Updated on 2024/06/18

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KAMIOKA Miho

Professor

Title

Professor

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From Graduate School 【 display / non-display

  • Tokyo University of Agriculture   Doctoral program (second term)   Completed

    1998.04 - 2001.03

      More details

    Country:Japan

Degree 【 display / non-display

  • 博士(農業経済学) ( 2001.03   東京農業大学 )

Employment Record in Research 【 display / non-display

  • Tokyo University of Agriculture   Vice President

    2021.04

  • Tokyo University of Agriculture   Faculty of International Agriculture and Food Studies   Department of International Food and Agricultural Science   Professor

    2017.04

  • 東京農業大学   (その他の組織)   東京農業大学「食と農」の博物館 館長   教授

    2021.04 - 2023.03

  • Tokyo University of Agriculture   Faculty of International Agriculture and Food Studies   Department of Food Environment Economics   Professor

    2016.04 - 2017.03

  • 東京農業大学   (その他の組織)   東京農業大学「食と農」の博物館 副館長   教授

    2016.04 - 2021.03

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External Career 【 display / non-display

  • Ehime University   Docent

    2015.04 - 2015.09

Professional Memberships 【 display / non-display

  • 日本食育学会(代議員)

    2007.04

  • 実践総合農学会(常任理事)

    2006.04

  • 日本フードシステム学会

    1997.10

  • 食料・農業・農村経済学会

    1996.04

  • 日本農村生活学会

    1996.04

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Research Areas 【 display / non-display

  • Humanities & Social Sciences / Agricultural and food economics

Papers 【 display / non-display

  • 学校給食における地域産・県産の原料調達の現状と課題ー沖縄県学校栄養士を対象とした調査を事例にー Reviewed

    上岡美保・田中裕人

    農村生活研究   67 ( 1 )   1 - 10   2023.11

     More details

    Authorship:Lead author   Language:Japanese   Publishing type:Research paper (scientific journal)  

  • 外食産業における地産地消の推進要因の解明 -静岡県「ふじのくに食の都づくり仕事人」を対象として- Reviewed

    田中裕人・原 一沙・上岡美保

    食農と環境   ( 26 )   77 - 82   2020.11

     More details

    Authorship:Lead author   Language:Japanese   Publishing type:Research paper (scientific journal)  

  • Clarifying the Structure of Problems in Globally Important Agricultural Heritage System: Focus on the Aso Area in Kumamoto Prefecture. Reviewed

    Journal of Rural Community Studies   126   45 - 57   2018.03

     More details

    Authorship:Lead author   Language:English   Publishing type:Research paper (scientific journal)  

  • 小中学生における食生活及び生活と朝食欠食の関連-新潟県佐渡市を事例として- Reviewed

    上岡美保,田中裕人,倉田佑斗

    食農と環境   20   59 - 71   2017.10

     More details

    Authorship:Lead author   Language:Japanese   Publishing type:Research paper (scientific journal)  

  • 飲食店による地産地消の活動意義に関する研究-沖縄県「おきなわ食材の店」の取り組みを事例に- Reviewed

    上岡美保,田中裕人,望月洋孝

    農村生活研究   59 ( 1 )   2016.03

     More details

    Authorship:Lead author   Language:Japanese   Publishing type:Research paper (scientific journal)  

    本稿は、沖縄県が実施する「おきなわ食材の店」である地産地消取り組みについて、これに参加する飲食店の店主の登録以前の意識と、登録後の意識変化等について明らかにするとともに、AHP分析を適用して、地産地消を実施する上での重要度について解析した。その結果、「おきなわ食材の店」への登録が店主の意識をさらに向上させること、登録後も地産地消の割合を増加させる方向にあること、地産地消を高めるには、量や価格の整備よりも地場産農産物の品質向上が求められている点等が明らかになった。

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Books and Other Publications 【 display / non-display

  • これからのJA食農教育 検討委員会報告書

    ( Role: Joint author ,  分担執筆)

    (一社)家の光協会  2024.03 

     More details

    Total pages:44   Language:Japanese  

  • 『フードビジネス論』「第4章 食生活と食育・食農教育」

    上岡美保( Role: Contributor)

