MISC - 佐藤　和憲

大規模野菜作経営における加工事業への６次産業化

佐藤和憲

野菜情報   ( 214 )   34 - 42   2021年12月

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担当区分：筆頭著者   記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（商業誌、新聞、ウェブメディア）  

加工事業を統合した大規模野菜経営の展開

佐藤和憲

野菜情報   ( 189 )   13 - 22   2019年11月

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担当区分：筆頭著者   記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（商業誌、新聞、ウェブメディア）  

加工用野菜大規模経営の現状と課題－青森県の農事組合法人舮作興農組合を事例に－

佐藤和憲

野菜情報   ( 174 )   34 - 43   2018年11月

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担当区分：筆頭著者   記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（大学・研究所紀要）  

舮作興農組合は、大規模野菜経営としての事業基盤と持続性を固めつつ、時々の市場動向にも対応してきたことが長期にわたる事業継続につながったことを明らかにした。

水田転作によるスーパー向け野菜導入からレストラン向け業務用野菜への展開

佐藤和憲

野菜情報   ( 163 )   7 - 16   2017年12月

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担当区分：筆頭著者   記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（大学・研究所紀要）  

富山県砺波市のみずほ農場株式会社は、水稲と転作物を主幹作物とした集落営農として発足したが、農地集積が困難な条件下で、機械化一貫体系による白ねぎを導入し、土地利用作物と並ぶ主幹部門として定着させた。さらにハウスに軟弱野菜を導入し、周年的な雇用と収益の安定化に成功している。

東北農業における6次産業化の現状と課題

佐藤和憲

JATAFFジャーナル   5 ( 8 )   43 - 47   2017年07月

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担当区分：筆頭著者   記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（大学・研究所紀要）  

６次産業化には、民間企業が参入しにくい商品やサービスを選択するか、さもなければ原材料。製法。地域イメージなどによる製品差別化が必要である。また、プラントメーカー、食品メーカー、流通業者等との連携が効果的である。長期的な持続・発展を図るには，農業側に異業種とスムーズなコミュニケーションの図られる人材が必要であり、そのためには外部からの人材導入が必要となる。

ベビーリーフの需要特性と周年供給ニーズへの対応-株式会社HATAKEカンパニーを事例として-

佐藤和憲

野菜情報   ( 150 )   36 - 45   2016年11月

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担当区分：筆頭著者   記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（大学・研究所紀要）  

ベビーリーフは需要が急速拡大している。これに対応して、食品企業、ベンチャービジネス、カット野菜業者が、子会社、出資、契約取引などの形態で参入してきており、大規模経営が形成されている。こうした大規模経営は、機械化、自動化された選別・調製・包装工程により、スーパーマーケットなどの大ロット発注に迅速かつ機動的に対応するとともに、低コスト化を実現しており、大きな競争力を有している。

食の保障とフードシステム

佐藤和憲

フードシステム研究   23 ( 1 )   1 - 2   2016年06月

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担当区分：筆頭著者   記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（大学・研究所紀要）  

巻頭言を執筆、相対的貧困率の増加が食の保障を脅かしていることを指摘したうえで、これに対する対策としてアメリカのSNAPを取り上げ、その対象、内容、予算規模などについて概説したうえで、日本においてもフードシステム研究として貧困に伴う食の保障の現状把握が必要なことを指摘した。

加工・業務用キャベツの低コスト化に向けた生産の現状

佐藤和憲

野菜情報   ( 138 )   16 - 24   2015年09月

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担当区分：筆頭著者   記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（大学・研究所紀要）  

加工・業務用キャベツの省力化、低コスト化に向けた機械化一貫体系の効果について、北海道鹿追町の事例を通じて分析した。省力化効果については、10アール当たり全作業時間が慣行の３分の１弱に削減されており、これに応じて作付面積の規模拡大が可能となっている。低コスト化については、家族労働費見積額を含めた10アール当たり生産費で見ると、慣行体系よりも４割以上低減されている。

農業研究・現場におけるバリューチェーン構築の現状と課題,

佐藤和憲

近畿中国四国農研農業経営研究   　 ( 25 )   1 - 11   2015年02月

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担当区分：筆頭著者   記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（大学・研究所紀要）  

青果物における需給構造や流通構造が変化する中で、産地サイドが付加価値を獲得するための戦略として、6次産業化と農商工連携によるバリューチェーンの構築が必要となっていることを指摘したうえで、産地における具体的な取り組み事例をビジネスモデルの視点から整理し、タイプ別の特徴と課題を指摘した。

