2017/11/27 更新

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立岩 壽一 (タテイワ トシカズ)

TATEIWA Toshikazu

教授

留学歴 【 表示 / 非表示

  • 1997年09月
    -
    1998年08月

    カリフォルニア大学バークレー校   客員研究員

取得学位 【 表示 / 非表示

  • 東京大学 -  農学博士

学内職務経歴 【 表示 / 非表示

  • 1992年04月
    -
    1998年03月

    東京農業大学   農学部農業経済学科   助教授  

  • 1998年04月
    -
    2000年03月

    東京農業大学   国際食料情報学部   食料環境経済学科   助教授  

  • 2000年04月
    -
    継続中

    東京農業大学   国際食料情報学部   教授  

学位論文 【 表示 / 非表示

  • 転換期におけるアメリカ農業の生産力構造―両大戦期間中西部コーンベルトを中心として―

    立岩 壽一

    東京大学    1988年12月

    学位論文(その他)   単著

    両大戦間期アメリカ農業のコーンベルトにおける生産力構造の転換の意味を、個別農家レベルの機械化とその限界を分析することで、現代アメリカ農業の形成にむすびつくものだった点にあることを明らかにした。
    担当部分すべて本人が実施。(博士論文)
    (お茶の水書房 平2、1 『現代アメリカ農業の形成』 全頁数348pp.)

  • 「両大戦間期アメリカ農業の生産構造-両大戦間期中西部農業地帯を中心として-」

    立岩 壽一

    法政大学    1983年03月

    学位論文(その他)   単著

    第一次大戦から第二次大戦までのアメリカ中西部農業の構造変動を、地域的には大平原の小麦地帯と大草原のコーンベルトとに分割し、土地利用、機械化、農業人口移動、規模別農家数等を指標として実証的に分析した。(修士論文)
    担当部分すべて本人が実施。全382pp.

論文 【 表示 / 非表示

  • カリフォルニア州ビュッテ郡における移民日本人稲作の展開過程―1910年代前半を中心として―

    立岩 寿一

    農業経済研究   85 ( 4 ) 220 - 233   2014年03月  [査読有り]

    研究論文(学術雑誌)   単著

    1910年代に本格化したカリフォルニアの稲作に関する移民日本人の関与と貢献を、中心的稲作地のビュッテ郡において明らかにした。コルサ郡との違いは、動産抵当証書による資金確保ではなかったこと、土地所有者との関係が固定的だったこと等を解明した。

  • カリフォルニア州コルサ郡における移民日本人稲作の展開過程

    立岩 寿一

    農村研究   ( 113 ) 14 - 23   2011年09月  [査読有り]

    研究論文(学術雑誌)   単著

    1912年に開始されたカリフォルニア州の商業的稲作はその当初から移民日本人が深く関わっていた。本稿は同州稲作開始時から中心地であったコルサ郡を事例に、移民日本人がその栽培技術と好況を背景に、最初は同邦人や土地所有者から、その後次第に現地金融機関から資金を調達し、また土地所有者からの信頼と経済的環境を支えとして経営を拡大していったことを明らかにした。

  • 1910年代後半のカリフォルニアにおける日本人稲作経営の発展過程

    立岩 壽一

    日本農業経済学会     2008年03月

    研究論文(学術雑誌)   単著

    日本人移民によるカリフォルニア稲作経営の拡大期に、いかなる人々がどのような稲作会社をどのような形態で経営し、その後の稲作経営の発展にどのように貢献したかを明らかにした。

  • California Early Rice Farming and Asian Immigrants in 1910-20

    立岩 壽一

    The 6th International Conference on East Asian Agricultural History, Seoul, Korea     2006年09月

    研究論文(国際会議プロシーディングス)   単著

    1912年に始まるカリフォルニア稲作とアジア移民との関係を動産抵当証書、穀作研究所年次報告書、雑誌などからまとめ、アジア移民がカリフォルニア稲作黎明期に多大な貢献をしていたことを明らかにした。また戦後恐慌及び1920年代のアジア人排斥と第二次大戦によるその崩壊過程を分析し特徴を示した。

  • カリフォルニア商業的稲作黎明期の移民日本人

    立岩 壽一

    日本農業経済学会 農業経済研究 第76巻第4号     2005年03月

    研究論文(学術雑誌)   単著

    1912年に始まったカリフォルニア商業的稲作には、多くの日本人移民も関与し貢献していたされる。しかし、その後の日米関係の悪化等によりその関与度合いや関与した日本人移民たちの実態は不明のままであった。本稿は、カリフォルニア州群事務所や登記所に保存されている土地賃貸借証書、動産抵当証書および当時の移民たちの残した史料を分析し、移民日本人とカリフォルニア商業的稲作黎明期の関係を明らかにした。222-230pp.