    ミネルヴァ書房  2021.05  ( ISBN:978-4-623-09116-4

     More details

    Total pages:190   Responsible for pages:43-55   Language:Japanese   Book type:Scholarly book

  • 農業経済学事典

    森田清秀・中島康博・合崎英男,他( Role: Contributor)

    丸善出版  2019.11 

     More details

    Language:Japanese   Book type:Scholarly book

  • 令和元年度NPO日本食育インストラクター1級・2級資格合同研修会テキスト

    服部幸雄・濱 裕宣・神崎宣武・上岡美保他( Role: Sole author)

    NPO日本食育インストラクター協会  2019.08 

     More details

    Language:Japanese   Book type:Scholarly book

  • 現代の食生活と消費行動

    齋藤 修 監修( Role: Joint author ,  第8章 単独執筆)

    農林統計出版  2016.06  ( ISBN:78-4-89732-346-6

     More details

    Language:Japanese   Book type:Scholarly book

    第Ⅱ部第8章「日本の食生活変化と食育の重要性」を単著にて執筆。日本の食生活変化と諸問題について整理するとともに、食育基本法の現在、児童の調査からみた食育の重要性、食育推進における今後の課題について記述した。

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Misc 【 display / non-display

  • 食・農・地域の未来とJA「食・農・地域の未来のために期待されるJAグループ食農教育の役割」 Invited

    Web版『月間JA』2023年6月号   2023.06

     More details

    Authorship:Lead author   Language:Japanese   Publishing type:Article, review, commentary, editorial, etc. (trade magazine, newspaper, online media)  

  • JAに求められるエシカルな消費者育成への使命 Invited

    上岡美保

    JAグループ兵庫『協同』   ( 1394 )   12 - 13   2022.12

     More details

    Authorship:Lead author   Language:Japanese   Publishing type:Article, review, commentary, editorial, etc. (trade magazine, newspaper, online media)  

  • 在りたい社会像を実現するための人材育成を考える Invited

    上岡美保

    農中総研情報   ( 92 )   22 - 23   2022.09

     More details

    Authorship:Lead author   Language:English   Publishing type:Article, review, commentary, editorial, etc. (trade magazine, newspaper, online media)  

  • 「食品ロスの基礎知識と私たちにできること」 Invited

    上岡美保

    『健康教室』   864   92 - 95   2021.05

     More details

    Authorship:Lead author   Language:Japanese   Publishing type:Article, review, commentary, editorial, etc. (trade magazine, newspaper, online media)  

  • JAの「くらしの活動」を核とした地域活性化の実現に果たすJAの役割 Invited

    上岡美保

    『近畿農協研究』   ( 267 )   4 - 11   2021.04

     More details

    Authorship:Lead author   Language:Japanese   Publishing type:Lecture material (seminar, tutorial, course, lecture, etc.)  

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Honours, Awards and Prizes 【 display / non-display

  • 日本農村生活学会 奨励賞

    2017.10  

     More details

    Award type:International academic award (Japan or overseas)  Country:Japan

Scientific Research Funds Acquisition Results 【 display / non-display

  • 地域性に応じた多面的な食育推進及び生産者と消費者の連携強化に関する社会科学的研究

    2013.04 - 2016.03

    科学研究費補助金  基盤研究(C)

      More details

     本研究は、申請者がこれまで取り組んできた食育関連調査・研究の結果を踏まえた上で、食育推進に不可欠なライフステージを加味した食育推進や子どもへの重点的な食育推進といった事項に加え、さらに、地域性といった要素を盛り込み、地域に根ざした多面的な食育推進のあり方、特に、地産地消を活用した有効な食育推進のあり方を明らかにし、農林水産業と消費者の連携強化のあり方について提言することを目的とする。

  • 農業・農村を基盤とした医食農連携産業化の展開可能性

    2013.04 - 2015.03

    科学研究費補助金  基盤研究(B)

      More details

    Authorship:Coinvestigator(s) 

