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KAMIOKA Miho Professor |
From Graduate School 【 display / non-display 】
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Tokyo University of Agriculture Doctoral program (second term) Completed
1998.04 - 2001.03
Country：Japan
Employment Record in Research 【 display / non-display 】
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Tokyo University of Agriculture Faculty of International Agriculture and Food Studies Department of Food Environment Economics Research Assistant
2001.04 - 2003.03
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Tokyo University of Agriculture Faculty of International Agriculture and Food Studies Department of Food Environment Economics Lecturer
2003.04 - 2008.03
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Tokyo University of Agriculture Faculty of International Agriculture and Food Studies Department of Food Environment Economics Associate Professor
2008.04 - 2016.03
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Tokyo University of Agriculture Faculty of International Agriculture and Food Studies Department of Food Environment Economics Professor
2016.04 - 2017.03
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東京農業大学 (その他の組織) 東京農業大学「食と農」の博物館 副館長 教授
2016.04 - 2021.03
Professional Memberships 【 display / non-display 】
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農林水産省食料・農業・農村政策検討部会
2022.09
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全国高校生農業アクション大賞審査委員会
2022
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内閣官房 教育未来創造会議構成員
2021.12 - 2022.05
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JA福島大会議案アドバイザー
2021.10 - 2021.11
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農林水産省 食料・農業・農村政策審議会委員
2021.07 - 2023.07
Research Areas 【 display / non-display 】
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Humanities & Social Sciences / Agricultural and food economics
Papers 【 display / non-display 】
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外食産業における地産地消の推進要因の解明 －静岡県「ふじのくに食の都づくり仕事人」を対象として－ Reviewed
田中裕人・原 一沙・上岡美保
食農と環境 ( 26 ) 77 - 82 2020.11
Authorship：Lead author Language：Japanese Publishing type：Research paper (scientific journal)
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Clarifying the Structure of Problems in Globally Important Agricultural Heritage System: Focus on the Aso Area in Kumamoto Prefecture. Reviewed
Journal of Rural Community Studies 126 45 - 57 2018.03
Authorship：Lead author Language：English Publishing type：Research paper (scientific journal)
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小中学生における食生活及び生活と朝食欠食の関連－新潟県佐渡市を事例として－ Reviewed
上岡美保，田中裕人，倉田佑斗
食農と環境 20 59 - 71 2017.10
Authorship：Lead author Language：Japanese Publishing type：Research paper (scientific journal)
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飲食店による地産地消の活動意義に関する研究－沖縄県「おきなわ食材の店」の取り組みを事例に－ Reviewed
上岡美保,田中裕人,望月洋孝
農村生活研究 59 ( 1 ) 2016.03
Authorship：Lead author Language：Japanese Publishing type：Research paper (scientific journal)
本稿は、沖縄県が実施する「おきなわ食材の店」である地産地消取り組みについて、これに参加する飲食店の店主の登録以前の意識と、登録後の意識変化等について明らかにするとともに、AHP分析を適用して、地産地消を実施する上での重要度について解析した。その結果、「おきなわ食材の店」への登録が店主の意識をさらに向上させること、登録後も地産地消の割合を増加させる方向にあること、地産地消を高めるには、量や価格の整備よりも地場産農産物の品質向上が求められている点等が明らかになった。
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地産地消における観光客の意識と課題に関する研究－新潟県佐渡市の観光客を対象に－ Reviewed
上岡美保，田中裕人，倉田佑斗