６次産業化に向けた農業技術開発の方向

佐藤和憲

農業・食品産業技術総合研究機構総合企画部研究調査チーム　研究地調査室小論集   　 ( 16 )   35 - 45   2011年03月

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担当区分：筆頭著者   記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（大学・研究所紀要）  

６次産業化のタイプ別動向を整理したうえで、農業技術のうち育種、栽培、流通技術、加工の開発方向について提起した。留意点としては、第一に技術開発に着手前にニーズの評価を行い既存技術での対応の可否を判断すること、第二にキーテクを中核としたプロトタイプの実証試験が必要なこと、第三に研究機関での技術開発はプロトタイプレベルに留め、製品化に向けた実用技術開発は事業者主導が望ましいと指摘した。

ＪＡにおける戦略的営業活動の基礎理論と管理論に関する研究

佐藤和憲、森江昌史、清野清喜、森尾昭文、仲野隆三

協同組合奨励研究報告   36   10 - 55   2010年11月

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担当区分：筆頭著者   記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（大学・研究所紀要）  

JAの営業について、販売事業戦略とくに販売チャネル戦略の策定とそれに基づく営業活動の実施、柔軟な営業活動を可能にする意思決定方式とリスク管理、人材育成とそのためのトレーニング、営業活動と営農指導の連携、単京都全農・経済連との機能的な分担関係、などが必要なことを指摘した。

野菜作経営・産地の構造変化とビジネスモデル

佐藤和憲

関東東海農業経営研究   101   27 - 36   2010年02月

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担当区分：筆頭著者   記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（大学・研究所紀要）  

新たな野菜産地・経営のビジネスモデルは、スーパーや外食企業のニーズに合わせた野菜を直接供給するために、異なった気象・土地条件下にある家族経営またはその農地を多様な品ぞろえと長期安定供給できるように組み合わせ、協同または契約によって調達し、直接生産または委託生産し、ニーズに応じてカット・パックして、スーパーや外食企業へ直接的・継続的な取引していることに特徴があることを明らかにした。

関東地域における露地野菜作農家の特徴と降雨被害軽減技術導入の可能性

佐藤和憲

関東東海農業経営研究   99   35 - 43   2009年02月

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担当区分：筆頭著者   記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（大学・研究所紀要）  

大量降雨による露地野菜作経営(レタス+夏ネギ)への被害を回避する技術(圃場傾斜化等)の効果と導入条件を、確率的計画法を用いて分析し、9年に1回50%減収程度の降雨被害であれば、1回2万円程度のレーザーレベラーを用いた傾斜化施工は採算が取れることを明らかにした。

産地マーケティングの主体的な新展開

佐藤和憲

農業と経済   73 ( 12 )   5 - 13   2007年12月

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担当区分：筆頭著者   記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（大学・研究所紀要）  

小売業における大手企業のシェア拡大、消費者の外食への依存が進む中で、農協など産地の出荷団体のマーケティングにおいても、従来の卸売市場に偏った販路選択と委託取引に依存した取引方法が限界にきていることを指摘し、中間流通業者を利用しながらも小売企業や外食企業との取引関係を構築していく必要があることを指摘した。

農業と食品関連産業の戦略的提携

佐藤和憲

2006年版農産物流通技術年報   　   10 - 15   2007年08月

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担当区分：筆頭著者   記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（大学・研究所紀要）  

農業と食品関連産業の連携関係について、食品関連産業業からの原料・食材調達問題を中心として、農業サイドには周年的な調達、価格と供給の安定性などのニーズに対応可能な、契約生産的な生産・出荷体制への転換が必要なことを指摘した。

野菜の加工・業務用需要と産地のマーケティング

佐藤和憲

農業及び園芸   82 ( 1 )   184 - 189   2007年01月

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担当区分：筆頭著者   記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（大学・研究所紀要）  

野菜の加工・業務需要の拡大とその主な要因である外食・中食産業における野菜調達の変化について輸入品と国産品の用途の違いなども含めて整理したうえで、国内の野菜産地が加工・業務用需要に対応していくうえで不可欠な契約生産の仕組みと産地間連携について指摘した。

商物分離流通と物流の効率化

佐藤和憲

2005年版農産物流通技術年報   　   50 - 54   2005年09月

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担当区分：筆頭著者   記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（大学・研究所紀要）  

卸売市場における青果物流通を対象として、従来の商物一致流通の背景を確認したうえで、小売企業の大規模化を背景とした調達ロットの大規模化と発注方法の変化、さらに情報通信技術の変化を背景として、物流センター納品が徐々に増えており、物流面での卸売市場経由の必要性が低下しいることを指摘した。