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著書 【 表示 / 非表示

  • 『食料環境経済学を学ぶ』(東京農業大学食料環境経済学科編、筑波書房)第20章「アメリカ・EUの農業と農業政策」

    應和邦昭他 (担当: 共著 , 担当範囲: 263-276頁 )

    東京農業大学食料環境経済学科編、筑波書房  2007年09月

    21世紀を迎えたアメリカとEUの農業の現状と農業政策を解説し、国際関係の中のアメリカ及びEUの農業・農業政策の課題を明らかにした。

  • 地域経済と福祉

    渋谷博史、樋口均 (担当: 共著 , 担当範囲: 38-60、61-95 )

    学文社  2006年04月

    地域経済の現況と地域の諸活動、経済状況を、福祉、農業、雇用などの視点から分析し、中でも農業・食料をめぐる課題と新たな動きを分析した。
    38-60pp.(地域経済と農業・農村の概況)
    61-95pp.(日本農業の課題と新たな動き)

  • 食と農の現段階と展望

    熊谷宏、清水昴一、白石正彦、立岩寿一他 (担当: 共著 , 担当範囲: pp.71-82 )

    東京農業大学出版会、東京農業大学農業経済学会  2004年12月

    代4章 農政をめぐるグローバリゼーションとリージョナリゼーション―アメリカ農業政策の新たな課題―

  • フードシステムの展開と政策の役割  (フードシステム学全集第7巻)

    立岩寿一、他 (担当: 共著 , 担当範囲: 87-99 )

    農林統計協会  2003年01月

    フードシステムのいわゆる川上領域における現状の問題点を分析し、制度・政策の対応状況とその問題点、今後の方向などを考察した。特に、多様な担い手の育成策として、農協と自治体の役割の重要性を指摘している。高橋正郎監修、白石正彦・生源寺眞一編集
    担当章は第4章「川上領域における担い手に対する制度・政策の役割」

  • 福祉国家システムの構造変化

    立岩寿一 (担当: 共著 , 担当範囲: 167-194 )

    東京大学出版会  2001年11月

    20世紀最後の10年間に生じた日本とアメリカの農業政策改革を比較し、20世紀型農政の特徴と問題点、21世紀に対応するものとして形成されたあらたな農政の問題点を日本とアメリカに分けて分析した。
    渋谷博史、内山昭、立岩寿一編著
    担当部分は全体的編集・指導及び第5章「日米の農政改革―広義の福祉国家メカニズムと農業・農村―」
    全頁数266pp.

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総説・解説記事 他 【 表示 / 非表示

  • 「アメリカ農業政策の再考」

    立岩寿一(解題)、鈴木貴裕(抄訳)

    のびゆく農業 No.969 ( 農政調査委員会  )    2006年03月

    総説・解説(その他)   共著

    更新

  • 「アメリカにおける農業法人への出資及び経営形態の特徴」

    立岩 壽一

    土地と農業 ( (社)全国農地保有合理化協会  )    2005年03月

    総説・解説(その他)   単著

    土地所有、農外資本の経営参入が自由なカリフォルニアを事例として、農外資本の土地所有、経営参入を実態調査し、農業の景気変動と対応した農外からの参入があるものの、それは比較的少なく、流通・加工部門への参入が主流であること、しかし農外資本参入のためのコンサルタント業が存在し、資本参入が行われること等を明らかにした。

  • 「文部科学省科学研究費(基盤研究(C))研究成果報告書 日米稲作技術発達史の比較研究―移民史の視点から―」

    立岩寿一

    不明     2003年05月

    総説・解説(その他)   共著

    20世紀初頭のカリフォルニア稲作黎明期の日本人移民稲作経営を分析し、多数の移民日本人が経営及び資金確保などの面でホスト社会と対等の関係を樹立しつつ経営を展開していたこと、大規模経営を展開しており、従来の移民研究成果と異なる一群の人々が存在していたこと等を明らかにした。