フードシステム研究 22 ( 3 ) 2015.12
Authorship：Lead author Language：Japanese Publishing type：Research paper (scientific journal)
離島の地域活性化を促進する中で、「外貨の獲得」の役割を担う観光客及び訪問者の地産地消に対するニーズの分析が欠かせない。本稿では、佐渡市の訪問者を対象として、アンケート調査を実施し、地産地消に対する訪問者のニーズを多変量解析を適用して分析した。
Books and Other Publications 【 display / non-display 】
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『フードビジネス論』「第4章 食生活と食育・食農教育」
上岡美保（ Role： Contributor）
ミネルヴァ書房 2021.05 （ ISBN:978-4-623-09116-4 ）
Total pages：190 Responsible for pages：43-55 Language：Japanese Book type：Scholarly book
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農業経済学事典
森田清秀・中島康博・合崎英男,他（ Role： Contributor）
丸善出版 2019.11
Language：Japanese Book type：Scholarly book
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令和元年度NPO日本食育インストラクター1級・2級資格合同研修会テキスト
服部幸雄・濱 裕宣・神崎宣武・上岡美保他（ Role： Sole author）
NPO日本食育インストラクター協会 2019.08
Language：Japanese Book type：Scholarly book
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現代の食生活と消費行動
齋藤 修 監修（ Role： Joint author , 第8章 単独執筆）
農林統計出版 2016.06 （ ISBN:78-4-89732-346-6 ）
Language：Japanese Book type：Scholarly book
第Ⅱ部第8章「日本の食生活変化と食育の重要性」を単著にて執筆。日本の食生活変化と諸問題について整理するとともに、食育基本法の現在、児童の調査からみた食育の重要性、食育推進における今後の課題について記述した。
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食生活と食育 －農と環境へのアプローチ－
上岡 美保（ Role： Sole author）
農林統計出版 2010.06
Language：Japanese
本書は、食育の社会的意義について、著者がこれまで農業経済学の立場から研究及び分析してきた結果を整理し公表したものである。社会科学の分野から食育研究に取り組んでいるものは希少であり、広く社会に今後の調査・研究の方途を示唆したものである。特に、わが国の食生活の変遷の中で直面している食料問題、農業問題、環境問題を解決する手段としての食育の重要性を研究結果を基に記述した。
Misc 【 display / non-display 】
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JAに求められるエシカルな消費者育成への使命
上岡美保
JAグループ兵庫『協同』 ( 1394 ) 12 - 13 2022.12
Authorship：Lead author Language：Japanese Publishing type：Article, review, commentary, editorial, etc. (trade magazine, newspaper, online media)
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在りたい社会像を実現するための人材育成を考える Invited
上岡美保
農中総研情報 ( 92 ) 22 - 23 2022.09
Authorship：Lead author Language：English Publishing type：Article, review, commentary, editorial, etc. (trade magazine, newspaper, online media)
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「食品ロスの基礎知識と私たちにできること」 Invited
上岡美保
『健康教室』 864 92 - 95 2021.05
Authorship：Lead author Language：Japanese Publishing type：Article, review, commentary, editorial, etc. (trade magazine, newspaper, online media)
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JAの「くらしの活動」を核とした地域活性化の実現に果たすJAの役割 Invited
上岡美保
『近畿農協研究』 ( 267 ) 4 - 11 2021.04
Authorship：Lead author Language：Japanese Publishing type：Lecture material (seminar, tutorial, course, lecture, etc.)
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「オンラインの活用にみる食農教育の可能性」 Invited
上岡美保
『農業かごしま』 769 74 - 76 2021.03
Authorship：Lead author Language：Japanese Publishing type：Article, review, commentary, editorial, etc. (trade magazine, newspaper, online media) Publisher：鹿児島県農業改良普及研究会
Honours, Awards and Prizes 【 display / non-display 】
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日本農村生活学会 奨励賞
2017.10
Award type：International academic award (Japan or overseas) Country：Japan
Scientific Research Funds Acquisition Results 【 display / non-display 】
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地域性に応じた多面的な食育推進及び生産者と消費者の連携強化に関する社会科学的研究
2013.04 - 2016.03
科学研究費補助金 基盤研究(C)
本研究は、申請者がこれまで取り組んできた食育関連調査・研究の結果を踏まえた上で、食育推進に不可欠なライフステージを加味した食育推進や子どもへの重点的な食育推進といった事項に加え、さらに、地域性といった要素を盛り込み、地域に根ざした多面的な食育推進のあり方、特に、地産地消を活用した有効な食育推進のあり方を明らかにし、農林水産業と消費者の連携強化のあり方について提言することを目的とする。
