書籍等出版物 - 鈴村 源太郎
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実践・アグリビジネス1 －顧客の喜びと実践を創造するユニーク経営－
鈴村源太郎・犬田剛・熊谷達哉（ 担当： 共著 , 範囲： 第1章 ニーズを先取りした種子・特殊用途米生産経営の実践）
東京農業大学出版会 2024年03月 （ ISBN:978-4886945389 ）
総ページ数：76 記述言語：日本語
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バイオビジネス19－攻めと守りのベストバランス経営－
鈴村源太郎・小川皓士・鈴木萌・松本龍一（ 担当： 共著 , 範囲： 世界展開を遂げた“ 幻” ブランド戦略 −中尾醸造株式会社・伝統と近代的マネジメントの温故知新− （第3章））
世音社 2022年03月
総ページ数：145 担当ページ：63-104 記述言語：日本語 著書種別：教科書・概説・概論
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変貌する水田農業の課題
八木宏典・李哉玄編、鈴村源太郎・安武正史・内山智裕・八木洋憲・笹原和哉・李裕敬・劉徳娟・宮武恭一著（ 担当： 単著 , 範囲： 第1章 水田農業における組織経営体の構造変化－2015年センサスによる水田農業構造の分析－）
日本経済評論社 2019年06月
記述言語：日本語 著書種別：学術書
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バイオビジネス17－経営環境変動期に挑むアントレプレナー－
鈴村源太郎・今井麻子・天野香（ 担当： 共著 , 範囲： 第1章「大粒完熟いちご」にかけた安定的高収益経営－KURI BERRYFARM・栗本めぐみ氏の「カッコイイ農業」への途－）
世音社 2019年03月
記述言語：日本語 著書種別：教科書・概説・概論
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2015年農林業センサス総合分析報告書
鈴村源太郎 ほか（ 担当： 共著 , 範囲： 第2章第1節「農業経営体・組織経営体の展開と構造」）
農林統計協会 2018年03月
記述言語：日本語 著書種別：学術書
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バイオビジネス16－地域を担うリーディング企業の軌跡－
鈴村源太郎・朴壽永・大澤将弥（ 担当： 共著 , 範囲： 第4章「食に寄り添う純米酒造り－髙嶋酒造株式会社・最高のコミュニケーションツールを目指して－」）
世音社 2018年03月
総ページ数：171 担当ページ：106-136 記述言語：日本語 著書種別：学術書
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バイオビジネス14－海外のバイオビジネス事情と課題－
内山智裕・鈴村源太郎・土田志郎・菊地志穂美（ 担当： 共著 , 範囲： 第2章「『木のプロ集団』へ向けた経営多角化の軌跡―チューモク株式会社の「木のプロ集団」への取り組み」）
家の光協会 2016年03月
総ページ数：189 担当ページ：99-140 記述言語：日本語 著書種別：学術書
本書は、国際バイオビジネス学科においてバイオビジネスケース演習等に活用されている教科書である。担当した第3章は、富山県南砺市で山林土木業、製材業、プレカット、住宅建築・販売業などを総合的に展開している「チューモク株式会社」について執筆した。同社の経営理念、地元産の木材に対するこだわりなど経営管理の特色について明らかにし、財務諸表のデータを活用した経営分析と今後の経営展開の方向性等について分析を行っている。
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バイオビジネス13－新世代日本的経営の確立に向けて－
鈴村 源太郎 他（ 担当： 共著 , 範囲： 第2章「ぶどう生産から総合農産業へ－株式会社ぶどうの木・本昌康氏の農的コンセプトに学ぶ－」）
家の光協会 2015年02月
記述言語：日本語 著書種別：教科書・概説・概論
本書は、国際バイオビジネス学科においてバイオビジネスケース演習等に活用されている教科書である。担当した第2章は、石川県金沢市でぶどう園経営の傍ら、多店舗のカフェやレストラン、洋菓子店を展開し、結婚式場も営む「株式会社ぶどうの木」について執筆した。同社の経営理念、アメーバ経営の導入やフィロソフィー手帳の活用など経営管理の特色について明らかにし、財務情報に基づいた経営分析と今後の経営展開の方向性等について分析を行っている。
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農業経営学の現代的眺望
鈴村 源太郎 他（ 担当： 編集 , 範囲： 第9章「認定農業者の経営管理に関する現状分析と課題」及び第19章「農林漁業経営の多角化方策としての子ども宿泊体験活動」）
日本経済評論社 2014年06月
記述言語：日本語 著書種別：学術書
本書は、激変する農業環境に対応し、様々な展開をみせながら成長する現代の農業経営の諸課題に焦点を当て、経営学という学問体系の現況の到達点と今後の方向性について分析している。担当した第9 章では、認定農業者制度の制度的問題点について整理し、段階的支援策の構築に向けた経営者能力の判定手法に関する検討を行うとともに、経営者能力や販売金額に従って必要支援策がどのように変化するかを明らかにした。また、第19章では、経営多角化の一方策としての農林漁家宿泊体験に焦点を当て、宿泊体験がどのような学校側ニーズの元で実施され、受入地域にどういった特性があるかを実証的な立場から検討している。
