Books and Other Publications - GOJO Miyoshi
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女性が活躍する農業委員会
五條満義 編著（ Role： Edit）
（一社）全国農業会議所 2016.10
Total pages：５１ページ Responsible for pages：他の人の発言部分も含め本書全縦を編集した Language：Japanese Book type：Scholarly book
２０１６年４月の改正農業委員会法施行に伴い、農業委員の選出方法も変更になることから、以前より農業農村分野の男女共同参画の重点課題となってきた、農業委員への女性登用の拡大に関しても、重要局面を迎えた。そこで、「第１２回女性農業委員活動推進シンポジウム」で、コーディネーターを務めた五條が、このシンポジウムの討議の経過を編集・再構成し、女性が活躍する農業委員会の意義や改正法施行後の取組を示唆する啓発書に取りまとめた。
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女性で活きる農業委員会
五條 満義 編著（ Role： Joint editor）
全国農業会議所 2010.12
Language：Japanese Book type：Scholarly book
農業委員への女性の登用の拡大に向けた取り組みと課題について、現場の実態を掘り下げ、男女共同参画の考え方に基づく農業農村の活性化を図るための討論の記録を集約した。
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家族経営協定最前線
五條 満義（ Role： Sole author）
全国農業会議所 2010.05
Language：Japanese
家族農業経営内の個人の地位確立や、経営の改善を目指した家族経営協定について、その基本的な考え方を論じた上で、13事例の現地取材を通じて、協定の多方面的な活用方法を紹介した。特にその中で、文書化の効果、エコ栽培、男女共同参画、農業経営の法人化等の視点に基づいて、協定の取り組みに関する今日的な意義を検証した。
141ページ、Ｂ6判 -
中国の大学と農村は今－中国農業大学依命留学記－
五條 満義（ Role： Sole author）
東京農大出版会 2008.03
Language：Japanese
中国農業大学に依命留学した本人が、その１年間の活動状況と研究成果を集約した。現地で担当した講義の経過を含め学内から見つめた大学事情と、北京市と瀋陽市の近郊等で行った現地調査・視察を踏まえた中国農村最前線レポートなどで構成している。
四六判。全頁数：165 -
食料環境経済学を学ぶ
應和邦昭、他17名（ Role： Joint author , 157-170）
筑波書房 2007.09
Language：Japanese
食料・農業・環境分野をめぐり経済学的視点から学ぶ者にとっての解説書。本人担当部分は、第13章「農政の展開過程と農業法」。
A5判、全頁数：283。
應和邦昭、他17名の東京農業大学食料環境経済学科の教職員による共著。 157-170 -
農と食の現段階と展望
熊谷宏、清水昂一、白石正彦、他19名（ Role： Joint author , 275-289）
東京農大出版会 2004.12
Language：Japanese
農業農村・食料システムおよびそれらを取り巻く政策等についての現段階と展望を、経済学的なアプローチで検証している。本人担当部分は、第3部、第18章、「農業・農村の男女共同参画に関する基本課題と展開方向」
A5判、全貢数：389 -
家族農業経営の底力
金沢夏樹、松木洋一、木村伸男、他18名（ Role： Joint author , 123-131）
農林統計協会 2003.06
Language：Japanese
今日的な家族農業経営の特性と展開力をめぐる条件を多角的に検証している。本人担当部分は、第2部、第2章［4］「家族経営協定に基づく部門分担経営の今日的展開－栃木県河内町の協定締結農家の事例を中心として」
A5判、全貢数：274 -
家族経営協定の展開
五條 満義（ Role： Sole author）
筑波書房 2003.04
Language：Japanese
わが国農業における担い手および経営問題を考察する一環として、家族経営協定の今日的な展開状況を実証的な検討に重点を置きながら取りまとめた。家族経営協定について、その展開過程・契約内容・実践事例に対する検証などを論述した。
A5判 全貢数：177 -
農村女性による起業と法人化
岡部守、根岸久子、台たまえ、沼沢洋子（ Role： Joint author , 27-34、74-82、94-02）
筑波書房 2000.10
Language：Japanese
農業における法人問題と農村女性起業について、農政上の位置付けに関する展開過程を論述した。また、実践編では、千葉県・愛知県などにおける調査事例を通じて、農村女性起業の形成のプロセスと発展要因等の検証を行った。本人担当部分：第1部第2章「農業法人制度の変遷と農村女性起業に関する農政上の位置付け・動向」、第2部第2章「実態編・有限会社グリーブ」、第2部第4章「実態編・有限会社ふるさと館」
A5版 全貢数：220 -
食料環境経済学入門
清水昂一、岡部守、白石正彦、他14名（ Role： Joint author , 261-276）
筑波書房 1998.04
Language：Japanese
食料・環境に関する課題を経済学的視点から学ぶ者にとっての基礎理論を解説。他東京農業大学食料環境経済学科所属教員14名による共著。
本人担当部分：第18章「2:日本の農協の形成と展開」「3:農協の組織・事業・経営の現状」。
A5判 総頁319p。 -
家族経営協定普及推進の道しるべ
宮崎俊行、今城祐子（ Role： Joint author , 47-112）
全国農業会議所 1997.10
Language：Japanese
家族経営協定の契約内容とその普及推進上の課題を集約するとともに、全国8カ所の事例調査を踏まえて、家族経営協定の取り組みをめぐる現状を紹介した。本人担当部分：第2部「家族経営協定の内容と先進地の新展開」。
A5判 全貢数：173 -
農政の総括とパラダイム転換
竹中久仁雄、他11名（ Role： Joint author , 316-334）
筑波書房 1997.04
Language：Japanese
食料・農業・農村に関する新しい基本法の制定の動きを踏まえ、関連施策のパラダイム転換の提案を多角的な視点から論じた。
本人担当部分：第21章「家族経営協定の今日的意義と関連制度をめぐる課題」。
A5版、全貢数：357 -
今、家族経営協定の出番だ
村元健治、五島弘子、大西博、江原正治、芳賀稔（ Role： Joint author , 1-33）
全国農業会議所 1994.09
Language：Japanese
家族農業経営の発展方策の一環として、「家族経営協定」の趣旨や内容、普及推進の方法等について各地の事例を取り上げながら解説・論述した。
本人の担当部分：第１章「推進しよう家族経営協定」。
A5判 第1刷総頁93 第2刷総頁109