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農業・農村を基盤とした医食農連携産業化の展開可能性
2013.04 - 2015.03
科学研究費補助金 基盤研究(B)
Authorship：Coinvestigator(s)
農村における機能性薬用農産物の生産、食品・製薬部門における保健機能食品や漢方薬の生産、日常食生活や医療・福祉部門でのこれら機能性薬用食品を活用した食養生の実践を連携させ、国民の健康増進と健康長寿化を実現させるとともに、医食農連携産業の育成による農村活性化の方策を明らかにする。
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2020年の食生活予測と国民のライフステージに応じた食育に関する計量経済学的研究
2009.04 - 2012.03
科学研究費補助金 若手研究(B)
「食育基本法」の食育推進基本計画が2010年で最終年度となる。それに先立ち、2020年の食生活を国民のライフステージに着目して予測し、それぞれのライフステージに必要な食育に関する研究を行う。
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食育がわが国農業・食料問題に及ぼす効果と可能性に関する計量経済学的研究
2006.04 - 2009.03
科学研究費補助金 若手研究(B)
本研究では、食育と食生活に関して、学童期児童とその保護者を対象とした調査を行った。調査の結果から、家庭における食育は、旬や伝統、食文化、地域の農業、地域の食材、食品の栄養といった点の教育が手薄になっていることが明らかとなった。また、児童の調査結果からは、特に、60メニューの嗜好調査において、農村地域においても、子どもの偏食や伝統食等の伝承が懸念される結果となった。また2004年度〜2008年度までの食育関連研究を通して、食育を推進するためには、地域の各主体の地域内連携が重要であること、有効な食育が行われた場合に期待される効果としては、栄養問題や食生活改善等の食料問題改善だけでなく、食料自給率等の農業問題改善の可能性、食品ロスの削減等の環境問題改善への可能性を持っていることが明らかとなり、そのためには地域の主体間連携が重要であることが指摘できる。
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学童期における食育の普及・定着に関する定量的分析
2004.04 - 2006.03
科学研究費補助金 若手研究(B)
本年度においては、前年度に実施した研究対象地の選定と決定を受けて、実際にアンケート調査を実施した。アンケート調査の実施地は、福島県河沼郡会津坂下町を対象に行った。アンケート調査に際しては、会津坂下町教育委員会の協力のもと、対象者を保育園の教員・保護者、小学校の教諭・保護者、中学校の教諭・保護者、JA職員、役場職員、地元婦人会とした大規模な調査を行った。調査期間は、平成17年11月上旬に、各対象者へ配布、11月中に回収した。回収数は、小学校教員38部、小学校保護者243部、中学校教員35部、中学校保護者137部、幼稚園教員5部、幼稚園保護者130部、役場職員81部、JA職員78部、婦人会84部、給食施設職員15部の合計846部であった。アンケート調査の項目は、(1)最近の子どもの食生活での問題について、(2)各種対の食育について、(3)家庭での食育実践について、(4)食育について各主体がどのようなことをすればより良い食育につながるかについて、(5)食育を効果的に行った場合に期待できる効果について、(6)回答者属性についての大きく6項目からなる。アンケート調査の結果から、特に、会津坂下町における一般町民を代表すると考えられる婦人会の結果をみてみる。食育を実行する上で重要な主体については、やはり家庭の重要性が5段階評価で4.71と高かったものの、家庭・行政・学校・家庭の地域内連携が重要であるとする回答は4.14と2番目に高かく、食育の普及定着には、こうした主要な地域主体の連携が重要であることが示唆された。また、今日、一般食品企業によっても「食育」が多用されているが、外食産業が食の啓蒙を行うべきだという意見については、6つの選択肢の内最も重要度の低い2.71であった。家庭における食育で重要な項目については、バランス良い食事や規則正しい食事、旬や郷土食を大切にした食事などが重要とされるとともに、食事以外でも家族とのコミュニケーションをとることや性別に関わらず家事手伝いをすること、家族の中の大人が子どもに調理を教えることなどを通して、家族同志の関わりが重要であるという結果が得られた。有効な食育が行われた場合に期待される効果としては、16項目中5段階評価での重要度が4以上を示す項目をみると、子どもの精神状態が安定する、栄養バランスが良くなる、食事が家族のコミュニケーションの場として見直される、心の豊かさを養う、偏食がなくなる、生活習慣病がなくなる、食品選択の知識を得る、といった直接的な効果はもとより、地元や国産の農産物が見直される、食料や農業の大切さを身に付けるといった今後の日本農業の見直しが期待できるとする項目についても高い結果となった。以上のように、子どもに対する食育は、単に食生活改善、栄養改善だけを目的とするものではなく、子どもの精神状態や今後の日本農業へも大きく影響するということが示唆されるとともに、食育を進めるにあたって地域内連携の重要性が指摘された結果となった。
Presentations 【 display / non-display 】
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離島における地域資源をいかした観光による活性化−⾹川県⼩⾖島の事例として−
中村正明・Riskna Juita・上岡美保・田中裕人
2022.12 実践総合農学会
Event date： 2022.12
Language：Japanese Presentation type：Oral presentation (general)
Venue：ウェブ
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都市住民における食農教育に関する意識 International conference
依田・リスキナ・望月・上岡
実践総合農学会 2022.07
Event date： 2022.07
Language：Japanese Presentation type：Oral presentation (general)
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飲食店における地産地消の認証・登録制度に関するクラスター分析 －都道府県を対象として－ International conference
田中裕人・上岡美保・望月洋孝
実践総合農学会 2021.11
Event date： 2021.11
Language：Japanese Presentation type：Oral presentation (general)
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運営者へのアンケート調査からみた食農教育活動の実態
御手洗洋蔵・上岡美保
日本食育学会 第9回 総会・学術大会 2021.06 日本食育学会
Event date： 2021.06
Language：Japanese Presentation type：Oral presentation (general)