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東日本大震災からの真の農業復興への挑戦
鈴村 源太郎 他（ 担当： 共著 , 範囲： 第Ⅱ部第２章「津波による営農被害の実態と被災地域の農業の新たな担い手・経営の創造」）
ぎょうせい 2014年03月
記述言語：日本語 著書種別：学術書
本書は、2011年3月の東日本大震災で地震、津波、放射能の深刻な被害を受けた福島県相馬市における復興過程について、東京農業大学による同市への支援状況を踏まえながら、支援と復興の現況について中間的に課題を整理したものである。担当した第Ⅱ部第2章は、相馬市の中でも特に津波被害の大きかった新田、岩子地区における復興組合の活動に焦点を当て、法人化を目指した営農集団による営農活動再開に向けた動きに関して、組合員農家へのヒアリング調査結果を踏まえながら、その課題を検討した。
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農山漁村宿泊体験で子どもが変わる地域が変わる
鈴村 源太郎 他（ 担当： 編集 , 範囲： 第Ⅰ部第1章、第5章、第Ⅱ部第8章、第9章、第11章）
農林統計協会 2013年11月
記述言語：日本語 著書種別：一般書・啓蒙書
近年、修学旅行のメニューとして農山漁村を舞台にした子どもの宿泊体験が、全国的に行われるようになってきている。この宿泊体験の取組は、子どもを送り出す学校側からも大変評価が高く、自立性や社会性がはぐくまれたとか、子どものいじめが減ったなどの効果が報告されている。また、子どもを受け入れる農林漁家および地域にとっても、体験料としての直接的な料金収入のみならず、間接的な活性化効果も含め、受入に積極的な小規模高齢農家等の営農意欲などに影響する高い効果が認められている。本書は全国の多数の事例を踏まえながら実証的にその実態を明らかにしている。
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バイオビジネス11－地域共生と事業多角化の挑戦者－
鈴村 源太郎 他（ 担当： 共著 , 範囲： 第Ⅰ部第3章「酒造業・観光業を核とした地域型多角経営の展開」及び第2部第3章「バイオビジネスの経営組織と発動要因としての経営者能力」）
家の光協会 2013年02月
記述言語：日本語 著書種別：教科書・概説・概論
本書は、国際バイオビジネス学科においてバイオビジネスケース演習等に活用されている教科書である。担当した第Ⅰ部第3章は、群馬県長野原町で酒造業，観光業を核に高度に多角化した事業を展開する浅間酒造株式会社の歴史と事業展開の多様性、地域貢献企業としての経営戦略のあり方について分析を行っている。浅間酒造の事業展開は、酒造業、ホテル、クリーニング部門、お土産品製造部門、観光センター、タクシー運送業など多岐にわたっており、事業相互のシナジー効果や総合戦略の方向性などについて検討を行っている。また、第Ⅱ部は、バイオビジネス経営学総論の授業に活用するための経営学分野の教科書として企画されたものである。第3章は経営者能力論の史的展開と農業分野における経営者の意欲、リーダーシップ研究の到達点などについて解説を行っている。
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農業経営研究の軌跡と展望
鈴村 源太郎 他（ 担当： 共著 , 範囲： 第1章第6節「農業経営者論の展開過程と経営者能力の評価」）
農林統計出版 2012年02月
記述言語：日本語 著書種別：学術書
本書は、日本農業経営学会による農業経営研究の包括的歴史展開を記した学術書として編纂されたものである。担当した第Ⅱ章第6節は、戦後すぐの時期から現在に至るまでの、農業経営者に関わる経営者能力論の史的展開についてトレースしたものであり、特に経営管理能力の要因解明や農業経営者の意欲、リーダーシップ発現のメカニズムに関する研究が、定性的機能論からアンケート調査分析を用いた定量的把握に至った過程を詳細に整理している。
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農村ワーキングホリデー・ガイド－人と「農」を結ぶありのままの農家体験－
鈴村 源太郎（ 担当： 単著）
家の光協会 2010年06月
記述言語：日本語 著書種別：一般書・啓蒙書
本書は、都市の住民が無償で農家に宿泊体験をしながら、農作業の手伝いを行う「ワーキングホリデー」について、国内の取組の状況を初めて書籍として紹介した。ワーキングホリデーは1997～98年に宮崎県と長野県で相次いで始まったが、これまでに約7000人の方が体験を行っており、ワーキングホリデーを通じて地域定住に結びついた方も70名ほどを数えている。都市住民にとっては、気軽にありのままの農村現場を体験でき、同時に農村にとっても労働力補完が期待できるワーキングホリデーは、地域振興策の一環として、新規に取組を始める地域も多い。
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現代農業経営者の経営者能力－わが国の認定農業者を対象として－（農林水産政策研究叢書）
鈴村 源太郎（ 担当： 単著）
農山漁村文化協会 2008年09月
記述言語：日本語 著書種別：学術書