    農村における機能性薬用農産物の生産、食品・製薬部門における保健機能食品や漢方薬の生産、日常食生活や医療・福祉部門でのこれら機能性薬用食品を活用した食養生の実践を連携させ、国民の健康増進と健康長寿化を実現させるとともに、医食農連携産業の育成による農村活性化の方策を明らかにする。

  • 2020年の食生活予測と国民のライフステージに応じた食育に関する計量経済学的研究

    2009.04 - 2012.03

    科学研究費補助金  若手研究(B)

      More details

    「食育基本法」の食育推進基本計画が2010年で最終年度となる。それに先立ち、2020年の食生活を国民のライフステージに着目して予測し、それぞれのライフステージに必要な食育に関する研究を行う。

  • 食育がわが国農業・食料問題に及ぼす効果と可能性に関する計量経済学的研究

    2006.04 - 2009.03

    科学研究費補助金  若手研究(B)

      More details

    本研究では、食育と食生活に関して、学童期児童とその保護者を対象とした調査を行った。調査の結果から、家庭における食育は、旬や伝統、食文化、地域の農業、地域の食材、食品の栄養といった点の教育が手薄になっていることが明らかとなった。また、児童の調査結果からは、特に、60メニューの嗜好調査において、農村地域においても、子どもの偏食や伝統食等の伝承が懸念される結果となった。また2004年度〜2008年度までの食育関連研究を通して、食育を推進するためには、地域の各主体の地域内連携が重要であること、有効な食育が行われた場合に期待される効果としては、栄養問題や食生活改善等の食料問題改善だけでなく、食料自給率等の農業問題改善の可能性、食品ロスの削減等の環境問題改善への可能性を持っていることが明らかとなり、そのためには地域の主体間連携が重要であることが指摘できる。

  • 学童期における食育の普及・定着に関する定量的分析

    2004.04 - 2006.03

    科学研究費補助金  若手研究(B)

      More details

    本年度においては、前年度に実施した研究対象地の選定と決定を受けて、実際にアンケート調査を実施した。アンケート調査の実施地は、福島県河沼郡会津坂下町を対象に行った。アンケート調査に際しては、会津坂下町教育委員会の協力のもと、対象者を保育園の教員・保護者、小学校の教諭・保護者、中学校の教諭・保護者、JA職員、役場職員、地元婦人会とした大規模な調査を行った。調査期間は、平成17年11月上旬に、各対象者へ配布、11月中に回収した。回収数は、小学校教員38部、小学校保護者243部、中学校教員35部、中学校保護者137部、幼稚園教員5部、幼稚園保護者130部、役場職員81部、JA職員78部、婦人会84部、給食施設職員15部の合計846部であった。アンケート調査の項目は、(1)最近の子どもの食生活での問題について、(2)各種対の食育について、(3)家庭での食育実践について、(4)食育について各主体がどのようなことをすればより良い食育につながるかについて、(5)食育を効果的に行った場合に期待できる効果について、(6)回答者属性についての大きく6項目からなる。アンケート調査の結果から、特に、会津坂下町における一般町民を代表すると考えられる婦人会の結果をみてみる。食育を実行する上で重要な主体については、やはり家庭の重要性が5段階評価で4.71と高かったものの、家庭・行政・学校・家庭の地域内連携が重要であるとする回答は4.14と2番目に高かく、食育の普及定着には、こうした主要な地域主体の連携が重要であることが示唆された。また、今日、一般食品企業によっても「食育」が多用されているが、外食産業が食の啓蒙を行うべきだという意見については、6つの選択肢の内最も重要度の低い2.71であった。家庭における食育で重要な項目については、バランス良い食事や規則正しい食事、旬や郷土食を大切にした食事などが重要とされるとともに、食事以外でも家族とのコミュニケーションをとることや性別に関わらず家事手伝いをすること、家族の中の大人が子どもに調理を教えることなどを通して、家族同志の関わりが重要であるという結果が得られた。有効な食育が行われた場合に期待される効果としては、16項目中5段階評価での重要度が4以上を示す項目をみると、子どもの精神状態が安定する、栄養バランスが良くなる、食事が家族のコミュニケーションの場として見直される、心の豊かさを養う、偏食がなくなる、生活習慣病がなくなる、食品選択の知識を得る、といった直接的な効果はもとより、地元や国産の農産物が見直される、食料や農業の大切さを身に付けるといった今後の日本農業の見直しが期待できるとする項目についても高い結果となった。以上のように、子どもに対する食育は、単に食生活改善、栄養改善だけを目的とするものではなく、子どもの精神状態や今後の日本農業へも大きく影響するということが示唆されるとともに、食育を進めるにあたって地域内連携の重要性が指摘された結果となった。

