地域の主体間連携が重要であることが指摘できる。

  • 学童期における食育の普及・定着に関する定量的分析

    若手研究(B)

    研究期間:  2004年04月  -  2006年03月 

    本年度においては、前年度に実施した研究対象地の選定と決定を受けて、実際にアンケート調査を実施した。アンケート調査の実施地は、福島県河沼郡会津坂下町を対象に行った。アンケート調査に際しては、会津坂下町教育委員会の協力のもと、対象者を保育園の教員・保護者、小学校の教諭・保護者、中学校の教諭・保護者、JA職員、役場職員、地元婦人会とした大規模な調査を行った。調査期間は、平成17年11月上旬に、各対象者へ配布、11月中に回収した。回収数は、小学校教員38部、小学校保護者243部、中学校教員35部、中学校保護者137部、幼稚園教員5部、幼稚園保護者130部、役場職員81部、JA職員78部、婦人会84部、給食施設職員15部の合計846部であった。アンケート調査の項目は、(1)最近の子どもの食生活での問題について、(2)各種対の食育について、(3)家庭での食育実践について、(4)食育について各主体がどのようなことをすればより良い食育につながるかについて、(5)食育を効果的に行った場合に期待できる効果について、(6)回答者属性についての大きく6項目からなる。アンケート調査の結果から、特に、会津坂下町における一般町民を代表すると考えられる婦人会の結果をみてみる。食育を実行する上で重要な主体については、やはり家庭の重要性が5段階評価で4.71と高かったものの、家庭・行政・学校・家庭の地域内連携が重要であるとする回答は4.14と2番目に高かく、食育の普及定着には、こうした主要な地域主体の連携が重要であることが示唆された。また、今日、一般食品企業によっても「食育」が多用されているが、外食産業が食の啓蒙を行うべきだという意見については、6つの選択肢の内最も重要度の低い2.71であった。家庭における食育で重要な項目については、バランス良い食事や規則正しい食事、旬や郷土食を大切にした食事などが重要とされるとともに、食事以外でも家族とのコミュニケーションをとることや性別に関わらず家事手伝いをすること、家族の中の大人が子どもに調理を教えることなどを通して、家族同志の関わりが重要であるという結果が得られた。有効な食育が行われた場合に期待される効果としては、16項目中5段階評価での重要度が4以上を示す項目をみると、子どもの精神状態が安定する、栄養バランスが良くなる、食事が家族のコミュニケーションの場として見直される、心の豊かさを養う、偏食がなくなる、生活習慣病がなくなる、食品選択の知識を得る、といった直接的な効果はもとより、地元や国産の農産物が見直される、食料や農業の大切さを身に付けるといった今後の日本農業の見直しが期待できるとする項目についても高い結果となった。以上のように、子どもに対する食育は、単に食生活改善、栄養改善だけを目的とするものではなく、子どもの精神状態や今後の日本農業へも大きく影響するということが示唆されるとともに、食育を進めるにあたって地域内連携の重要性が指摘された結果となった。

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研究発表 【 表示 / 非表示

  • 運営者へのアンケート調査からみた食農教育活動の実態

    御手洗洋蔵・上岡美保

    日本食育学会 第9回 総会・学術大会  (東京農業大学厚木キャンパス(オンライン))  2021年06月  -  2021年06月  日本食育学会

  • 大学祭における米販売への意識と課題

    小島健太朗・小山日楓・望月洋孝・上岡美保

    実践総合農学会研究大会  2019年11月  -  2019年11月 

  • 家庭内における食品ロスの実態と食品ロス削減に向けた一考察

    木村豪・溝花優果・村山豊・松田健太朗・望月洋孝・上岡美保

    実践総合農学会 第13回地方大会  2018年11月  -  2018年11月 

  • 学校給食における原料調達の現状と課題に関する研究-沖縄県学校栄養士を対象とした調査を事例に-

    上岡美保・田中裕人

    実践総合農学会第13回地方大会  2018年11月  -  2018年11月 

  • 官能評価によるきのこ味噌の特徴の解明

    田中裕人・宮澤紀子・柴田尚太朗・江口文陽・上岡美保

    実践総合農学会第13回地方大会  2018年11月  -  2018年11月 

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座談会等 【 表示 / 非表示

  • 家の光協会 食農教育リーダー研修会(大阪会場)