農業経営者の経営者能力については、これまで定量的な把握手段に乏しかったため、定性的議論のほかは限られた研究成果しか存在せず、しかも経営スキルとしての管理能力に焦点を当てた研究が一般的であった。本論は経営者能力を経営管理能力と経営者資質の二側面から捉え、経営成果の発現が両側面の協調的な成長によってもたらされる点を明らかにした。なお、本書は学位論文を基調としているが、出版に当たり大幅な加筆・改変を行った。
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日本の農業－2005年農業センサス分析－
鈴村 源太郎 他（ 担当： 共著 , 範囲： 第4章「＜補論＞農家以外の農業事業体を基軸とした構造変化」）
農林統計協会 2008年08月
記述言語：日本語 著書種別：学術書
2005年農業センサスにみる農業構造の現段階を著した論文集である。筆者は、このうち農家以外の農業事業体の動向について分析した。土地利用型部門における農家以外の農業事業体については、2000年まで北陸や東北など限られた県で見られていた借地展開の動きが、全面展開の様相を見せている。借地増加量全体に占める農家以外事業体の増加寄与率も47％に達しており、土地利用型部門の経営展開における農家以外事業体の重要性が明らかとなった。
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解説・2005年農林業センサス
鈴村 源太郎 他（ 担当： 共著 , 範囲： 「農業経営体の動向」を担当）
農林水産省大臣官房統計部 2007年02月
記述言語：日本語 著書種別：学術書
構造論的に大きな変化の兆候を示した2005年農業センサスの概要について、その論点を解説したのが本書である。トピックスごとに図表と解説文を配して、一般読者向けにわかりやすい解説を心がけている。
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農業経営学術用語辞典
鈴村 源太郎 他（ 担当： 共著 , 範囲： 「経営管理」分野の一部の執筆を担当。）
農林統計協会 2007年01月
記述言語：日本語 著書種別：事典・辞書
農業経営学術用語辞典は、近年の激変する経営環境の中にあって、ややもすると混乱しがちな農業経営学の基礎的用語について、統一的かつ包括的に解説を行った辞典である。
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農業経営の持続的成長と地域農業
鈴村 源太郎 他（ 担当： 共著 , 範囲： 第3章「認定農業者の経営者資質に関する一考察」）
養賢堂 2006年06月
記述言語：日本語 著書種別：学術書
農業経営者の経営者能力については、これまで経営管理の側面が強調されてきたが、本章では認定農業者に対するアンケートを用い、農業経営者の資質的側面、とりわけ経営者の「意識」や「モチベーション」に焦点を当てて分析を行った。モチベーションの計測に当たっては、行動科学の流れを汲むF.HerzbergのM-H理論を援用した。結果として、モチベーションと経営成果の強い関係性を明らかにした。
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グリーン・ツーリズム体験ビジネスの展開-農林漁業体験活動を中心として-
鈴村 源太郎 他（ 担当： 共著 , 範囲： 第２部第５章「山間地域における多様な農林漁業体験活動の展開-福井県池田町の取組み-」及び第８章「そば打ち体験を中心とした地域おこしの実践-岡山県新見市『草間自然休養村』」）
都市農山漁村交流活性化機構 2003年03月
記述言語：日本語 著書種別：学術書
本書は、昨今、農業体験を要素として含むグリーン・ツーリズムの新しい形態が全国各地に散見される状況をふまえ、農林漁業体験活動の現況とユーザーの属性、体験インストラクターの育成状況、事業の成果と課題等について、実態分析に基づき検討したものである。拙稿は、福井県と岡山県の事例について、実態分析を行った。
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日本農業の構造変化と展開方向-2000年センサスによる農業・農村構造の分析-(農林水産政策研究叢書第2号)
鈴村 源太郎 他（ 担当： 共著 , 範囲： 第５章「水田農業における農家以外の農業事業体の新展開」）
農山漁村文化協会 2003年03月
記述言語：日本語 著書種別：学術書
農家以外の農業事業体については、これまでも政策的に注目されてきたものの、そのシェアは微々たるものであった。しかし、2000年農業センサスで土地利用型部門における協業経営体が急増した。本書では、水田部門における同事業体の特徴と地域性、および地域農業の担い手としての役割を検討すると共に、事業体数が特に増加した宮城、富山、福井、滋賀の4県を対象に、土地利用型部門における展開可能性を分析した。
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第三セクターの農業法人による地域農業の担い手育成-秋田県鹿角市の「八幡平地域経営公社」-
鈴村 源太郎（ 担当： 単著）
農-英知と進歩 1997年09月
記述言語：日本語 著書種別：学術書
当時、全国的に市町村農業公社が経営不振にあえぐ中、有限会社形態の農業法人の活躍が期待されていた。そのため、本報告では、自治体が出資する農業法人の担い手としての可能性を探った。市町村出資の有限会社は、当時農業生産法人とは認められなかったため、当初は作業受託のみの事業展開だったが、出資を返上後の農業生産法人化をも目指すのが当該事例の特徴であった。報告では、実態調査に基づく課題と展望の析出を試みた。