Venue：東京農業大学厚木キャンパス（オンライン）
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微細藻類を主成分とした土壌改良材”美穂のちからⅢ”の大豆に対する施用効果 International conference
徳永冠哉、西嶋純基、吉本博明、上岡美保、江口文陽
日本木材学会 2021.01
Event date： 2021.01
Language：Japanese Presentation type：Oral presentation (general)
Symposium 【 display / non-display 】
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実践総合農学会2022 シンポジウム「ガストロノミーで広がる地域の未来」
北海道小清水市アグリハートセンター 2022.07 - 2022.07
対談「地域創成におけるガストロノミーの可能性」ファシリテーター
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家の光協会 食農教育リーダー研修会（大阪会場）
約100名
東京都 家の光協会 2019.12 - 2019.12
JAグループ家の光協会主催の全国のJA職員を対象とした食農教育リーダー研修会にて、コーディネーターを務めた。
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第15回あぐりスクール全国サミットinJAあつぎ
約120名
神奈川県厚木市 レンブラントホテル・JAあつぎ本所 2019.08 - 2019.08
JAグループ家の光協会主催による食農教育の全国サミット。
優良事例JAに全国のJA職員が集まり、食農教育に関する勉強会を実施する。その中で、全体討議のコーディネーターを務めた。 -
実践総合農学会第13回地方大会（宮古島）座談会（地域農業の取組）
宮古島市 JAおきなわ宮古地区本部 農業情報管理センター 2018.11 - 2018.11
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第14回あぐりスクール全国サミットinJA菊池
約120名
熊本県菊池市 JA菊池 本店 2018.08 - 2018.09
JAグループ家の光協会主催による食農教育の全国サミット。
優良事例JAに全国のJA職員が集まり、食農教育に関する勉強会を実施する。その中で、全体討議のコーディネーターを務めた。
Teaching Experience 【 display / non-display 】
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食育と食生活論
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消費経済学
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食品製造産業論
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ミクロ経済学(1)
Social Activities 【 display / non-display 】
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全国女性団体連絡協議会鳥取県婦人会「食品ロスを考えようー未来の環境は一人一人の行動からー」
Role(s)： Lecturer
全国女性団体連絡協議会鳥取県連合婦人会 中国ブロック会議 2022.10
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第24回ダノン健康栄養フォーラム「世界と日本の食料問題 ーグリーンでウェルビーイングな社会に向けて-」
Role(s)： Panelist, Lecturer
公益財団法人ダノン健康栄養財団 第24回第24回ダノン健康栄養フォーラム 環境と健康を守る食事について考える 2022.9.24 オンライン 2022.9.24 2022.09
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千葉市教育委員会 栄養教職員研究協議会 「学校教育における食農教育の在り方と重要性 -SDGs・第４次食育推進基本計画を踏まえて」
千葉市教育委員会 千葉市教育委員会 栄養教職員研究協議会 2022.08
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丸の内サマーカレッジ「描こうみんなの素敵な未来」
Role(s)： Lecturer
三菱地所（株）一般社団法人 大丸有環境共生型まちづくり推進協会 丸の内サマーカレッジ2022 自分らしくチャレンジし続ける力 2022.08
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JA千葉中央会「学校教育における食農教育の在り方と重要性」
Role(s)： Lecturer
JA千葉中央会 学童農園・食育活動検討会 2022.02
Media Coverage 【 display / non-display 】
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タウン情報誌『ミスモ』2022年8月号コラム；子どもの食育を考える「食育による効果とは？」 Newspaper, magazine
（株）インクルーブ 『ミスモ』 2022.08
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『日経サイエンス』「親と子の科学冒険 食農教育のススメ」 Newspaper, magazine
日本経済新聞社 『日経サイエンス』 2022.08
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ABCラジオ「播戸竜二のバンバンバン！」 TV or radio program
ABCラジオ 播戸竜二のバンバンバン！ 20220827放送 2022.08
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小島よしおの研究室へGOGO！食育ってなあに？ Newspaper, magazine
（一社）家の光協会 『ちゃぐりん』 2022.06
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【コラム】自分で考える、自分で決める、自分で作る 弁当作りに詰まったSTEAM教育 Internet
共同通信社 「弁当の日」応援プロジェクト ウェブサイト 2022.06
Attractiveness of Research 【 display / non-display 】
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現在、世界の動きは国連で採択されたSDGsにもあるように、人類のあらゆる意味での持続的開発が目標とされています。その中では、貧困や飢餓、健康、福祉、水やエネルギー、陸及び海洋資源、そしてつくる責任・つかう責任等17の目標が掲げられていますが、これらのほとんどが私たちの食生活や農業や環境に関わる問題なのです。
こうした課題を解決する為には私たち自身が食生活を見直し、農林漁業を学ぶ事が重要です。食農教育はそれを伝えるための一つの重要な手段です。共に日本のそして世界の持続的発展の為の課題解決方法を模索し、学び、研究し、次世代に伝えていきましょう。