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Other External Funds 【 display / non-display

  • ライフステージ及び地域に応じた食育推進の提案に関する社会科学的研究

    2012.04 - 2013.03

    民間財団等  平成24年度財団法人食生活研究会研究助成 

      More details

    Authorship:Principal investigator  Grant type:Competitive

Presentations 【 display / non-display

  • 離島における地域資源をいかした観光による活性化−⾹川県⼩⾖島の事例として−

    中村正明・Riskna Juita・上岡美保・田中裕人

    実践総合農学会  2022.12  実践総合農学会

     More details

    Event date: 2022.12

    Language:Japanese   Presentation type:Oral presentation (general)  

    Venue:ウェブ  

  • 都市住民における食農教育に関する意識

    依田・リスキナ・望月・上岡

    実践総合農学会  2022.07 

     More details

    Event date: 2022.07

    Language:Japanese   Presentation type:Oral presentation (general)  

  • 飲食店における地産地消の認証・登録制度に関するクラスター分析 -都道府県を対象として-

    田中裕人・上岡美保・望月洋孝

    実践総合農学会  2021.11 

     More details

    Event date: 2021.11

    Language:Japanese   Presentation type:Oral presentation (general)  

  • 運営者へのアンケート調査からみた食農教育活動の実態

    御手洗洋蔵・上岡美保

    日本食育学会 第9回 総会・学術大会  2021.06  日本食育学会

     More details

    Event date: 2021.06

    Language:Japanese   Presentation type:Oral presentation (general)  

    Venue:東京農業大学厚木キャンパス(オンライン)  

  • 微細藻類を主成分とした土壌改良材”美穂のちからⅢ”の大豆に対する施用効果

    徳永冠哉、西嶋純基、吉本博明、上岡美保、江口文陽

    日本木材学会  2021.01 

     More details

    Event date: 2021.01

    Language:Japanese   Presentation type:Oral presentation (general)  

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Symposium 【 display / non-display

  • 日独対話から考える食の未来2 -食育とコミュニケーション-

    ドイツ ベルリン  2024.01  -  2024.01

    日本とドイツの食育の現状、食料支援の状況について、両国の研究者、農林水産省、民間団体でパネルディスカッションを実施した。

  • JA香川県家の光大会「国消国産」トークセッション

    香川県レグザムホール  2023.11  -  2023.11

    「国消国産」をテーマにフリーアナウンサーの中野美奈子氏と対談を行った。

  • 第18回あぐりスクール全国サミット

    (一社)家の光協会  2023.09  -  2023.09

  • 実践総合農学会2022 シンポジウム「ガストロノミーで広がる地域の未来」

    北海道小清水市アグリハートセンター  2022.07  -  2022.07

    対談「地域創成におけるガストロノミーの可能性」ファシリテーター

  • 家の光協会 食農教育リーダー研修会(大阪会場)

    約100名

    東京都 家の光協会  2019.12  -  2019.12

    JAグループ家の光協会主催の全国のJA職員を対象とした食農教育リーダー研修会にて、コーディネーターを務めた。

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Teaching Experience 【 display / non-display

  • 食育と食生活論

    2015.04 - 2015.09 Institution:Ehime University

  • 食育と食生活論

  • 消費経済学

  • 食品製造産業論

  • ミクロ経済学(1)

Committee Memberships 【 display / non-display

  • 水産庁   復興加工EC販路マッチング支援事業審査委員  

    2024.06   

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    Committee type:Government

