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Associate Professor |
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HARA Haruhisa Associate Professor |
From Graduate School 【 display / non-display 】
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Tokyo University of Agriculture Graduate School, Division of Agriculture Doctoral program (second term) Completed
2005.04 - 2008.03
Country:Japan
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Tokyo University of Agriculture Graduate School, Division of Agriculture Doctoral program (first term) Completed
2002.04 - 2004.03
Country:Japan
Degree 【 display / non-display 】
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修士(農業経済学) ( 2004.03 東京農業大学 )
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博士(農業経済学) ( 2008.03 東京農業大学 )
Employment Record in Research 【 display / non-display 】
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Tokyo University of Agriculture Graduate School of Agriculture Department of Agricultural Economics
2004.04 - 2005.03
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Tokyo University of Agriculture Faculty of International Agriculture and Food Studies Department of Food Environment Economics
2008.04 - 2009.03
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Tokyo University of Agriculture Faculty of International Agriculture and Food Studies Department of Food Environment Economics
2009.04 - 2013.03
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Tokyo University of Agriculture Faculty of International Agriculture and Food Studies Department of Food Environment Economics Docent
2011.09 - 2013.03
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Tokyo University of Agriculture Faculty of International Agriculture and Food Studies Docent
2013.06 - 2014.03
Papers 【 display / non-display 】
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熊本県阿蘇地域における世界農業遺産が抱える問題の構造の解明 Reviewed
田中裕人、上岡美保、原温久
農村研究 126 45 - 57 2018.03
Language:Japanese Publishing type:Research paper (scientific journal)
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農業法人経営における労働安全衛生教育の実態と問題点-日本農業法人協会会員に対するアンケート分析を中心として- Reviewed
原温久、北田紀久雄
農業労災研究 4 ( 1 ) 46 - 54 2018.03
Authorship:Lead author Language:English Publishing type:Research paper (scientific journal)
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地域住民におけるバイオマス利用意向に関する研究 Reviewed
間々田理彦、原温久、田中裕人
農林業問題研究 53 ( 1 ) 37 - 42 2017.03
Authorship:Lead author Language:Japanese Publishing type:Research paper (scientific journal)
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農業法人経営における農作業事故・事故防止対策の実態と農業労災マネジメントの課題ー日本農業法人協会会員に対するアンケート分析を中心として- Reviewed
原温久、北田紀久雄
農業労災研究 2 ( 1 ) 3 - 11 2016.01
Authorship:Lead author Language:Japanese Publishing type:Research paper (scientific journal)
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合併した自治体のバイオマス利用政策における住民意識に関する研究 Reviewed
間々田理彦、原温久、田中裕人
農村計画学会誌 論文特集号 34 201 - 206 2015.11
Language:Japanese Publishing type:Research paper (scientific journal)
Books and Other Publications 【 display / non-display 】
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バイオマス利活用における住民の認知と経済評価
田中裕人 岩本博幸 北田紀久雄 新部昭夫編著( Role: Joint author)
農林統計出版 2010.03
Language:Japanese Book type:Scholarly book
バイオマスの利活用を進めていくことは、国民の厚生の観点からも望ましい。本書は、アンケート調査を利用してバイオマス利活用の経済評価と住民の認知度について分析を行った。 A5判 全113頁
編者:田中裕人、岩本博幸、北田紀久雄、新部昭夫
共著者:田中裕人、岩本博幸、北田紀久雄、新部昭夫、間々田理彦、五十嵐春子、原温久、ニャムフーバットデルゲル
本人担当部分:「第6章、農家におけるバイオマスの認知と資源循環型社会に対する意識」を単著。pp.73~81、9頁。
米の栽培に宍道湖(島根県松江市)のしじみの貝殻を肥料にした「しじみちゃん」を使用している農家を対象として、バイオマスの認知の程度と資源循環型社会の形成に対する意識との関係をクロス集計分析により明らかにした。この結果、バイオマスの認知が高い農家ほど、資源循環型社会の形成に対する意識も高いことが明らかとなった。 -
農村地域における資源の循環的利用と管理
熊谷宏 北田紀久雄 永木正和編著( Role: Joint author)
農林統計出版 2009.08
Language:Japanese Book type:Scholarly book
本書は、中山間地域における農業生産構造の再構築と農業・農村の多面的機能の安定的確保をめざして、地域資源の循環型持続的活用とその適切な管理による地域システムの解明、このシステムをより効果的に実現する多自然居住地域の形成方法の解明を課題としたものである。 A5判・全281頁
編者:熊谷宏、北田紀久雄、永木正和
共著者:熊谷宏、北田紀久雄、永木正和、黒河功、吉仲怜、五十嵐春子、寺内光宏、波貝康司、原温久、上岡美保、山田忍、田中裕人、金田憲和、松下京平、浅野耕太、渡邉正英、武部隆、矢尾田清幸、辻雅男、柏雅之
本人担当部分:原温久・熊谷宏、「第6章、農業用水路の維持管理に対する非農家の参加意識-富山県常願寺川流域の事例分析-」を共著。pp.93~103、11頁。富山県中部地域を事例として、農業用水路の維持管理に対する非農家住民の参加意識を明らかにした。さらに、参加意識の規定要因についてLogit Model(ロジットモデル)を適用して分析し、維持管理への参加促進の方向性について提示した。維持管理には3人に1人が参加する意向があることが明らかとなった。都市地域では、生態系保全機能や多様な用途で利用できる農業用水路の整備、農村地域では水質浄化機能に関わる整備を進めることが参加促進に重要であることが明らかとなった。
Presentations 【 display / non-display 】
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事業者における生いもこんにゃく製品の製造の現状と課題
原温久
2012年度実践総合農学会第7回地方大会 2012.11 実践総合農学会
Event date: 2012.11
Language:Japanese Presentation type:Oral presentation (general)
Venue:(於安城)
こんにゃく事業者における生いもこんにゃく製品の製造の現状と課題について分析を行った。こんにゃく輸入とこんにゃくのさらなる消費拡大が期待される、生いもこんにゃく製品の製造拡大に向けては、「生いもこんにゃく製品の品質の均一化」、「生いもこんにゃく製品の製造に適した品種の確保」、「生いもこんにゃく製品の製造にかかる手間」の課題の解決がとりわけ重要であることが明らかとなった(AHPによる分析結果)。
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農業用水路・水田の維持管理対策に関する有効性評価
原温久、熊谷宏
実践総合農学会 第2回地方大会 2007.12 実践総合農学会
Event date: 2007.12
Language:Japanese Presentation type:Oral presentation (general)
Venue:(於富士宮)
富山県庁職員を被験者として、農業用水路と水田に対する維持管理に有効な対策の評価を行った。また、DEMATEL分析結果を活用し、優先すべき対策についても明らかにした。農業用水路の維持管理に対しては、非農家住民協力によるゴミ拾い、草刈、泥上げがとくに有効であり、一方、水田の維持管理に対しては、水田の基盤整備を進めるとともに、集落営農の実施と集落・地域間の連携を図ることが有効であることが明らかとなった。
本人担当部分:全て
共同発表者:原温久、熊谷宏
Basic stance of industry-university cooperation 【 display / non-display 】
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積極的に応じたいと思います。