  • 「新たな農基法とアメリカの新農業法」

    立岩 壽一

    「協同組合経営研究月報」 No.543 ( (財)協同組合経営研究所  )    1998年12月

    総説・解説(その他)   単著

    1998年9月に発表された「食料・農業・農村基本問題調 査会の」最終答申から、新たな「農業基本法」の理念と政策方向を検討するとともに、アメリカの新農業法の理念、政策方向と比較することで、先進国の抱える食料・ 農業問題と政策方向を考察した。
    担当部分すべて本人が実施。22-35pp.

  • 「新農業法」とアメリカ農政の展開

    立岩 壽一

    「新たな米政策」をめぐる諸問題 ( (財)協同組合経営研究所 )    1997年03月

    総説・解説(その他)   単著

    1996年アメリカ農業法の内容と日本の米政策を比較検討し、国際化の進展に伴う日本稲作ま方向を検討するとともに、「新農業基本法」に基づく新たな検討課題を提示した。
    担当部分は本人がすべて実施。25-33pp.
    梶井巧、堀口健治、石原健二著

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研究発表 【 表示 / 非表示

  • California Early Rice Farming and Asian Immigrants

    立岩 壽一

    The 6th International Conference on East Aisan Agricultural History, Seoul, Korea, Sep.20-23, 2006  2006年09月  -  2006年09月 

    1912年に始まるカリフォルニア稲作とアジア移民との関係を動産抵当証書、穀作研究所年次報告書、雑誌などからまとめ、アジア移民がカリフォルニア稲作黎明期に多大な貢献をしていたことを明らかにした。また戦後恐慌及び1920年代のアジア人排斥と第二次大戦によるその崩壊過程を分析し特徴を示した。

  • Changes of Agriculture, Rural Communities and Welfare of Rural Area in Japan and Lessons for Asian Countries

    立岩 壽一

    The Ninth International Karl Polanyi Conference Montreal, Canada, November 12-14,2003  2003年11月  -  2003年11月 

    1960年代以降の日本の農業、地域社会、農村地域福祉システムなどの変化とその原因を報告し、農業と地域社会の不可分の変化が農村型福祉システムの変化を招き、新たな地域社会の再建と地域福祉システムの再建が模索されていること、変化するアジア社会の課題として地域社会と地域福祉システムの維持・発展があることを報告した。

  • アメリカにおける農村女性と農業政策―両大戦間期を中心として―

    立岩 壽一

    日本農業史学会 2002年大会全体会報告  2002年04月  -  2002年04月 

    19世紀から両大戦間期におけるアメリカ農村の女性の活動に見られる農村女性像を分析し、アメリカ農政と農村女性との関係を明らかにし、第二次大戦後のアメリカ女性問題との関係を考察した。
    2002年度日本農業史学会統一テーマ報告

  • Current Condition of Agriculture and Agricultural Policy in Japan, and Lesson for the Africulture and Rural Community in Asis

    立岩 壽一

    International Productivity Conference, 2001, Singapore, Oct., 2-4  2001年10月  -  2001年10月 

    1960年代からの日本農業と農政、農村の変化を分析し、経済発展の進むアジア諸国にとって農業、農政、農村政策に何が必要かを分析した。

  • U.S. Agricultural Policy and Current Condition of U.S. Agriculture

    立岩 壽一

    Kyoto International Conference on Pax-Americana and American & Japanese Economy and Society, Kyoto, August 7-8, 2000, Japan  2000年08月  -  2000年08月 

    東京大学社会科学研究所所管の国際会議での発表。1996年アメリカ農政の変化の後、アメリカ農業に生じた変化を経営的側面、価格動向などから分析し、農政の転換がアメリカ農業の市場構造を変化させ、穀物部門を中心に不況を招来したことを明らかにした。

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産学連携の基本姿勢 【 表示 / 非表示

  • 産業界の要望と研究成果との協調的発展が必要

研究の魅力 【 表示 / 非表示

  • 問題意識と学問的課題への真摯な取組を忘れないこと。