  • 公益社団法人 大日本農会   理事  

    2024.05   

  • 農林水産省   消費者行政・食育課(食育チーム)補助金等に係る事業実施主体選定審査委員会(委員長)  

    2024.01   

      More details

    Committee type:Government

  • 全国農業協同組合連合会   経営管理委員会委員  

    2023.07 - 2026.08   

  • 水産庁   復興加工EC販路マッチング支援事業審査委員  

    2023.06   

      More details

    Committee type:Government

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Social Activities 【 display / non-display

  • 私たち消費者は食料安全保障の確立にどう向き合うのか

    Role(s): Lecturer

    食料安全保障推進財団・JAグループ茨城  農政セミナー  茨城県水戸市  2024.05

     More details

    Audience: General, Company

    Type:Lecture

  • 食品ロス問題を考える-環境の未来は一人一人の行動から-

    Role(s): Lecturer

    東京秋川ロータリークラブ   ロータリーデー2024 基調講演  2024.04

  • The present situation of Food and Agriculture in Japan and the Social Significance of ‘Shokuiku (Food and Nutrition Education)’

    Role(s): Guest

    2024.01

     More details

    Audience: Teachers, Researchesrs, General, Scientific, Company, Civic organization, Governmental agency

    Type:Seminar, workshop

  • 食品ロス問題を考える-環境の未来は一人一人の行動から-

    Role(s): Lecturer

    本所法人会女性部会  2024.01

     More details

    Audience: Company, Civic organization

    Type:Lecture

  • 食をめぐる現状と食農教育の重要性 -豊かなの未来を創造するために-

    Role(s): Lecturer

    JA東京あおば  JA東京あおば カレッジ講義  2023.12

     More details

    Audience: General

    Type:Lecture

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Media Coverage 【 display / non-display

  • 日本農業新聞(西日本版) 対談「これからの大阪農業 未来と展望」 Newspaper, magazine

    日本農業新聞(西日本版)  4面  2024.03

     More details

    「食料・農業・農村基本法」改正にあたり、大阪農業の未来と展望について、JA大阪中央会代表理事会長寺下三郎氏、大阪府農業会議代表理事会長中谷 清氏、明治大学客員教授榊田みどり氏と対談した。

  • 読売新聞(九州地方誌) 食料安保(食料安全保障)取材コメント Newspaper, magazine

    読売新聞(九州エリア地方誌)  https://www.yomiuri.co.jp/local/kyushu/news/20231207-OYTNT50076/3/  2023.12

     More details

    Author:Other 

    取材記事
    『担い手いない農地借りて始めた営農が大規模法人に成長…35歳「農業のあるべき姿を実現したい」』記事について、食料安全保障の観点から、コメントした。

  • NHK 所さん!事件ですよ「おいしいのに食べられない!?食の最前線」 TV or radio program

    NHK  『所さん!事件ですよ あなたの知らないニッポンが見える』  2023.04

  • タウン情報誌『ミスモ』2022年8月号コラム;子どもの食育を考える「食育による効果とは?」 Newspaper, magazine

    (株)インクルーブ  『ミスモ』  2022.08

  • 『日経サイエンス』「親と子の科学冒険 食農教育のススメ」 Newspaper, magazine

    日本経済新聞社  『日経サイエンス』  2022.08

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Attractiveness of Research 【 display / non-display

  • 現在、世界の動きは国連で採択されたSDGsにもあるように、人類のあらゆる意味での持続的開発が目標とされています。その中では、貧困や飢餓、健康、福祉、水やエネルギー、陸及び海洋資源、そしてつくる責任・つかう責任等17の目標が掲げられていますが、これらのほとんどが私たちの食生活や農業や環境に関わる問題なのです。
    こうした課題を解決する為には私たち自身が食生活を見直し、農林漁業を学ぶ事が重要です。食農教育はそれを伝えるための一つの重要な手段です。共に日本のそして世界の持続的発展の為の課題解決方法を模索し、学び、研究し、次世代に伝えていきましょう。