流通システムの変革期における合併農協共販組織の再構築と展開方向に関する研究

佐藤和憲 他

協同組合奨励研究報告   31   43 - 56   2005年09月

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担当区分：筆頭著者   記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（大学・研究所紀要）  

「Ⅲ．全農茨城における直販(VFS)事業の取り組み」pp.43-56を執筆、全農茨城県本部VFS事業は、実需者の特性と生産者の特性を結びつけた小ロットで継続的な取引を行える販売チャネルを形成し、多様な業務用実需者のニーズに適応することにより市場外販売を大きく伸ばしている。また品目や生産者の特性に応じた契約方法を選択することにより契約取引の普及に成功している。

マーケティング視点からの農業技術研究のＦＳ

佐藤和憲・河野恵伸・大浦裕二

農業・食品産業技術総合研究機構・総合企画部・研究調査室小論集   3   102 - 109   2004年

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担当区分：筆頭著者   記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（大学・研究所紀要）  

農業技術研究におけるフィー時びりティスタディについて、マーケティングの視点から、技術開発にはマーケティングマネジメントの製品政策および新製品開発が適用できること、および普及対象の農業経営や関係機関との関係マネジメントには生産財マーケティングが適用できることを示した。

消費・流通ニーズの多様化と販売チャネル戦略

佐藤和憲

九州沖縄農研農業経営研究資料   4   5 - 17   2004年

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担当区分：筆頭著者   記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（大学・研究所紀要）  

青果物流通における変化を、スーパーと大型産地の主導するシステム、卸売市場における販売方法の相対化、継続型取引化として捉え、こうした変化に対応した産地マーケティングについて、多様な顧客ニーズと生産者グループを結びつける営業活動、および物流体制の整備について指摘した。

農産物におけるトレーサビリティの確立をめぐる最近の動き

佐藤和憲

果樹研究所・落葉果樹研究会資料   　   1 - 10   2003年

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担当区分：筆頭著者   記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（大学・研究所紀要）  

農産物のトレーサビリティシステムにおいては、野外の生産工程において作業者が個体やロットを識別しながら履歴データを逐次入力できる必要があるが、既存のシステムは操作性と入力効率に問題がある。流通工程においては、優れたシステムが開発されているが、なお出荷箱単位での識別やロットの分割への対応が不十分である。

農協の組織変革と販売体制の再編－群馬県JA甘楽富岡の取り組み－

佐藤和憲

農流技研会報   249   83 - 85   2002年

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担当区分：筆頭著者   記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（大学・研究所紀要）  

群馬県JA甘楽富岡は、契約方式を取り入れたスーパーや生協との多様な直接取引を中心としながら、商品特性によっては卸売市場販売や直販を組み合わせた多元的な販売チャネルを構築することにより、販売成果を上げており、農協改革の一つの指針となる。ただし、その背景には平等から公平へという組織原理の変革があったことも指摘した。

A new approach to estimating consumer needs for farmer's market in Japan : a choice-based conjoint analysis

Yuji Oura・Kazunori Sato・Katsuya Takahashi ・Izumi Yamada

PROCEEDINGS OF INTERNATIONAL CONFERENCE OF AGRICULTURAL ECONOMISTS, THE TWENTY-FOURTH CONFERENCE2000   　   727 - 728   2000年

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記述言語：英語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（大学・研究所紀要）  

上田市民3000名に対する農産物直売所アンケート(有効回答1052名)をコンジョイント分析にかけた結果、駐車場、品揃え、地場産、文化、価格が重要であることが明らかとなった。

Development of the Organic Fresh Produce Market in Japan

Kazunori Sato

PROCEEDINGS OF INTERNATIONAL CONFERENCE OF AGRICULTURAL ECONOMISTS, THE TWENTY-THIRD CONFERENCE1997   　   582   1997年

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担当区分：筆頭著者   記述言語：英語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（大学・研究所紀要）  

有機生鮮青果物の流通は、食品としての安全性と農家の健康に対する危惧を背景として、1970年代初頭に出現した。流通経路としては、大都市近郊では、消費者団体、スーパーマーケット、有機専門店、農家直販の4つのタイプがある。

Consumers'Consciousness about Quality of Vegetables and Fruits in Japan

Yuji Oura・Kazunori Sato

PROCEEDINGS OF INTERNATIONAL CONFERENCE OF AGRICULTURAL ECONOMISTS, THE TWENTY-THIRD CONFERENCE1997   　   582   1997年

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記述言語：英語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（大学・研究所紀要）  

消費者の環境問題の認識と購買行動の関係について、ラダリング法を使って分析し、トマトについて消費者は、生産地、栽培技術を安全性の指標として認識していることを明らかにした。