    約100名

    東京都 家の光協会  2019年12月  -  2019年12月

    JAグループ家の光協会主催の全国のJA職員を対象とした食農教育リーダー研修会にて、コーディネーターを務めた。

  • 第15回あぐりスクール全国サミットinJAあつぎ

    約120名

    神奈川県厚木市 レンブラントホテル・JAあつぎ本所  2019年08月  -  2019年08月

    JAグループ家の光協会主催による食農教育の全国サミット。
    優良事例JAに全国のJA職員が集まり、食農教育に関する勉強会を実施する。その中で、全体討議のコーディネーターを務めた。

  • 実践総合農学会第13回地方大会(宮古島)座談会(地域農業の取組)

    宮古島市 JAおきなわ宮古地区本部 農業情報管理センター   2018年11月  -  2018年11月

  • 第14回あぐりスクール全国サミットinJA菊池

    約120名

    熊本県菊池市 JA菊池 本店  2018年08月  -  2018年09月

    JAグループ家の光協会主催による食農教育の全国サミット。
    優良事例JAに全国のJA職員が集まり、食農教育に関する勉強会を実施する。その中で、全体討議のコーディネーターを務めた。

  • 家の光協会 食農教育リーダー研修会(東京会場)

    約100名

    東京都 家の光協会  2018年02月  -  2018年02月

    JAグループ家の光協会主催の全国のJA職員を対象とした食農教育リーダー研修会にて、コーディネーターを務めた。

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担当経験のある授業科目 【 表示 / 非表示

  • 東京農業大学 国際食料情報学部    ミクロ経済学(1)

  • 東京農業大学 国際食料情報学部    消費経済学

  • 東京農業大学 国際食料情報学部    食品製造産業論

  • 東京農業大学 国際食料情報学部   食育と食生活論

その他教育活動及び特記事項 【 表示 / 非表示

  • 2003年04月
    -
    継続中

    穴埋め式のプリント教材の作成

  • 2003年04月
    -
    継続中

    演習でのプレゼンテーション

  • 2003年04月
    -
    継続中

    ワークショップ形式でのグループディスカッション

  • 2011年09月
    -
    継続中

    パワーポイントの作成

  • 2011年09月
    -
    継続中

    教科書の作成

学外の社会活動 【 表示 / 非表示

  • 収録講演:食品ロス問題から考えるSDGsへの貢献

    JAしまね  JAしまね女性部研修会 

    2021年10月
     
     

  • 「SDGs『国消国産の日』を契機に、持続可能な食料生産・暮らしやすい地域社会について考え、行動する」シンポジウム

    全国農業協同組合中央会・東京農業大学・共同通信株式会社  「SDGs『国消国産の日』を契機に、持続可能な食料生産・暮らしやすい地域社会について考え、行動する」シンポジウム 2021.10.14 

    2021年10月
     
     

  • 東京都消費者問題マスター講座「食生活の改善と食育の実践 -食・農・環境と食育の関わり-」

    東京都消費生活総合センター  消費者問題マスター講座 2021.10.25 

    2021年10月
     
     

  • 日本農民新聞掲載:第16回あぐりスクール全国サミット

    日本農民新聞  日本農民新聞 2021.10.15 15面 

    2021年10月
     
     

  • 『家の光』「コロナ時代の食農教育 食農教育の灯を絶やさないために」

    家の光協会  『家の光』2021年11月号 16ー18頁  (『家の光』2021年11月号 16ー18頁) 

    2021年11月
     
     

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研究の魅力 【 表示 / 非表示

  • 現在、世界の動きは国連で採択されたSDGsにもあるように、人類のあらゆる意味での持続的開発が目標とされています。その中では、貧困や飢餓、健康、福祉、水やエネルギー、陸及び海洋資源、そしてつくる責任・つかう責任等17の目標が掲げられていますが、これらのほとんどが私たちの食生活や農業や環境に関わる問題なのです。
    こうした課題を解決する為には私たち自身が食生活を見直し、農林漁業を学ぶ事が重要です。食農教育はそれを伝えるための一つの重要な手段です。共に日本のそして世界の持続的発展の為の課題解決方法を模索し、学び、研究し、次世代に伝えていきましょう。